被災経験持つ住宅取得計画者はライフライン設備を希望
住環境研究所がこのほど実施した「防災・災害意識と住まい調査」で、被災経験がある住宅取得計画者では、災害に備えることができるライフライン設備を望んでいることが明らかになった。
同研究所は、積水化学工業住宅カンパニーの調査研究機関。調査は5年以内に戸建て持ち家を取得した被災経験者と、被災経験がある住宅取得計画者を対象に行った。
被災した際の停電経験者は70%、断水経験者は43%で、災害時にライフライン関連がストップする状況が数多く発生していることが分かった。
災害時に困ったことは「家の片付け、掃除」が26.6%、「停電、計画停電で自宅の電気が使えない」が25.7%、「食料の入手」が25.0%、｢飲み水の入手｣が23.3%、「自宅の水洗トイレが使えない」が23・2%の順で、ライフラインの確保に関しては、あまり備えが進んでいないことが伺えた。
災害に備えておいたことで回避できたことは、トイレットペーパーなどの日用品や飲み水の入手などで、災害用の備蓄に関しては、多くの人が日頃から対応できていることが判明した。
住宅取得計画者に、災害に対応する住まいへの配慮（建物や設備）について聞いたところ、特に設備への要望で、停電対策として「太陽光や蓄電池などにより最小限の生活が行える」が51.0%、「電気のみに頼らない、ガスも併用した設備」が47.6%、「大容量蓄電池などにより普段通りの生活が行える」が45.1%だった。
これにより、被災経験がある住宅取得計画者では、災害に備えることができる、太陽光や蓄電池などのライフライン設備を望んでいることが明らかになった。