帝人グループは28日、経済産業省・金融庁・環境省が推進する「TCFDコンソーシアム」に参画したと発表した。
金融安定化理事会（FSB）が設置した気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）は、2017年6月に最終報告書を公表し、日本でもTCFD提言への対応に向けた機運が高まっている。
こうした中、TCFD提言に賛同する企業や金融機関などが一体となって、企業による効果的な関連情報の開示や、開示された情報を金融機関などの適切な投資判断につなげるための取り組みを議論・推進することを目的に、今月27日に「TCFDコンソーシアム」が設立された。
帝人グループは、今年3月にTCFD提言に対する支持を表明し、その提言に従って透明性高く情報開示していくことを発表。さらに、TCFDコンソーシアムに参画することにより、TCFD提言への対応を一層強化し、気候関連のリスクと機会に関するステークホルダーとの対話を重ねて事業戦略に反映するとともに、的確な情報開示に努めていく。
帝人グループは、昨年6月に100周年を迎えたのを機に、グローバルメッセージ「Future Navigation ～Toward the world we all desire～」を発信し、物質や素材だけの化学にとどまらず、未来の人の豊かさ（Quality of Life）を見据えた解決策（ソリューション）を提供することにより、「未来の社会を支える会社」となることを目指している。
これからも事業活動が環境に及ぼす影響を認識し、さまざまな解決策に向けた成果を積み重ねながら、事業を通じて「低炭素社会への貢献」「循環型社会への貢献」「地球環境が守られる社会への貢献」に挑戦を続け、社会と企業の持続的な成長を目指していく。