【新年特集】JSR代表取締役社長兼COO 川橋信夫氏

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2023年1月5日

ダウントレンドは変化のチャンス、技術でマーケット開拓

  ━2022年を振り返って。

 昨年は、4月に祖業であるエラストマー事業をENEOSに譲渡するという大きな節目の年となった。譲渡先であるENEOSと当社で協議を進め、スムーズな移管を完了することができた。一方、社内では不安定な状況の中で新システムの導入も行い、

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【新年特集】東ソー代表取締役社長 桒田 守氏

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2023年1月5日

機能商品に経営資源を集中、脱炭素化と企業成長を両立

 ━昨年の振り返りと、今年の見通しをお聞かせください。

  昨年は世界全体がコロナ禍から回復傾向となる中、2月にロシアがウクライナに侵攻したことでエネルギー供給不安が広がり、一気に原燃料価格が高騰した。また、ゼロコロナ政策によるロックダウンの影響により中国経済が低迷したことや、

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【新年特集】積水化学工業代表取締役社長 加藤敬太氏

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2023年1月5日

コロナ禍でも収益力が向上、次期中期で真価が問われる

  ━2022年の総括をお聞かせください。

 昨年は、ゼロコロナ政策による中国の需要低迷や、ウクライナ紛争に端を発した原燃料価格の高騰の影響を強く受けた。こうした中、当社は高付加価値品の販売拡大、

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【新年特集】レゾナック・ホールディングス代表取締役社長 髙橋秀仁氏

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2023年1月5日

新会社レゾナックが始動、やり切る「覚悟と信念」が重要

  ━昨年を振り返ってください。

 2022年は、上期(1―6月期)までは事業環境は良好だったが、下期(7―12月期)からダウントレンドに入った。業績を押し下げた要因として当社に特徴的なのは、

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【新年特集】三井化学代表取締役社長 橋本 修氏

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2023年1月5日

逆風の中で真価問われる年、共創空間をコアに新ビジネス創出

  22年はウクライナ問題の激化に伴う世界経済の混乱や、特に上期で原燃料価格の上昇や円高が進行し、異常な状態であった。下期に入り、原燃料価格や為替は落ち着いてきたものの、景気後退の様相が顕著になってきた感がある。こうした事業環境の中で、やるべきことは全てやり抜いた。

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【新年特集】旭化成代表取締役社長 工藤幸四郎氏

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2023年1月5日

Aスピリットを胸に、まっすぐ未来を見据えてブレずに前進

  ━社長就任の初年度の手応えはいかがですか。

 当社は昨年、創業100周年を迎えた。今年度からスタートした中期経営計画では、次の100年に向けた新たな挑戦として

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【新年特集】三菱ケミカルグループ執行役エグゼクティブバイスプレジデント 瀧本丈平氏

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2023年1月5日

変化する市場にフォーカス、機能商品の継続的な差異化で対応

  2021年12月に発表した新たな経営方針「Forging the future 未来を拓く」に基づき、スペシャリティ・ケミカル・カンパニーへの変革を進める三菱ケミカルグループ。 「フォーカス」をキーワードに、エレクトロニクス(モビリティ軽量化材料、車載用電池材料、半導体材料など)、ヘルスケア&ライフサイエンス(機能性食品材料、ニュートリション、ワクチンなど)等の成長分野を最重要戦略市場に定めた。組織や事業をスリム化し、両領域に経営資源を集中することで生産性や利益性を改善し、企業成長を図る狙いだ。その一翼を担う機能商品セグメントは、同社の売上収益の30%を占める。多様な製品群をもち、利益性が高く、グローバルにビジネスを展開している。同セグメントの中で、アドバンストソリューションズ所管である瀧本執行役エグゼクティブバイスプレジデントに、その戦略を聞いた。

 ━新経営方針の下での機能商品の位置づけについて。

 機能商品セグメントは、経営方針「Forging the future」の中で掲げたフォーカス市場の製品やサービスの多くを展開している。既存事業をベースに、今後も新たなフォーカス製品や

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【新年特集】わが国化学産業、今年はダウントレンドの見方強まる

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2023年1月5日

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【CN技術の社会実装】ちとせグループ

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2022年11月22日

最高経営責任者 藤田朋宏氏

バイオマス基点のものづくり、藻類事業を拡大し循環社会形成

 ちとせグループは、太陽光(光合成)を基盤に1000年先を見据えた豊かな社会の構築を目指すバイオベンチャー企業群。昨年4月に、藻類を活用した日本発の企業連携型プロジェクト「MATSURI」を立ち上げた。エネルギーを得るために石油や石炭といった有機物を燃焼(酸化)させてCO2を排出する経済活動の対極で、藻類の光合成により太陽光エネルギーを活用してCO2を再び有機物に変換(還元)し循環させていく取り組みになる。様々な業種・業界から同プロジェクトへの参画を募り、食品や医薬品から化学品、燃料まで、藻類を基点とし、循環型社会を形成する新たな産業の創出を模索している。バイオ技術を通じたカーボンニュートラル実現への取り組みを聞いた。

  ━藻を活用する「MATSURI」プロジェクトで目指されるものとは。

 食糧や飼料、バイオエタノールなどの工業用原料として

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【CN技術の社会実装】マイクロ波化学

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2022年11月22日

代表取締役社長 吉野 巌氏

マイクロ波技術による電力の効率利用で、CN実現に貢献

 カーボンニュートラル(CN)に向けた取り組みが加速する中、マイクロ波技術に国内外から注目が集まっている。マイクロ波(電磁波)は、物質を直接・瞬時に加熱できる極めて効率的なエネルギー伝達手段で、CO2削減に貢献できる。中でも化学産業は、外部から間接的に加熱するプロセスを100年以上に渡って使用しており、マイクロ波による直接加熱に転換できれば、省エネ・環境負荷低減につながる。マイクロ波化学は、化学産業にイノベーションを起こすことをミッションに掲げ、多くの企業と技術開発や実証事業に取り組む。東証グロース市場に新規上場も果たした吉野巌社長に、これまでの経緯や今後の展望について聞いた。

 ━マイクロ波化学のCNに対する取り組みについて。

 当社は昨年、電化とマイクロ波によるCN戦略として「C NEUTRAL2050 design」を発表した。電力を用いたプロセスに転換することは、CN実現へのカギになる。マイクロ波は物質を直接加熱するためエネルギー効率が高く、再生可能エ

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