【夏季特集】JSR

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2022年8月10日

代表取締役社長兼COO  川橋信夫氏

成長投資を継続、技術力を強化し最先端分野を切り拓く

 ━昨年度の総括と、今年度の業況見通しについて。

 2021年度は、大幅な増収増益を達成できた。デジタルソリューション(DS)事業は、半導体材料の売上収益が大幅に増加し、増収増益となった。ライフサイエンス(LS)事業は、各サブセグメントの売上収益が大幅に拡大して増収となったが、CDMO(バイオ医薬品の開発・製造受託)事業で2つの大型投資プロジェクトへの先行投資費用増加のため、損益が悪化し減益となった。

 KBI社は、高い技術力により受注残やプログラム数が拡大し、ノースカロライナとジュネーブの新設備の稼働も始まり販売量も拡大した。セレクシス社の細胞株とのCDMOのシナジー効果も期待でき、その意味で収益構造の変換点にあると認識している。CDMO、

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【夏季特集】東ソー

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2022年8月10日

代表取締役社長 桒田 守氏

ハイブリッド経営で着実な成長、環境貢献と企業成長に挑む

 ━社長就任後、4ヵ月が経ちました。

 過去最高益を更新する中、今年3月に社長のバトンを引き継いだ。しかし、ウクライナ問題を機に原燃料価格が高騰するなど事業環境が一変しており、臨機応変な対応が求められる状況になっている。一方、地球温暖化対策・脱炭素といった大きな潮流は変わらないだろう。カーボンニュートラル(CN)の実現に取り組みながら企業成長に向けた戦略を打つという、製造業にとっての難題に挑まなければならない。これは長期的なテーマであり、

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【夏季特集】昭和電工

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2022年8月10日

代表取締役社長  髙橋秀仁氏

来年1月に統合新会社が発足、新社名と新体制で共創を実現

  ━第1四半期(1―3月期)の業績について。

 売上高は、事業譲渡の影響により単純な前年同期との比較では減収となったが、旺盛な半導体・電子材料の需要を背景に、2021年の売却事業を除いた継続事業ベースでは増収となった。営業利益は、事業譲渡の影響や大分コンビナートの定期修理、原材料価格の高騰などにより減益となったが、注力している半導体・電子材料に関しては、前工程・後工程とも販売数量が増加して大幅な増益を確保した。原材料価格の高騰が収益に影響しており、今後も継続的に値上げを行い、コスト増加分の価格への転嫁を図っていく。

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【夏季特集】三井化学

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2022年8月10日

代表取締役社長 橋本 修氏

社会課題解決にソリューションを提供、CVCで新事業創出へ

 2030年を目標とした長期経営計画「VISION2030」の達成に向けて、ソリューション型ビジネスやサーキュラーエコノミー型ビジネスへの転換を推進する三井化学は、7月にコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)「321 Force(スリー・ツー・ワン・フォース)」を設立した。これまで以上にスタートアップとの協業や支援に取り組み、

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【夏季特集】旭化成

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2022年8月10日

代表取締役社長  工藤幸四郎氏

アニマルスピリットを覚醒、積極的に挑戦し道を切り拓く

  ━社長就任から4ヵ月が経ちました。

 就任10日後の新中期経営計画の発表に続き、決算発表、株主総会とあっという間に過ぎたという印象だ。コロナ禍や地球温暖化問題に加え、今年に入り新たな地政学的リスクも加わり、戦後最大級の変革期にあると言っても過言ではない。こうした環境変化に対し、社員の間にも、今のままで良いのかという問題意識や、

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【夏季特集】三菱ケミカルグループ

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2022年8月10日

代表執行役エグゼクティブバイスプレジデント
チーフサプライチェーンオフィサー 福田信夫氏

物流・サプライチェーン改革を推進、DXで可視化し最適化へ

 三菱ケミカルグループは、昨年12月に新経営方針「Forging the future 未来を拓く」を掲げた。サステナビリティにフォーカスしたポートフォリオの構築や組織の簡素化、グループ全体のコスト構造改革といった効率化を行い、生産性と利益の改善により企業成長を促したい考えだ。その実現に向け、グリーン化やデジタル化を進める一方で、

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◇この人にきく◇ BASFジャパン パフォーマンスマテリアルズ事業部 執行役員事業部長ハシビ・ディ・マトス・ゼイダム氏

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2022年8月1日

「エンプラ事業を通じて経済的成長と環境改善の両立を目指す」

 BASFは、幅広い製品ポートフォリオと世界ネットワークを強みに、パフォーマンスマテリアルズ事業を推進している。同事業では、ポリアミド(PA)「ウルトラミッド」、ポリアセタール(POM)「ウルトラフォルム」、ポリブチレンテレフタレート(PBT)「ウルトラデュアー」などのエンジニアリングプラスチックのほか、エラスマーやウレタン、スーパーエンプラ、生分解性樹脂など、幅広い製品群をもつ。

 特にPAについては、2020年のソルベイのPA66事業の買収に伴い、PA6、PA66共にトップクラスとなり、全PAの生産能力は約100万tで世界トップに立った。POMとPBTの生産能力も各々10万t規模とも言われ、トップクラスだ。パフォーマンスマテリアルズ事業部長のゼイダム執行役員にその取り組みを聞いた。

ゼイダム事業部長

 ━ パフォーマンスマテリアルズ事業の位置づけと方針について。 

 ゼイダム 全世界のパフォーマンスマテリアルズ事業の売上高は、全社売上の1割を占めており、BASFにとって重要な成長ドライバーだ。市場や顧客のニーズの変化に合わせた製品を提供していくことで、市場成長率を超える成長を目指している。現在注目している変化は、

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【変革に挑む注目企業特集】わが国化学産業、生き残るためには「変革」が不可欠

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2022年6月18日

わが国化学産業、生き残るためには「変革」が不可欠
延長線上での成長困難、外部連携を強化し難局を突破

 わが国化学産業は、コロナ禍から回復した昨年度の好環境から一転して、難局を迎えている。地政学リスクを背景とした原燃料価格高騰やサプライチェーンの分断が事業への重荷になりつつあり、改めてレジリエンスや底力が試される状況にある。一方、グリーン化への対応も市場から厳しい目が注がれる。企業の存在価値を高めていくためには、収益確保と環境貢献を両立させていくことが必須課題だ。

 こうした中、各企業は長期ビジョンを羅針盤に「変革」への取り組みを加速する。三菱ケミカルHDグループは石化事業のカーブアウトを発表し、またダイセルはバイオマスプロダクトチェーン構想を打ち出すなど、業界に一石を投じた。また各企業でも、収益源の一本足打法からの脱却や、先手を打った積極的投資、ダイバーシティによる風土・意識改革など、これまでの延長線上ではない成長を模索する動きが強まっている。自社の技術や強みを活用するだけでなく、外部との連携を強化することが変革を実現するカギとなりそうだ。

 今回の「変革に挑む注目企業特集号」では、各社に変革への挑戦について話を聞いた。

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◇インタビュー◇

三菱ケミカルHDグループ 執行役EVP 池川喜洋氏
 ▽脱炭素化には巨大な投資が必要、石化業界の再編を主導

ダイセル 執行役員事業創出本部長 六田充輝氏
 ▽バイオマスバリューチェーンで循環型社会の実現を目指す

デンカ CC部課長 沼田美佐子氏
 ▽事業部再編で基盤強化、研究体制再編で新事業開発に集中

日本触媒 社長 五嶋祐治朗氏
 ▽独自技術で次世代製品群を創出、ソリューション提案力を強化

東亞合成 社長 髙村美己志氏
 ▽第四の柱を創出しさらなる飛躍へ、研究開発は本質を追う

クレハ 社長 小林 豊氏
 ▽高機能樹脂・加工品で高付加価値化を推進、新展開を模索                    

ポリプラスチックス 社長 塩飽俊雄氏
 ▽エンプラリーダーとして最良の素材、ソリューションを提供

新日本理化 社長 三浦芳樹氏
 ▽CNに紐づく技術を開発、選択と集中で中計目標達成へ             

ハイケム 取締役サステナベーション本部長 高 裕一氏
 ▽PLA×アパレルで日本の閉塞感を打開、潜在技術を生かす

 

【変革に挑む注目企業特集】三菱ケミカルHDグループ

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2022年6月18日

執行役エグゼクティブバイスプレジデント 池川喜洋氏

脱炭素化には巨大な投資が必要、石化業界の再編を主導

 三菱ケミカルホールディングスグループは、昨年12月に新経営方針「Forging the future 未来を拓く」を発表。執行体制のスリム化に加え、思い切った事業の選択と集中を行うと宣言した。石油化学事業と炭素事業のカーブアウトを打ち出し、

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【変革に挑む注目企業特集】ダイセル

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2022年6月18日

執行役員
事業創出本部長兼バイオマスイノベーションセンター長 六田充輝氏

バイオマスバリューチェーンで循環型社会の実現を目指す   

 ダイセルは、世界恐慌によるセルロイド業界の苦境を切り抜けるために、主要八社が合併して誕生。「他社との共存共栄の精神」を柱に、サプライチェーン全般の

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