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　ランクセスはこのほど、3月23日付で無機顔料価格を世界的に改定し、以降の出荷分より即時適用すると発表した。

　具体的には、ドイツのクレフェルト・ユルディンゲン拠点製造の酸化鉄顔料には1t当たり400ユーロ、ブラジルのポルト・フェリース拠点製造の酸化鉄顔料には同200ユーロの追加料金（または各国通貨での相当額）がそれぞれ適用される。

　今後、酸化クロム価格も調整する。今回の価格改定は、エネルギー価格の高騰と原材料や輸送能力の大幅な不足とコスト上昇によるもの。特にエネルギー価格は、ウクライナでの戦争により、今年度末まで高値で不安定な状態が続くと予想している。

　三井・ダウ ポリケミカルは12日、同社6製品について、5月1日納入分から値上げすると発表した。

　対象製品は、アイオノマー樹脂「ハイミラン」、エチレン‐メタクリル酸共重合体「ニュクレル」、アニオン性特殊樹脂「エンティラ」、エチレン‐酢酸ビニル共重合樹脂（EVA樹脂）「エバフレックス」、低密度ポリエチレン「ミラソン」、ヒートシール材「CMPS」。改定幅はいずれも「20円/kg以上」。

　昨今のコロナ禍からの景気回復、ロシアのウクライナ侵攻に伴う国際情勢悪化により原油、天然ガス、鉄鉱石などの資源価格をはじめ様々な原材料の価格は著しく高騰し、電気代などの用役費、物流費、副資材、工場メンテナンス用資材、人件費などのコストも大幅に上昇している。

　こうした環境下、同社はコスト削減を継続しているが、工場の安全操業の確保と製品の安定供給のためには自助努力だけではコスト上昇分の吸収は極めて困難な状況にある。ナフサ連動分以外にも価格の見直しを図らざるを得ないと判断した。

　帝人フロンティアは12日、ポリエステル繊維について、5月出荷分から値上げする、と発表した。対象製品と改定幅は、ポリエステル繊維（長繊維・短繊維）および紡績糸が「50円/kg」、テキスタイルが「1mあたり10～15％」。

　原油やポリエステル原料（PTA、EG）の価格が上昇し、また、需要が拡大しているポリエステルリサイクルチップの価格も上昇している。さらに海上運賃をはじめ物流費が高騰し、急激な円安により製造コストが上昇している。

　こうした中、同社は、生産効率化や経費削減などにより販売価格の維持に努めてきたが、これらコスト上昇が自社の合理化努力で吸収できる範囲を超えていることから、製品の安定供給を確保するため、今回の値上げを決定した。

　信越化学工業は11日、シリコーンの全製品について、5月出荷分から国内外で値上げすると発表した。改定幅は「10％」。

　シリコーンの主原料である金属ケイ素は、昨年後半、主要生産地である中国国内の電力規制などにより世界的に需給がひっ迫。ピーク時でコロナ禍前の6倍近くまで暴騰し、現在でもコロナ禍前の二倍を超える高値で推移している。中国以外の産地の金属ケイ素についてもコロナ禍前の3倍を超える水準となっている。また、原料のメタノール価格の高止まりや天然ガスなどの製造用エネルギーの高騰、さらには世界的な物流の混乱や原油価格、原材料価格の高騰を背景に、物流費や副資材などの価格も上昇しており、収益を圧迫する要因となっている。

　同社は、製造コストの削減などの取り組みを進めているものの、自助努力だけではコスト上昇分を吸収することは困難であると判断し、価格改定の実施を決定した。

　ランクセスは7日、イオン交換樹脂「レバチット」および酸化鉄吸着剤「バイオキサイド」について、世界的に価格改定を行い、今後は変動制による追加料金を課すと発表した。

　具体的には、現在の固定制による追加料金を変動制に移行し、毎月の関連する投入コストに基づき調整したうえで、追加料金が課されることになる。4月から5月にかけての追加料金は「1ℓ当たり約0.9ユーロ（または各国通貨での相当額）」が適用される予定。今回の価格改定は即時に適用され、個々の製品や地域の価格改定の詳細については、顧客ごとに個別に連絡するとしている。

　今回の値上げは、ウクライナ紛争により、すでに逼迫したコスト状況がさらに悪化したことに対応するもの。現在、世界の市場はかつてないほど不安定な状況が続いており、エネルギー、原材料、輸送コストは、予測困難なほど急騰している。