東亞合成 アクリルモノマー値上げ、安定供給維持で

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2021年8月2日

 東亞合成は30日、アクリルモノマー製品「アクリックスC-1」(化学品名:アクリル酸2-メトキシエチル)について、8月1日出荷分から値上げすることを決め、需要家との交渉に入ると発表した。改定幅は「25円/kg以上」。

 同製品の主原料は、需給ひっ迫により市況が高騰していることから、調達価格も大幅に上昇している。同社では、生産効率化や物流合理化によるコスト削減に努めてきたが、自社での吸収は困難であり、適正品質の製品を安定供給していくためには、製品価格の是正が必要だと判断した。

出光ファインコンポジット 合成樹脂複合材料を再値上げ

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2021年8月2日

 出光ファインコンポジット(旧出光ライオンコンポジット)は30日、オレフィン系合成樹脂複合材料「カルプペレット」について、8月20日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「10円/kg以上」。

 同社は、6月21日納入分から値上げを実施していたが、足元の原油価格は、OPECプラスによる協調減産の段階的な縮小が行われる一方、コロナワクチンの普及による経済活動の回復傾向や、輸送用燃料などの需要の増加を受け、高止まりとなっている。国産ナフサ価格についても、原油価格の高止まりと堅調な需要により、前回の価格改定時に想定していた水準を超えて推移している。

 同社は、今後も最大限の合理化努力を継続していくものの、こうした原料コストアップの吸収は自助努力だけでは困難と判断し、今回の再値上げを決定した。

ジェイ・プラス 可塑剤を値上げ、コスト高に対応

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2021年7月30日

 ジェイ・プラスは29日、アジピン酸系およびポリエステル系可塑剤について、8月10日納入分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、アジピン酸系可塑剤(DOA/DINA/D610A)が「30円/kg以上」、ポリエステル系可塑剤が「50円/kg以上」となっている。

 原油・ナフサ価格の高騰や需給ひっ迫を受け、可塑剤原料価格が上昇しており、加えて包材費などの諸経費も上昇を続けている。こうした中、同社は、今後とも可塑剤の安定供給を継続するために、値上げせざるを得ないと判断した。

三井化学 アセトンなど4製品を再値上げ、ナフサ高対応

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2021年7月30日

 三井化学は29日、アセトン(AC)、メチルイソブチルケトン(MIBK)、MIBK類、イソプロピルアルコール(IPA)を、8月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、ACが「16円/kg」、MIBKとMIBK類が「21円/kg」、IPAが「13円/kg」。

 同製品については今年3月にも値上げを発表しているが、それ以降も主原料であるナフサ価格は騰勢を強め、2Q(4-6月期)は4万8000円/kl近くにまで上昇、/kl3Q(7-9月期)も5万5000円/kl程度と大幅な上昇が見込まれている。

 こうしたナフサ価格高騰は自助努力の範囲を超えるものであり、安定供給体制の維持を図るためにも価格改定せざるを得ないと判断した。なお、想定したナフサ水準が変動する場合は、改定幅を修正する場合もあるとしている。

塩ビ樹脂 8月のインド向け輸出、前月並みで決着

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2021年7月29日

コロナ規制の緩和で需要改善、市場に底打ち感も

 塩ビ樹脂(PVC)の8月分のアジア輸出価格は、インド向けが前月並みのCFR1450ドル/t、中国・その他向けは前月比30ドル安の1210ドル/tで決着した。台湾大手メーカーは、インド向け同60ドル安の1330ドル/t(ボリュームディスカウントなし)、中国向け同30ドル安の1210ドル/t(同なし)で決着している。

 PVCは、設備トラブルや米国寒波による出荷停止などにより、春先まで需給がひっ迫し市況が高騰していたが、トラブル解消に伴い需給バランスが緩和したことで、6月以降は大幅な調整局面となっている。ただ、市況が軟化したことで

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昭和電工 合成樹脂エマルジョンと溶液系樹脂を値上げ

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2021年7月29日

 昭和電工は28日、合成樹脂エマルジョンと溶液系樹脂について、8月16日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、合成樹脂エマルジョン「ポリゾール」では、エチレン-酢酸ビニル系エマルジョンが「25円/kg」、酢酸ビニル系エマルジョンが「20円/kg」、アクリル系エマルジョンが「30円/kg」、スチレン‐アクリル系エマルジョンが「21円/kg」となり、溶液系樹脂「コーガム」「ビニロール」「ポリフィックス」が「47円/kg」となっている。

 昨今、原油市況や原料需給のタイト化により、原料であるエチレンや酢酸ビニル、アクリル酸エステルやスチレンの価格が上昇しており、また包材、副資材、物流費なども値上がりしている。同社はこれまでも製造や物流の工程の合理化を進めてコストダウンに努めてきたが、原燃料コストの上昇が続き非常に厳しい状況にあることから、製品の安定供給体制を維持するために、値上げせざるを得ないと判断した。