東洋紡

　東洋紡はこのほど、三次元網状繊維構造体「ブレスエアー」の新グレード「ブレスエアー ダブルプルーフ」を開発した。

　同製品は、防ダニ性能と従来品を上回る抗菌性能を併せもつことから、弾性クッション材としては業界初の防ダニ加工素材認証を取得した。今春からの量産・本格販売を予定し、

　東洋紡はこのほど、食品や化粧品などの外装ラベル向けに、業界初のレーザー印字対応フィルム「レザイア」を開発した。

　同開発品は、印字工程の短縮とラベルのリサイクル性を向上させることから、

　東洋紡はこのほど、サントリーグループと米国バイオ化学ベンチャーのアネロテック社が共同開発した植物由来原料を100％使用したペットボトルの試作にあたり、原料となる100％バイオPET（ポリエチレンテレフタレート）樹脂の重合に成功した。サントリーとアネロテック社は、2012年から植物由来原料のみを使ったペットボトルの開発に共同で取り組んできた。

　PET樹脂は一般に化石由来の「エチレングリコール（EG）」と「テレフタル酸」を重合して作られる。植物由来EGによるPET樹脂を使ったペットボトルはすでに実用化されているが、テレフタル酸の粗原料「パラキシレン」を植物由来原料から作るのは困難とされてきた。

　今回、アネロテック社の独自技術により非可食のウッドチップから作った植物由来原料100％のテレフタル酸と植物由来のEGから100％バイオPET樹脂を重合した。東洋紡は持続可能な社会の実現に向け植物由来原料への転換やリサイクル資源の活用を積極的に推進しており、2050年までに全フィルム製品のバイオプラスチック化などを目標に掲げている。

　今後、100％植物由来原料で高いバリア性能をもつPEF（ポリエチレンフラノエート）フィルムの実用化に向けた取り組みを進める。また、昨年サントリーや東洋紡など国内のプラスチックバリューチェーン各社により設立した合弁会社アールプラスジャパンによる使用済みプラスチックの再資源化事業に参画するなど、循環型経済実現への貢献に努めていく。

　東洋紡はこのほど、岩国事業所（山口県岩国市）の自家火力発電所を更新し、燃料を石炭から液化天然ガス（LNG）および古紙・廃プラスチック類を主原料とした固形燃料のRPFに転換すると発表した。この燃料転換により、年間約8万tの温室効果ガス（GHG）排出量削減を図る。

　新設する設備は、LNG貯槽（175/kl）5基、RPFボイラ（30t）1基、ガスタービン、蒸気タービンなどで、発電出力は1万6420kW。すでに11月に着工しており、2023年10月の運転開始を予定する。設備投資額は約90億円。

　同事業所に新設する自家火力発電所では、燃料転換に伴う脱石炭の実現をはじめ、発電設備から発生する高温排ガスやLNGの冷熱を有効利用する省エネ制御技術の導入により、環境負荷を大幅に低減する。また、カーボンニュートラル（CN）の早期実現のため、メタネーションで製造する合成ガス、バイオマス燃料、アンモニア燃料、水素混焼、CCUS（CO2回収・利用・貯留）技術など、様々な次世代エネルギーや技術の導入に向け、同設備を利用した検証活動を進めていく考えだ。

　同社グループは地球温暖化・気候変動を事業活動の継続に関わる大きなリスクの1つと捉え、2050年度までにGHG排出量をネットゼロ（実質ゼロ）とするCN実現を目標に掲げ、生産活動に伴うGHG排出量の削減に取り組んでいる。今後は岩国事業所を「低炭素ものづくり」が可能な製造拠点と位置づけ、環境に配慮した事業活動を推進するとともに、社内外の事業誘致に努め、新たな事業や雇用の創出を通じて地域発展への貢献を目指していく。

　なお今回の設備新設は、経済産業省「令和2年度省エネルギー投資促進に向けた支援補助金（エネルギー使用合理化等事業者支援事業）」に採択されたもので、大阪ガスの完全子会社であるDaigasエナジーと東洋紡が共同で実施する。