アーク 国際ロボット展に出展、自動・省人化の実績紹介

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2023年11月28日

 アークは、11月29日~12月2日に東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催される「2023国際ロボット展」に出展する(ブース番号:E7‐37)。

アークのブースイメージ

 今回は、

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アーク ものづくりフェア・福岡にドローン部品など出展

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2023年10月12日

 三井化学の100%子会社アークは、10月18~20日にマリンメッセ福岡(福岡市博多区)で開催される九州最大級の産業見本市「ものづくりフェア2023」に出展する(ブース番号:BN‐41、B館)。

 アークは、大手メーカーからスタートアップまで、自動車や家電、様々な業界で開発支援を手掛ける。今回は、自社開発したロボットサンプル、ドローンプロペラ訴求サンプル、開発支援・加工技術サンプルなどを紹介する。

アーク 「ものづくりワールド大阪」に配膳ロボなど出展

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2023年10月3日

 三井化学の100%子会社アークは、10月4~6日にインテックス大阪(大阪市住之江区)で開催される「第26回ものづくりワールド・大阪」に出展する(ブース番号:11‐43、2号館)。

 アークは、大手メーカーから

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アーク 技術展にUDテープ使用のドローンブレ―ド出展

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2023年7月24日

 三井化学の100%子会社アークは、今月26~28日に東京ビッグサイト・東展示棟で開催される「テクノフロンティア2023」の構成展「第5回部品設計技術展」に出展する。今回は、三井化学の「TAFNEX(タフネックス)」を使用し、アークが製作したドローンブレードを展示する。

 「タフネックス」は、

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アーク ロボットやドローン開発支援、東京・千葉で出展

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2023年6月19日

 三井化学の100%子会社アークは今月、東京と千葉で開催される2つの展示会に出展する。

 アークは、自動車や家電大手メーカーの

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アーク 「ロボデックス」に出展、新製品開発支援を訴求

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2023年1月19日

 アークは、1月25~27日に東京ビッグサイト(西展示棟)で開催される「第7回ロボデックス ロボット開発・活用展」に出展する(ブース番号:54‐78)。

ブースイメージ

 デザイン・設計・試作・金型・少量生産までの

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アーク 独子会社が米新興EVメーカーの全車種共同開発

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2022年6月30日

 三井化学の完全子会社のアークはこのほど、ドイツ子会社のアーク・エンジニアリング(AEG社、ミュンヘン)が、米国の新興電気自動車(EV)メーカーであるマレン・オートモーティブ(Mullen Automotive)とEVの共同開発を進めると発表した。

アークグループの技術力と知見でEVを共同開発。マレン社のクロスオーバーEV「Mullen FIVE」を皮切りに、同社の全EV車種を手掛ける

 具体的には、

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三井化学 アークを完全子会社化、機動的な意思決定を図る

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2020年5月19日

 三井化学はこのほど、同社を株式交換完全親会社とし、連結子会社のアークを株式交換完全子会社とする株式交換を行うことを決め、14日に両社間で株式交換契約を締結したと発表した。アークの普通株式1株に対して、三井化学の普通株式0.0511株を割り当てる。アークは今年7月30日付で上場廃止になり、8月1日付で三井化学の完全子会社となる予定だ。なお、同株式交換により交付する株式数は、529万9076株になる見込み。

 開発支援企業であるアークは、1948年の創業以来、自動車をはじめとするあらゆる業界で、商品企画やデザイン、製品設計、解析エンジニアリング、試作、金型の設計・製造・メンテナンス、小ロット成形品の生産・販売など、幅広いサービスを提供している。

 三井化学は、アークと両社の強みを融合し、国内外で相互に事業拡大を図るため、2018年1月にアークを連結子会社化した。その後、三井化学の素材の知識、アークの自動車向け開発支援の知見といった各々の得意分野を中心に、両社のチャネル・技術を活用。総合力を駆使したソリューション提案と、両社の顧客基盤のさらなる拡大や周辺新事業の創出が可能となり、持続的な成長を目指し協業を進めてきた。

 一方で、自動車産業全体を揺るがすほどに急速に変化す市場環境の中では、多様化する顧客ニーズへの迅速な対応が求められる。両社によるより強固な連携が不可欠との考えの下、グループの総力を挙げた迅速かつ円滑なソリューション提案が可能な体制へ移行するために、今回の完全子会社化を決めた。

 アークの2020年3月期の業績は、売上高は前期比5%増の146億円、営業利益134%増の15億円、経常利益56%増の15億円、純利益98%増の12億円だった。

 今後は、三井化学の中長期的視点に基づき、グループ一体としての機動的な意思決定や、人的・財務的経営資源の効率的な配分、両社間の緊密なコミュニケーションによる協業を促進していく。