レゾナック 半導体材料製造工程の廃プラ、CRで再利用

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2024年4月2日

 レゾナックはこのほど、半導体材料の製造過程で生じる使用済みプラスチックを自社のケミカルリサイクル(CR)技術を活用して水素や炭酸ガスに換え、資源として循環させる検討を開始したと発表した。今年1月末に初回の実証試験を行い、技術的に問題なくガス化できることを確認している。

使用済みプラのCRのイメージ

 今回の実証試験では、

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東レとホンダ 自動車用ナイロン、CRの共同実証開始

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2023年9月20日

 東レは19日、本田技術研究所(ホンダ)と、使用済みの自動車から回収するガラス繊維配合ナイロン6樹脂の部品を亜臨界水で解重合し、原料モノマー(カプロラクタム)に再生する、ケミカルリサイクル(CR)技術に関する共同開発契約を締結し、技術実証を開始したと発表した。

ケミカルリサイクルの技術実証スキーム

 両社は、亜臨界水の樹脂への浸透性、

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RePEaT PETのCR技術、中国社にライセンス

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2023年2月16日

 帝人、日揮ホールディングス(HD)、伊藤忠商事の合弁事業会社であるRePEaTは15日、中国の建信佳人(浙江省)と、ポリエステル(PET)製品のケミカルリサイクル(CR)技術に関するライセンス契約を締結したと発表した。今回が初の技術ライセンス提供となる。

ロゴ

 RePEaTは、

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ダウ ミュラテクノロジーとの廃プラCR、最大60万tにまで増設

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2022年7月29日

 ダウはこのほど、革新的なプラスチックのケミカルリサイクル(CR)技術「HydroPRS」(熱水プラリサイクルソリューション)をもつミュラテクノロジーと、米国と欧州に12万tクラスの施設を複数建設し、2030年までに世界全体で最大年間60万tのアドバンスド(高度)リサイクル能力を増設すると発表した。

 両社は、2021年6月に

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昭和電工 マイクロ波によるCR技術、共同開発を開始

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2022年6月29日

 昭和電工とマイクロ波化学は28日、マイクロ波を用いて使用済みプラスチックから基礎化学原料を直接製造するケミカルリサイクル(CR)技術の共同開発を開始したと発表した。2050年のカーボンニュートラル(CN)達成に向けて様々な取り組みを実施しており、CR技術の早期社会実装および事業化を目指す。

マイクロ波と従来法の比較

 両社は、使用済みプラに

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東ソーなど 複合プラのCR技術、NEDOの委託事業に

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2022年3月1日

 東ソー、東北大学、産業技術総合研究所、凸版印刷、東西化学産業、恵和興業は28日、共同で複合プラスチックのケミカルリサイクル(CR)技術の実用化を目指した研究開発「複合プラスチックからのモノマー回収液相プロセスの開発」を昨年11月から開始したと発表した。なお同研究開発は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「革新的プラスチック資源循環プロセス技術開発/石油化学原料化プロセス開発」委託事業の追加公募で採択されている。

 医薬品や食品など一般に使用されているプラスチックの多くは、多層プラフィルムに

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住友化学 室蘭工業大学とケミカルリサイクル技術を共同研究

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2020年3月6日

 住友化学はこのほど、室蘭工業大学と廃プラスチックを化学的に分解し、プラスチックなどの石油化学製品の原料として再利用するケミカルリサイクル(CR)技術に関する共同研究を推進すると発表した。

 プラスチックは、フードロスの削減や、自動車などの軽量化によるエネルギー効率の向上・環境負荷低減など、さまざまな社会課題の解決に貢献する有用な材料。

 一方、廃プラの環境への排出量や化石資源である石油利用による温室効果ガス(GHG)の増加が、世界的に喫緊の課題となっており、これらの課題解決手法の1つとして、石油資源の代わりに廃プラを原料として利用するCR技術の社会実装が強く求められている。

 こうした中、室蘭工業大学大学院工学研究科の上道芳夫名誉教授、神田康晴准教授が開発した、「ゼオライト触媒を用いた廃プラを任意のモノマーへ高選択率で分解する」技術は、CRを効率的に実現する手法として注目されている。

 室蘭工業大学は同技術をベースに、より性能を高めたプラ分解触媒の開発を行い、住友化学は、これまで培ってきた触媒設計や化学プロセス設計といったコア技術を生かして、同大学が行う研究開発をサポートするとともにプラ分解を最大限に促すためのプロセス技術の開発を担う。両者が相互に連携することで、廃プラを石油化学原料へ効率的に分解するCR技術の早期の確立を目指す。

 室蘭工業大学は、「創造的な科学技術で夢をかたちに」の基本理念の下、変革する時代と社会の要請に応え、イノベーションの創出につながる研究を推進。その1つとして、グリーンケミストリーの視点からプラスチックリサイクル技術を開発している。

 住友化学は、経営として取り組む最重要課題(マテリアリティ)の1つに「環境負荷低減への貢献」を掲げる。CRの推進に向けて、オープンイノベーションを積極的に推進するとともに、環境負荷低減技術に関する開発組織を今後新たに設置し、炭素循環技術やGHG排出削減技術など、社会課題を解決するソリューションの開発を加速させていく。

 両者は、共同研究を通じて、CR技術による化石資源使用量と廃プラ排出量、さらに廃プラ焼却時に発生するGHG排出量の削減を実現し、持続可能な社会の構築に貢献していく。