双日はこのほど、ボーイング社と航空分野でのサステナビリティの実現と次世代エアモビリティの推進に関する覚書を締結した。
2050年カーボンニュートラルを目指す国際航空分野の取り組みとして、持続可能な航空燃料（SAF）の活用拡大、電気、ハイブリッド、水素その他の新しい推進システムなどの先進的技術を研究し、低環境負荷エネルギー源の利用拡大に向け、日本国内を中心に両社連携した取り組みを推進する。
米国最大の
双日とボーイング SAFと新エネルギー源利用で連携
2022年9月8日
ボーイング社
帝人 熱可塑性炭素繊維中間材をボーイング社へ供給開始
2019年2月1日
帝人は31日、熱可塑性樹脂を使用した一方向性プリプレグテープ「テナックス TPUD」が、ボーイング社の認定を受け、航空機の一次構造材向けに供給を開始すると発表した。
同社は、2016年にボーイング社との間で炭素繊維中間材料の材料認定契約を締結し、供給に向けて共同開発を進めてきた。
今回、ボーイング社への供給を開始するテナックス TPUDは、熱可塑性樹脂を母材としたテープ状のプリプレグ（炭素繊維シートに樹脂を染み込ませたもの）で、耐熱性や耐衝撃性、耐疲労特性などに優れているほか、成形時間の大幅な短縮が可能で、製造工程におけるコスト効率の向上に大きく寄与する。
今回の認定取得により、ボーイング社が今後就航を予定している次世代航空機への本格採用を見込み、今後2年以内に、ボーイング社指定の航空機部材メーカー向けに同製品の供給を開始する。
帝人は炭素繊維事業の拡大に向け、航空機用途を注力分野に設定。高強度高弾性率炭素繊維や熱可塑性樹脂を使用した一方向性プリプレグテープのほか、炭素繊維強化熱可塑性樹脂積層板、熱硬化性プリプレグ、一方向に並べた炭素繊維の束を化学繊維糸で縫いつけたシートであるノンクリンプファブリックなど、グローバル市場で川上から川下までの用途開発を強力に推進している。
今回の認定を皮切りに、航空機向け炭素繊維製品のマーケットリーダーとしてソリューション提案力を一層強化し、2030年ごろまでに航空機用途で年間900万ドル以上の売上を目指していく。