東ソー PE樹脂を値上げ、物流費などコスト上昇に対応

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2024年4月1日

 東ソーは29日、ポリエチレン(PE)樹脂全製品について、4月21日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、低密度PE「ペトロセン」、直鎖状低密度PE「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度PE「LUMITAC」、高密度PE「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力PE「TOSOH‐HMS」で、改定幅は「10円/kg以上」。

 「2024年問題」による物流費の上昇に加え、労務費および資材の高騰による生産設備の維持・修繕費用が増加している。同社は徹底したコスト削減に努めてきたが、こうしたコスト上昇は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の事業継続および安定供給を図るため、価格改定の実施を決定した。

東ソー PE樹脂全製品を値上げ、ナフサ上昇に対応

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2023年9月20日

 東ソーは19日、ポリエチレン(PE)樹脂全製品について、10月1日納入分から値上げすると発表した。

 対象製品は、低密度PE「ペトロセン」、直鎖状低密度PE「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度PE「LUMITAC」、高密度PE「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力PE「TOSOH‐HMS」で、改定幅は「20円/kg以上」となっている。

 PE樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、産油国の減産継続を背景とした原油価格の大幅な上昇と円安の影響により、さらなる上昇が見込まれている。同社は徹底したコスト削減に努めているが、こうした急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図る上でも価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

東ソー PE樹脂全製品を値上げ、ナフサ高騰に対応

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2022年3月11日

 東ソーは10日、ポリエチレン(PE)樹脂全製品を4月1日納入分から値上げすると発表した。

 対象製品は、低密度PE「ペトロセン」、直鎖状低密度PE「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度PE「LUMITAC」、高密度PE「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力PE「TOSOH‐HMS」で、改定幅は「キロ40円以上」となっている。

 PE樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、ウクライナ情勢悪化に伴う供給懸念の高まりを背景とした原油価格の上昇に加え、アジア域内の堅調な需要を受けて騰勢を強めており、8万5000円/klを超える水準にまで上昇している。同社は徹底したコスト削減に努めているが、こうした急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図る上でも価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

東ソー ポリエチレン全製品を再値上げ、ナフサ高に対応

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2021年11月4日

 東ソーは2日、ポリエチレン(PE)樹脂全製品について、11月22日納入分から「14円/kg以上」値上げすると発表した。なお、同社は11月1日からの値上げを実施しており、3週間後の再値上げとなっている。

 対象製品は、低密度PE「ペトロセン」、直鎖状低密度PE「ニポロン-L」「ニポロン-Z」、超低密度PE「LUMITAC」、高密度PE「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力PE「TOSOH-HMS」。

 PE樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、原油価格の上昇に加え、アジア域内の堅調な需要を受けて騰勢を強めており、6万7000円/klに迫る水準まで上昇している。同社は、徹底したコスト削減に努めているものの、こうした急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図るためにも値上げせざるを得ないと判断した。

東ソー ポリエチレン全製品を値上げ、ナフサ高に対応

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2021年10月14日

 東ソーは13日、ポリエチレン(PE)樹脂全製品について、11月1日納入分から「16円/kg以上」値上げすると発表した。

 対象製品は、低密度PE「ペトロセン」、直鎖状低密度PE「ニポロン-L」「ニポロン-Z」、超低密度PE「LUMITAC」、高密度PE「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力PE 「TOSOH-HMS」。

 PE樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、コロナ禍からの回復期待を背景にした原油価格の上昇に加え、アジア域内の堅調な需要を受けて騰勢を強めており、6万円/klを超える水準まで上昇している。

 同社は、徹底したコスト削減に努めているが、こうした急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図る上でも価格改定を実施せざるを得ないと判断した。