PSジャパン CR実証設備が完成、スチレン資源循環を本格化

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2023年9月8日

 PSジャパンは7日、水島工場(岡山県倉敷市)にポリスチレン(PS)樹脂のケミカルリサイクル(CR)実証設備を新設したと発表した。今後、実証運転を進め、PS樹脂を高効率・高品質に再生産する技術の実証と、量産化の検討を行う。

ケミカルリサイクル実証プラント(水島工場)

 CR実証設備は、PS樹脂を

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東洋スチレン PSを値上げ、原燃料価格高騰に対応

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2022年5月10日

 東洋スチレンは9日、ポリスチレン(PS)樹脂およびPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、6月1日納入分から値上げすることを決定し、各需要家との交渉に入ったと発表した。改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレード、難燃グレードとも「46円/kg以上」。

 PSは四半期ごとの価格改定が通例だが、今回、7月の価格改定を1ヵ月前倒しするかたちとなっている。その背景として、4月以降、主原料のナフサ・ベンゼン価格の騰勢が続き、スチレンモノマー価格が大幅に上昇していることや、製造に関わる原燃料・副原料価格などが上昇していることが挙げられる。

 同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらのコスト上昇は自助努力を超えるものであり、製品の安定供給と事業継続のため、価格改定をせざるを得ないと判断した。

東洋スチレン PSを値上げ、安定供給と事業継続を図る

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2022年3月4日

 東洋スチレンは3日、ポリスチレン(PS)樹脂およびPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、4月1日納入分から値上げすることを決定し、各需要家との交渉に入ったと発表した。改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレードが「15円/kg以上」、難燃グレードが「15円/kg以上」(難燃剤分を除く)となっている。

 昨年10月以降、ナフサをはじめとした主原料の騰勢を受け、スチレンモノマー価格が上昇し、加えて製造に関わる原燃料なども上昇を続けている。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続のため、価格改定せざるを得ないと判断した。

東洋スチレン PSを値上げ、安定供給と事業継続を図る

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2021年9月6日

 東洋スチレンは3日、ポリスチレン(PS)樹脂とPS難燃樹脂「トーヨースチロール」を10月1日納入分から値上げすることを決定し各需要家との交渉に入ったと発表した。改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレード、難燃グレードのいずれも「12円/kg以上」となっている。

 昨今の諸原料の高騰により、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠だと判断した。

PSジャパン ポリスチレンを値上げ、原料高に対応

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2021年9月2日

 PSジャパンは1日、ポリスチレン(PS)樹脂「PSJ-ポリスチレン」全グレードについて、10月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「12円/kg以上」。

 原油ならびにPSの主原料であるナフサ、ベンゼンが騰勢を続け、原料コストが大幅に上昇している。同社は、これらのコスト上昇をすべて自助努力で吸収することは極めて困難なことから、今回の値上げを決定した。

 

東洋スチレン ポリスチレンを値上げ、コスト高に対応

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2021年6月7日

 東洋スチレンは3日、ポリスチレン(PS)樹脂とPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、7月1日納入分から値上げすることを決定し各需要家との交渉に入ったと発表した。対象製品および改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレードが「27円/kg以上」、難燃グレードが「42円/kg以上」となっている。

 昨今の諸原料の高騰により、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇。加えて難燃グレードに使用する難燃剤も高騰を続けている。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠と判断した。

東洋スチレン ポリスチレンを値上げ、4月実施に見直し

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2021年3月5日

 東洋スチレンは4日、ポリスチレン(PS)樹脂およびPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、4月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品はGPグレード、HIグレード、難燃グレード、特殊グレードで、改定幅はいずれも「28円/kg以上」。

 同社は、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇していることから、3月1日から「22円/kg以上」の値上げを進めていた。しかし、さらなる原料価格の急騰により、改定内容を見直しせざるを得ない状況となっている。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるものの、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠と判断した。