東京大学、海洋研究開発機構、群馬大学、製品評価技術基盤機構、産業技術総合研究所、日本バイオプラスチック協会はこのほど、ポリ乳酸以外の様々な生分解性プラスチックが深海で微生物により分解されることを世界で初めて明らかにした。
世界中で毎年約4億tのプラスチックが生産され、
東京大学など 生分解性プラが深海でも分解されることを実証
2024年2月28日
日本バイオプラスチック協会
ユニチカトレーディング ナイロン11繊維、バイオマスプラに登録
2022年7月1日
ユニチカトレーディングはこのほど、ナイロン11繊維「キャストロン」が、日本バイオプラスチック協会のバイオマスプラ識別表示制度のポジティブリストに登録されたと発表した。これにより「キャストロン」を使用した製品には「バイオマスプラマーク」を表示することが可能で、循環型社会への貢献をアピールすることができる。
「キャストロン」はトウゴマから抽出されるヒマシを原料としたバイオマス100％の環境配慮型ナイロン11繊維。軽量性、耐摩耗性といった特長を有し、スポーツウェア、アウトドアウェアのような衣料素材から、シューズ材などの資材まで様々な用途での使用が可能。また、
【バイオプラ特集・インタビュー】日本バイオプラスチック協会
2019年11月8日
事務局長 横尾真介氏
バイオマスと生分解性、特長を訴求し普及を図る
━バイオプラ協会の沿革についてお聞かせください。
横尾 当協会は1989年に生分解性プラスチック研究会（BPS）として発足した。当時は脂肪族ポリエステル系を中心とした生分解性プラの研究開発が進んでおり、実用化に関心を持つ企業が集まったのが始まりだ。
2000年にはグリーンプラ識別表示制度（GPマーク）を開始した。そうした中、2005年に「愛・地球博」が開催され、テーマである循環型社会の気運が高まったことに加え、原油価格が100ドル近くに高騰したため、バイオマス原料とナフサとの価格差が縮小し、石油資源の削減に寄与する植物由来の再生可能プラへ一気に注目が集まった。
当協会は、バイオマスプラを取り込み、2006年にバイオマスプラ識別表示制度（BPマーク）を開始したこともあり、2007年に名称を「日本バイオプラスチック協会」に改称した。しかし、その後、原油価格が急落したことや、技術的なハードルがあったことからバイオマスプラへの関心が徐々に薄れ、当協会の会員数も2006、7年をピークに2017年まで減り続けた。
しかしここにきて、地球温暖化問題や海洋プラごみ問題への関心が高まったことで、昨年には会員減少に歯止めがかかり、今年になって退会した企業が戻ってくるなど増加傾向となっている。
━バイオプラの普及に向け、どのような活動をしていますか。
横尾 当協会の活動では、主に2つの柱でバイオプラの普及拡大を推進している。1つは先ほどもお話しした認証事業だ。BP（バイオマスプラ）マークやGP（グリーンプラ）マークが付いている製品が、地球環境に貢献していると、消費者が見ただけで判別できる識別表示制度に注力している。
認証制度を始めた頃は、エコブームの追い風もあり企業の登録数が増加した。しかし、販売につながらなければ3年後の更新を行わないケースも多くあり、認証制度の浸透は難しい状況にある。そういった意味において、この制度のメリットを、消費者だけでなく企業も享受できる環境にしていかなければならないだろう。
もう1つの活動は