木藤俊一氏

　━昨年を振り返って。

　昨年は、コロナ禍に振り回された1年だった。当社としては製油所とSS（サービスステーション）の感染拡大防止に注力した結果、エネルギー安定供給を全うすることができた。石油製品の需要については、緊急事態宣言が解除された昨年10月以降は回復基調となっている。しかし、ジェット燃料を例に挙げれば、コロナ禍以前と比較すると程遠い状況だ。また、足元では新たな変異株であるオミクロン株が出現するなど、石油製品の需要回復を見通すことは難しい。2019年度並みの需要に戻るまでには、

━昨年を振り返って。

　昨年は、統合会社として中期経営計画2年目という大事な年になったが、新型コロナに振り回された1年だった。エネルギー供給会社である当社の使命は、いかなる環境下においても、石油供給のサプライチェーンを死守することだ。コロナ対策をしっかり行ってきたことにより、原油調達から製油所、物流、サービスステーション（SS）に至るまで、当社グループ各社の中でのクラスター発生を防ぐことができた。

　特に、4年に1度となる北海道製油所のメジャーSDM（シャットダウンメンテナンス）では、期間を3カ月に延ばすなど対策を講じたことで、延べ人数約10万人の作業員が1人の感染者も出さずに無事に完遂した。これを機に、