松浦一慶取締役執行役員

　日本ゼオンは29日、2022年3月期第2四半期（4-9月期）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比30％増の1791億円、営業利益2.5倍の250億円、経常利益2.4倍の266億円、純利益2.2倍の184億円となった。

　同日開催された電話会議による決算会見において、松浦一慶取締役執行役員は、「エラストマー素材、高機能材料とも需要が堅調に推移した。上期ベースで売上高と営業利益は過去最高となっている。

上期予想を上昇修正も、下期は不透明で据え置き

　日本ゼオンは30日、2022年3月期第1四半期（4-6月期）連結業績を発表した。売上高は前年同期比25％増の872億円、営業利益3.2倍の139億円、経常利益2.9倍の148億円、純利益81％増の101億円となった。同日開催されたオンライン決算会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は、「エラストマー素材、高機能材料とも総じて堅調に推移し、

　日本ゼオンは28日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比6％減の3020億円、営業利益28％増の334億円、経常利益35％増の387億円、純利益37％増の277億円。

　同日に開催されたオンライン会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は「第4四半期は、合成ゴムの需要回復などを受け、前年同期・前期と比較し増収増益となった。高機能材料も大型テレビ向けの需要が底堅く推移し、光学樹脂、電池材料なども需要が堅調だった。1月の通期業績予想を “日本ゼオンの3月期　第4四半期に両事業の利益が上振れ” の続きを読む

　日本ゼオンは30日、2021年3月期第2四半期（4-9月期）の連結決算を発表した。売上高は前年同期比16％減の1374億円、営業利益34％減の99億円、経常利益32％減の109億円、純利益29％減の82億円だった。

　同日開催されたオンライン決算会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は、「新型コロナ感染拡大と米中緊張状態などの影響で減収減益だった」と総括した。

　セグメント別では、エラストマー素材事業部門は減収減益。合成ゴム関連は自動車・一般工業品用途の回復が遅く、国内・輸出・海外子会社とも低調で減収減益。合成ラテックス関連は医療・衛生用手袋向け販売は堅調だが、化粧品・一般工業品用途などの需要減と価格下落により減収減益。化成品関連は底堅い欧米需要と原料価格下落などで増益となった。

　高機能材料事業部門は増収増益で、四半期ベースで過去最高益。高機能樹脂関連は、特に光学フィルムの中小型向けがスマートフォンの新用途、大型向けが巣ごもり需要と中国市場向けの伸長で増収増益。高機能ケミカル関連はトナーと電池材料は減収減益、化学品と電子材料は増収増益だった。

　なお、通期業績予想については、前回発表の数値を据え置いた。決算会見に併せて、中期経営計画「SZ‐20PhaseⅢ」の進捗報告があった。田中公章社長は「2017年から始まり終盤に入ったが、

　日本ゼオンは31日、2021年3月期第1四半期（4―6月期）連結業績を発表した。売上高は前年同期比16％減の695億円、営業利益48％減の43億円、経常利益42％減の51億円、純利益41％減の36億円となった。

　同日開催されたオンライン決算会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は、「長引く米中貿易摩擦、世界的な新型コロナの感染拡大などによる経済悪化、原料および市況の軟化に伴い、第1四半期の業績は厳しい結果となった。なお、新型コロナによる

　日本ゼオンの2020年3月期第2四半期（4-9月期）連結決算は、売上高が前年同期比3％減の1634億円、営業利益は同17％減の150億円、経常利益は同21％減の160億円、四半期純利益は同21％減の116億円となった。

　31日に開催した決算説明会で、松浦一慶取締役執行役員は減収減益となったことについて「米中貿易摩擦に端を発する世界経済減速の影響を受けた」と説明した。

　セグメント別では、エラストマー素材セグメントの売上高は同8％減の919億円、営業利益は同37％減の60億円。合成ゴムでは、国内販売・輸出・海外子会社ともに世界経済減速の影響を受け、自動車産業向けを含む一般工業用品向けの需要が弱く減収減益となった。松浦取締役は合成ゴムについて、前年同期を100とした場合、汎用ゴムは