デンカ ABS樹脂、デンカIP、クリアレンなど値上げ

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2023年4月11日

 デンカは10日、「ABS樹脂」、「デンカIP」、「透明樹脂」、「クリアレン」について、5月1日納入分から値上げすると発表した。

 対象製品は「デンカAS」「デンカABS」「デンカ耐薬ABS(SRシリーズ)」「デンカABSコンパウンド(ガラス繊維強化、摺動、PCアロイなど)」「デンカ耐熱ABS(マレッカ)」「デンカIP」「デンカ透明ABS(TE、CL)」「デンカ透明樹脂(TP、TH、TX各シリーズ)」「クリアレン」で、改定幅は「30円/kg以上」。

 電力価格の高騰を受け、製品の製造に必要なユーティリティコストが上昇している。また、副資材価格および物流費も上昇している。同社は継続してコスト削減に取り組んでいるが、製品の安定供給と事業の維持継続のためには、価格改定せざるを得ない状況と判断した。

デンカ ABS樹脂、デンカIP、クリアレンなど値上げ

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2022年5月10日

 デンカは9日、「ABS樹脂」、「デンカIP」、「透明樹脂」、「クリアレン」について、5月23日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「30円/kg以上」。なお、同製品の値上げは3月以来となる。

 国産ナフサ価格と各種原材料価格が上昇を続け、ユーティリティコストと物流費もコストアップとなっている。同社は継続してコスト削減に取り組んでいるが、製品の安定供給と事業の維持継続のためには、価格改定せざるを得ない状況と判断した。

デンカ ABS樹脂、デンカIP、クリアレンなど値上げ

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2022年3月3日

 デンカは1日、「ABS樹脂」、「デンカIP」、「透明樹脂」、「クリアレン」について、3月10日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「20円/kg以上」。

 国産ナフサ価格と各種原材料価格が上昇を続け、ユーティリティコストと物流費もコストアップとなっている。同社は継続してコスト削減に取り組んでいるが、製品の安定供給と事業の維持継続のためには、価格改定せざるを得ない状況と判断した。

デンカ ABS樹脂など9製品を再値上げ、採算是正図る

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2021年11月2日

 デンカは1日、「ABS樹脂」「デンカIP」「透明樹脂」「クリアレン」について、11月15日納入分から値上げすると発表した。対象商品は、「デンカAS」、「デンカABS」、「デンカ耐薬ABS(SRシリーズ)」、「デンカABSコンパウンド(ガラス繊維強化、摺動、PCアロイなど)」、「デンカ耐熱ABS(マレッカ)」、「デンカIP」、「デンカ透明ABS(TE、CL)」、「デンカ透明樹脂(TP、TH、TX各シリーズ)」、「クリアレン」で、改定幅はいずれも「30円/kg以上」となっている。

 国産ナフサ価格および各種原材料価格が上昇を続けており、ユーティリティコストと物流費についてもコストアップとなっている。こうした中、同社は、継続してコスト削減に取り組んでいるものの、製品の安定供給と事業の維持継続のため、値上げせざるを得ないと判断した。

デンカ ABS樹脂など9製品値上げ、コスト上昇に対応

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2021年6月2日

 デンカは1日、「ABS樹脂」「デンカIP」「透明樹脂」「クリアレン」について今月15日納入分から値上げすると発表した。対象商品はデンカAS、デンカABS、デンカ耐薬ABS(SRシリーズ)、デンカABSコンパウンド(ガラス繊維強化、摺動、PCアロイなど)、デンカ耐熱ABS「マレッカ」、「デンカIP」、デンカ透明ABS(TE、CL)、デンカ透明樹脂(TP、TH、TX各シリーズ)、「クリアレン」で、改定幅はいずれも「25円/kg」となっている。

 国産ナフサ価格および各種原材料価格が上昇しており、ユーティリティコストと物流費についてもコストアップとなっている。こうした中、同社は、継続してコスト削減に取り組んでいるものの、製品の安定供給と事業の維持継続のため、価格改定せざるを得ないと判断した。

 

デンカ ABS樹脂など9製品を値上げ、コスト上昇に対応

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2021年2月3日

 デンカはこのほど、「ABS樹脂」「デンカIP」「透明樹脂」「クリアレン」について今月15日出荷分から値上げすると発表した。対象商品はデンカAS、デンカABS、デンカ耐薬ABS(SRシリーズ)、デンカABSコンパウンド(ガラス繊維強化、摺動、PCアロイなど)、デンカ耐熱ABS「マレッカ」、「デンカIP」、デンカ透明ABS(TE、CL)、デンカ透明樹脂(TP、TH、TX各シリーズ)、「クリアレン」で、改定幅はいずれも「25円/kg」となっている。

 国産ナフサ価格および各種原材料価格が上昇しており、ユーティリティコストと物流費についてもコストアップとなっている。こうした中、同社は継続してコスト削減に取り組んでいるが、製品の安定供給と事業の維持継続のため、価格改定をせざるを得ないと判断した。