髙村社長「モビリティと半導体の重点事業に期待」
東亞合成は20日、決算会見において髙村美己志社長が中期経営計画の進捗などについて説明を行った。2023年度の連結業績は売上高前年比1％減の1594億円、営業利益1％減の125億円の減収減益となった。
髙村社長は
東亞合成 2025年度の営業利益目標は変更せず
2024年2月22日
髙村美己志社長
東亞合成 研究開発を強化し、次世代担う新事業へ
2023年8月15日
東亞合成 新中計の中核は「研究開発力の強化」
2023年2月22日
川崎に新たな研究拠点、次世代の事業拡大に期待
東亞合成は1月に新年度を迎え、2025年をターゲットとする3年間の中期経営計画「Leap Forward to the Next 2025」を始動させた。
前中計（2020～22年）の成果を次なる飛躍の足掛かりとし、研究開発力の強化と高付加価値事業の拡大により成長を加速していく狙いだ。新中計の施策について、「一番のアクションは、首都圏への研究開発拠点の新設になる」と、髙村美己志社長は力を込める。
17日に開催した決算説明会で、
東亞合成、中計3ヵ年の取り組み、成長戦略が進展
2022年8月29日
次世代担う技術芽吹き、DDSなど新領域を拓く
今期を最終年度とする中期経営計画「Stage up for the Future」（2020～2022年）を進める東亞合成は、基本方針に掲げる「高付加価値事業の拡大」「将来を支える第四の柱事業の創出」「基盤事業の強靭化」に取り組んでいる。
前中計までに、アクリルポリマーなどアクリル川下製品の拡大やリチウムイオン電池（LIB）負極用バインダーの生産体制構築、高機能接着剤の開発と拡充、半導体市場の成長を捉えた高純度液化塩化水素の増強・拡販に加え、海外工場の新設や海外での販路拡大など企業成長に向けた戦略を進展させ、基盤固めを行ってきた。現中計ではこうした継続課題を引き継ぐとともに、「第四の柱」を担う新たなビジネスの創出に注力している。
2020年11月、同社の
東亞合成 中計最終年度、積極投資と開発に重点
2022年2月24日
東亞合成 中計2年目、変化に対応し施策を推進
2021年2月22日
積極投資とR&D強化、高付加価値化の拡大図る
東亞合成は今年、中期経営計画「Stage up for the Future」（2020~22年）の2年目に入った。17日に開催の決算説明会で進捗報告があった。高付加価値製品事業の拡大や新事業の創出に向けて新たなスタートを切った昨年（1-12月期）は、コロナ禍の影響を受けて減収減益となったが、髙村美己志社長は「事業環境の大きな変化は、我々にとってはむしろチャンスになるのではないか」と捉える。
その理由の1つは、世界経済が減速する中でも、5Gの拡大やテレワークの増加を背景に成長を続ける半導体産業にある。リーマンショック時には大きく落ち込んだ同社の半導体関連事業も、コロナ禍ではプラスに動いており期待を寄せる。エレクトロニクス分野では、半導体製造用高純度ガスと
東亞合成の上期 減収減益も高機能無機材料は伸長
2020年8月20日
半導体・抗ウイルス需要追い風に基盤強化を図る
東亞合成の2020年上期（1-6月期）の決算は減収減益となった。売上高は前年同期比9％減の658億円、営業利益22％減の57億円、純利益32％減の38億円。コロナ禍による経済活動やモノの動きの停滞、原油・ナフサ価格下落に伴う販売価格の低下など、多方面で影響を受ける結果となった。
そんな中、同社の5つの事業セグメントの1つである「高機能無機材料事業」は増収増益と業績を伸ばした。半導体や抗菌・抗ウイルス関連の商材を扱う同セグメントは、売上高は44億円と全体の7％程度だが、営業利益13億円は全体の23％を占め、営業利益率は29％と群を抜く。
7日に行われた決算説明会で、髙村美己志社長はその要因に触れ、「半導体・電子部品向けでは、イオン捕捉剤と高純度液化塩化水素が好調だった。特にイオン捕捉剤「IXE（イグゼ）」は昨年までは大分苦戦していたものの、