ENEOSは、富士スピードウェイ、スーパー耐久機構を運営するケイツープラネットの両社とそれぞれ、スーパー耐久シリーズ 2023「第2戦富士SUPER TEC 24時間レース」のCO2削減に貢献するため、グリーン電力証書に関する契約を締結した。
ENEOSなど 富士24時間レースでグリーン電力
2023年5月26日
CO2削減
京都大学など EVのCO2削減は限定的、包括的な対策必須
2020年3月18日
京都大学と広島大学の気候変動に関する研究グループはこのほど、将来の電気自動車（EV）の導入によるCO2排出量削減の効果を解析した。
同研究によると、EVの導入によりエネルギー消費量は減少することがわかったものの、発電システムが火力発電に依存する現状のままでは将来のCO2排出量はほとんど変わらず、全体としては正味で増加することが明らかになった。さらに、仮に全ての車をEV化し、発電システムに再生可能エネルギーを大規模に導入したとしても、CO2削減効果は2割程度にとどまった。
この結果は、パリ協定の2℃目標を達成するためには、交通という単一セクターの限定的な取り組みだけでは難しいことを示唆している。
一方で、EV化の大小に関わらず全部門で削減目標に向かって対策を実施すれば、将来的に大幅な削減につながる結果もでている。同研究グループは、家庭・産業・交通といったエネルギー需要全体を包括的に捉えた上で、「発電などのエネルギー供給が脱化石燃料化していなくてはならず、社会全体での取り組みが必要だ」と指摘する。
2015年のパリ協定では、国際社会は全球平均気温の上昇を2℃以下に抑え、温室効果ガス（GHG）の排出を今世紀後半に実質ゼロまで下げるという気候安定化目標を掲げた。現在EVが急速に普及してきており、その導入により自動車由来のCO2排出量削減が期待されている。しかし、EVの定量的な貢献度についてはこれまで示されていなかった。
そこで、京大大学院工学研究科の藤森真一郎准教授と広島大学大学院国際協力研究科の張潤森助教らの研究グループは、EVの導入状況と交通部門以外の排出削減努力の進展度合いによって6通りのシナリオを設定し、コンピューターシミュレーションを試みた。
シナリオは、EVが2050年で大量導入されているか否か、交通部門以外の排出削減努力がどのように進んでいるかという2つの考え方から構成。
後者ではさらに、①排出削減が進まない現状の延長②大規模な排出削減が経済システム全体で進む③発電部門のみで再エネが積極的に導入される―の3つのケースを想定した。将来の人口やGDP、エネルギー技術の進展度合い、再エネの費用、食料、土地利用政策などGHG排出に関連するさまざまな社会経済条件を与えたシミュレーションモデルを使い、各シナリオについて統合評価を行った。
今後は、EVの蓄電池の複合的な役割などを反映し、より詳細に解析していく考えだ。
BASF CO2削減へ4つのプロジェクトを推進
2019年2月4日
BASFはこのほど、ドイツ・ルートヴィッヒスハーフェンの本社でリサーチプレスカンファレンスを開催し、CO2を削減する未来の生産プロセスに向けた画期的な4つのプロジェクトを紹介した。
1つ目はスチームクラッカー用の世界初の電熱コンセプトの開発。同社のスチームクラッカーはナフサをオレフィンと芳香族化合物に分解し、さらなるプロセスで使用するため、850℃に上げる必要がある。
このエネルギーに、現在一般的に使われている天然ガスではなく、再生可能エネルギーによる電気を使うことができれば、CO2の排出を最大90％削減することが可能になる。このため、同社では今後5年でスチームクラッカー用電熱コンセプトの開発を目指す。
2つ目は天然ガスから水素を生成する新たなプロセステクノロジーの開発。3つ目はオレフィン製造プロセスでの低排出プロセスに向けた新世代触媒の開発。最後はCO2を化学原料として使用する新たなアプローチである、エチレンとCO2からアクリル酸ナトリウムを生成する方法だ。
同社のマーティン・ブルーダーミュラー取締役会会長兼最高技術責任者（CTO）は「1990年以降、BASFは生産量を倍増させる一方で、温室効果ガスの排出を50％削減している。CO2排出量をさらに大きく削減していくためには、全く新たな技術が必要となる。そのため、BASFは意欲的な研究開発プログラムを開始した」と話している。
同社は研究開発費を前年までの高水準で維持していくことを目指している。2017年の研究開発に対する支出は18億8800万ユーロに上る。昨年の研究開発費は2月末の年次総会で発表される。
同社の研究パイプラインには約3000件のプロジェクトがあり、研究開発に関わる 1万1000人以上の社員が世界各地でそれらのプロジェクトに取り組んでいる。