JNC オキソ誘導品を値上げ、安定供給体制を維持

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2022年2月21日

 JNCは18日、オキソ誘導品を3月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS‐12、CS‐16、オクチル酸、酢酸イソブチルで、改定幅はいずれも「22円/kg以上」。

 国産ナフサの基準価格は、第2四半期(4―6月期)には7万円/klを超える勢いで上昇。また、荷造費や燃料高騰による物流費の上昇も続いており、自助努力によるコスト上昇の吸収は極めて困難な状況にある。同社は、需要家への安定供給体制を維持するために、値上げが避けられないと判断した。

JNCなど 下水中のコロナウイルス、磁気分離技術開発

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2021年12月20日

 JNCと山梨大学大学院総合研究部附属国際流域環境研究センター(原本英司教授)はこのほど、JNCの特許技術であるPegcision(ペグシジョン)法を用いた世界最速レベルの下水中の新型コロナウイルス分離技術を共同で開発したと発表した。

 コロナ感染症が猛威を振るう中、日本では諸外国と比較して、PCR検査の感度が格段に向上。その結果、下水中の新型コロナウイルスを定期的にモニタリングすることで感染流行の早期検知が可能となる「下水疫学調査」に大きな期待が寄せられている。しかし、唾液や血液とは異なり、大量の下水からの新型コロナウイルスを効率的に分離し、濃縮するための技術がなく、下水疫学調査の普及に大きな障害となっていた。

 今回、ペグシジョン法を用いることで、下水からの新型コロナウイルスの分離が30分程度で可能となった。その回収率は日本水環境学会COVID‐19タスクフォース「下水中の新型コロナウイルス遺伝子検出マニュアル」で推奨されているポリエチレングリコール(PEG)沈殿法(処理時間9時間以上)と同等であることを確認している。さらに、ペグシジョン法では、新型コロナウイルスを磁石で分離することからスループットが高く、一般的な磁気分離装置で大量検体の処理もできる。

 両者は今後、ペグシジョン法は、PEG沈殿法をはじめとする従来のウイルス分離技術と比較して、迅速、簡便、高収率で、かつ低コスト(抗体などは不使用)な手法であることから、早期の新型コロナウイルスの下水疫学調査普及につながるよう、引き続き技術開発を進めていく。

ペグシジョン法の濃縮原理
ペグシジョン法と他の濃縮法との比較

JNC 人事(2022年1月1日)

2021年11月29日

[JNC・人事](2022年1月1日)▽事業化本部主席縞田輝▽イノベーションセンター長安部智昭。

JNC シリコーン製品を値上げ、原料高騰に対応

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2021年11月17日

 JNCは16日、シリコーン「サイラプレーン」全製品について、12月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から20~40%以上」。

 昨年来、シリコーン製品の主原料である金属ケイ素の価格は上昇が続き、特に、この半年間の上昇は、過去に類を見ない高騰となっている。加えて、シリコーン製品の製造に必要なエネルギーや、輸送、副資材などのコスト上昇にも歯止めが掛からず、事業収益の急激な悪化を招いている。

 こうした中、同社はこれまで、あらゆる面からのコスト削減に努め、コスト上昇を自助努力で吸収してきたが、その努力はすでに限界に達していることから、需要家への安定供給責任を果たすことを最優先と考え、価格改定の実施を決定した。

JNC オキソ誘導品を値上げ、安定供給体制を維持

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2021年10月27日

 JNCは26日、オキソ誘導品について11月21日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS-12、CS-16、オクチル酸で、改定幅は「35円/kg以上」となっている。

 昨年来、アジアの需給がひっ迫し国内製品への回帰もあり、同社の製造設備の稼働は非常に高い状態が続いており、さらに今後もこの状況が継続する見通し。また、稼働後40年近くなるオキソ設備の老朽化は年々進んでいる。今後、大型機器の更新に加えて全面的なリプレースも視野に入れ、中長期の安定供給体制を構築する必要に迫られている。こうした状況を踏まえ、同社は、ナフサ改定分とは別に価格改定の実施を決定した。

JNC 酢酸を来月から値上げ、安定供給の継続図る

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2021年10月21日

 JNCは20日、酢酸を11月1日出荷分から「50円/kg以上」値上げすると発表した。

 酢酸については、原料費の高騰が続き製品コストが大幅に上昇している。また、海外市況も高騰する中、安定供給継続のためには価格改定が避けられないと判断した。

JNC オキソ誘導品を値上げ、安定供給体制を維持

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2021年10月15日

 JNCは14日、オキソ誘導品について11月1日出荷分から値上げすると発表した。

 対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS-12、CS-16、オクチル酸、酢酸イソブチルで、改定幅は「15円/kg以上」となっている。

 第4四半期(10―12月期)の国産ナフサの基準価格は、6万円/klに迫る勢いで上昇しており、自助努力によるコスト上昇の吸収は極めて困難な状況にある。加えて、海外市況の高騰が続く中、市況の内外格差が激しくなっている。こうした状況を踏まえて、同社は安定供給体制を維持するためには、値上げせざるを得ないと判断した。

JNC 中国の液晶子会社を分社化、収益構造の強化図る

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2021年8月24日

 JNCは23日、中国の関連子会社JNC蘇州について、製造会社と、開発・営業会社に分割(新設分割)すると発表した。同社グループの事業構造改革の一環として、液晶事業の収益構造を強化する。

 同社グループでは事業構造改革に着手し、海外拠点を中心にした液晶事業体制へと変革を推進。JNC蘇州は、これまで同社グループ内で長年にわたり培ってきた液晶材料技術、液晶組成物製造や品質管理のノウハウを生かし、中国国内での液晶ディスプレイ材料の生産、開発拠点として重要な役割を担ってきた。

 今回、中国市場における競争力を一層強化するため、開発および営業部門を分割し、海外拠点間の各機能とのシームレスかつスピーディーな連携を実施する。営業面では北京、上海、広州と各地に拠点をもつことで、顧客と密接にコミュニケーションできる体制を強化し、開発面では中国の大学や研究機関などとの連携も強化・推進する。一方、分割会社のJNC蘇州では、より液晶組成物製造、品質管理に特化した機能に集約することで、各機能の向上とコストダウンを実現し、競争力の強化を目指す。

 JNCは、引き続き顧客からの要望に迅速に対応し、市場環境に適したより付加価値の高いソリューションを提供できる体制に整備していく考えだ。

 

JNC オキソ誘導品を値上げ、ナフサ価格上昇に対応

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2021年7月20日

 JNCは19日、オキソ誘導品の各製品について8月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS‐12、CS‐16、オクチル酸、イソ酪酸イソブチル(IBIB)、酢酸ブチル、酢酸イソブチル、酢酸イソプロピル(IPAC)で、改定幅は各製品とも「12円/kg以上」となっている。

 国産ナフサの基準価格は、第3四半期(7-9月期)に5万4000円/klを超える勢いで上昇しており、自助努力によるコスト上昇の吸収は極めて困難な状況にある。また、需要回復による海外市況の高騰が続く中、市況の内外格差が拡大している。こうした中、同社は、需要家への安定供給体制を維持するためには、値上げが避けられないと判断し今回の値上げを決定した。