クラレ 人事②(2023年1月1日)

2022年12月22日

[クラレ・人事②](2023年1月1日)【ビニルアセテート樹脂カンパニー】企画管理部長兼ビニルアセテートフィルムカンパニー企画管理部長石坂健▽ポバール樹脂事業部グローバルオペレーショングループリーダー兼同事業部グローバル品質保証グループリーダー熊木洋介▽エバール事業部長兼同事業部フィルム販売部長執行役員下浩幸【ビニルアセテートフィルムカンパニー】▽ポバールフィルム事業部ポバールフィルム販売部長松脇真也▽同事業部主管乗竹宏明【イソプレンカンパニー】▽企画管理部長井上雅演▽イソプレンケミカル事業部化学品販売部長長田健一▽エラストマー事業部サプライチェーンマネジメントグループリーダー松岡秀治▽ジェネスタ事業部営業一部長大垣正泰▽同事業部営業二部長兼同事業部営業二部モビリティグループリーダー兼同事業部営業一部主管植木順一▽同事業部商品管理部長山下隆▽同事業部開発部長宗澤裕二【機能材料カンパニー】▽企画管理部長山川健次郎▽主管不破玲子▽企画管理部主管(大阪駐在)兼アクア事業推進本部アクア管理部長兼同本部アクア管理部マイクロフェード管理グループリーダー杉森広隆▽環境ソリューション事業部環境素材部長林田良平▽同事業部主管佐藤竜太郎▽同事業部原料購買部長田中誠【繊維カンパニー】▽企画管理部長小澤徳久▽同部クラリーノグループリーダー山本美智代▽生産技術統括本部開発知財統括部長兼IPマネジメントセンター主管(大阪駐在)頼光周平▽クラリーノ事業部グローバルオペレーション部長藤井大毅▽繊維資材事業部原料資材第一部長兼同事業部同部第一課長大西秀樹▽繊維資材事業部機能素材部長神戸光一。

三井化学 DJSIアジア太平洋指数に5年連続で採用

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2022年12月21日

 三井化学はこのほど、世界的なESG(環境・社会・企業統治)投資指数の1つ、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ指数(DJSI)のアジア・太平洋地域版「DJSIアジアパシフィック」の構成銘柄に5年連続で採用されたと発表した。

5年連続で「DJSI アジアパシフィック」の構成銘柄に採用。三井化学はESG要素を経営や戦略に積極的に取り込んでいる

 経済・環境・社会の側面から

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住友化学 CDPから「気候変動」で最高評価、5年連続で

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2022年12月21日

 住友化学はこのほど、気候変動および水セキュリティ対応において、目標設定、行動、透明性の点で特に優れた活動を行っている企業として、国際NGOであるCDPにより「気候変動Aリスト2022」および「水セキュリティAリスト2022」に選定された。

  最高評価であるAリストへの選定は、

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三菱ケミカルグループ パートナーシッププログラム、参加4社を選出

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2022年12月21日

 三菱ケミカルグループはこのほど、デジタルヘルス分野において革新的なチャレンジに取り組む先進的スタートアップ4社を「TANAMIN Digital Health Challenge‐Creating hope for all facing illness‐」の参加企業として選出したと発表した。

「TANAMIN Digital Health Challenge」

 「TANAMIN Digital Health Challenge」は、

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日化協 定例会見を開催、主要な活動実績を報告

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2022年12月21日

福田会長「コンビナートの再編、CNが後押しに」

 日本化学工業協会(日化協)は16日、福田信夫会長(三菱ケミカルグループ代表執行役エグゼクティブバイスプレジデント)の定例会見を開催した。

 福田会長は化学業界の状況について、

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クラレ 人事①(2023年1月1日)

2022年12月21日

[クラレ・人事①](2023年1月1日)【経営監査本部】▽主管音石和男【DX‐IT本部】▽戦略・企画部長兼業務改革推進部長立花健治▽IT統括部長薮田寿夫GDX推進部長高原泰弘【総務・人事本部】▽本部長兼グローバル人事センター長兼同センターD&Iグループリーダー兼同センター人事システムチームリーダー大野智浩▽人事労務部長石川智章【イノベーションネットワーキングセンター】▽インキュベーション部長浜田健一▽マーケティング部長林公平【研究開発本部】▽くらしき研究センター環境・エネルギー研究所長兼同センター構造・物性研究所長原哲也▽同センター総務課長早川浩司【エレクトロニクスマテリアルズ推進本部】▽企画管理部長仲野秀樹▽販売部長友野健▽販売部主管(大阪駐在)加藤晋哉【技術本部】▽設備技術統括部設備管理統括グループリーダー兼同統括部創新活動推進グループリーダー野田悦希▽同統括部同グループ主管永井正哉▽デジタル技術推進部長中田国彦▽技術開発センター化学プロセス開発グループ主管永松健治。

 

クラレ 組織改正③(2023年1月1日)

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2022年12月21日

[クラレ/組織改正③](2023年1月1日)【技術本部】▽デジタル技術の導入をより具体的に推進するため、「デジタル戦略推進部」を「デジタル技術推進部」に改称する【イソプレンカンパニー】▽タイに設立した新拠点が商業生産を開始する段階に至ったため、「新拠点設立推進部」を廃止する▽「マーケティンググループ」を廃止し、その機能を、事業を横断してコラボレーションを推進する活動である要素技術フォーラムに移管する(ジェネスタ事業部)▽拡販加速および業績責任を明確化するため、「営業部」を「営業一部」「営業二部」の二部体制とし、「営業一部」は電気・電子部品用途、「営業二部」はモビリティ用途(自動車部品用途)と新規用途の市場開発を担当する【機能材料カンパニー】(クラレノリタケデンタル)▽販売拠点への商品およびマーケティング情報の浸透を高めるため、「技術本部企画開発部」の「情報マーケティンググループ」を「営業・マーケティング本部」に移管する。(環境ソリューション事業部)▽新製品開発の加速と安定供給、およびコスト競争力強化のため、環境ソリューション事業部直下にある「化工機グループ」を「商品統括部」に移管する。(アクア事業推進本部)▽アクア事業の事業領域拡大のため、市場調査推進や事業戦略策定を担当する「マーケティンググループ」をアクア事業推進本部直下に新設する【繊維カンパニー】(生産技術統括本部)▽繊維カンパニーの開発・各事業に関わる知財戦略をより強固に推進するため、「開発知財統括部」を新設する▽品質保証業務を各事業部の品質保証課が担う体制整備が完了したため、「品質保証部」の機能を「各事業部品質保証課」へ移管し、「品質保証部」を廃止する。

新日本テクノカーボン 商号を日本テクノカーボンに変更

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2022年12月21日

 新日本テクノカーボンは20日、2023年1月1日付で商号を「日本テクノカーボン」に変更すると発表した。なお、今月27日開催予定の臨時株主総会で決議される。

 同社は、

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三菱ケミカルグループ 英国のMMA工場の生産終了、労使協議が条件

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2022年12月21日

 三菱ケミカルグループは20日、労使協議を条件に、英国拠点のキャッセル工場におけるMMA関連製品の生産終了を執行役会議で決議したと発表した。同社は11月に、生産終了に向け労使協議を開始したことを公表している。

 同工場は今年1月から

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AGC、CDPから「気候変動」の分野で最高評価に選定

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2022年12月20日

 AGCはこのほど、気候変動などの環境問題に取り組む国際的な非営利団体CDPから、「気候変動」対応に関する調査において、環境先進的な取り組みと積極的な情報開示が高く評価され、2022年の「Aリスト企業」に認定された。

CDP「気候変動」でAリスト

 CDPは、

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