【PPS特集1】自動車電動化で需要が拡大、各社とも増産図る

2019年7月12日

 スーパーエンジニアリングプラスチックのポリフェニレンサルファイド(PPS)コンパウンドは、グローバルで年率6~7%程度の成長を続けており、現在の市場規模はグローバルで13万t弱、国内では4万t弱程度だと見られている。ただ、中国での需要が減速傾向にあることから、一時的にこれらの数字が落ち込む可能性はある。

 PPSポリマーはベンゼン環と硫黄が交互に結合した結晶性の合成樹脂で、汎用エンジニアリングプラスチックに比べ耐熱性が非常に高く、機械的強度・耐薬品性・難燃性に優れている。

 PPSコンパウンドの商業生産を最初に始めた米国のフィリップス・ペトロリアムが、PPSにガラス繊維を40%混合したものと、ガラス繊維と充填剤(無機フィラー)を65%複合したものを販売していたため、これがデファクトスタンダードとなっているが、各社はこれらの

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【PPE特集3】三菱エンジニアリングプラスチックス

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2019年6月14日

 自動車用途に注力、カスタマイズした製品を提供

 三菱エンジニアリングプラスチックス(MEP)は、親会社の三菱ガス化学と旭化成プラスチックスシンガポールの合弁による、ポリキシレノールシンガポールで製造するポリフェニレンエーテル(PPE)の供給を受け、国内や東南アジアで変性PPE(コンパウンド)にして顧客に供給している。

 ポリキシレノールシンガポールの生産量は年産3万9000t。このうち、出資比率に応じた約1万2000tがMEP向けとなる。ブランドは「ユピエース」と「レマロイ」の2種類があり、「ユピエース」は主にPPEとポリスチレン(PS)を主成分とした非晶性の変性PPE、「レマロイ」はPPEを島に、ポリアミド(PA)などの結晶性樹脂を海に配した海島構造を持つ変性PPEが中心だ。

 変性PPEは中国政府が電気自動車と太陽光発電(PV)の導入拡大に向けた政策を実施したことで、需給がタイトになった。同社第3事業本部の星野哲也企画部長によると「特にPVのジャンクションボックスはUL規格に

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【アジア石化特集・カントリーレポート】タイ 2018年エチレン生産は5%増、EECでは官民連携を強化

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2019年5月31日

 2018年のGDP成長率は、主に個人消費と公共投資が活発化したことで4.1%(前年比0.1ポイント増)となり、ここ6年間で最も急成長を記録した。2019年は、世界的な変動リスクに直面する可能性があるが、引き続き好調な内需とインフラ計画進行による公共投資の加速に支えられ、GDPは

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【PPE特集2】旭化成 アロイ技術活かし事業展開

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2019年5月31日

 電気自動車など成長市場を開拓

 旭化成は1979年から「ザイロン」のブランド名でポリフェニレンエーテル(PPE)を展開している。

井上部長本文用 当初は千葉工場で生産していたが、2002年にシンガポールにPPEプラントを建設したこともあり、11年に千葉工場での生産を終了した。現在はシンガポール工場で モノマーからポリマーまでの一貫生産を行い、世界の各拠点で、変性PPE(コンパウンド)にして顧客に供給している。

 変性PPEベースの生産能力は年産6万2千t。世界シェアの約20%を占める。同社の変性PPEの特長は、顧客の求める性能要求に応じて、多様なポリマーアロイを合成できること。特に同社のポリマーアロイは、

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【アジア石化特集・カントリーレポート】台湾 エチレン生産回復、2019年は需給バランス悪化を懸念

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2019年5月30日

 台湾の2018年のGDP成長率は、2.7%と前年比0.2ポイント悪化した。台湾区石油化学同業公会(PIAT)の統計によると、2018年の6つの基礎原料と主要25石化中間製品の生産は4.0%増の3189万4000t、輸入は3.4%増の

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【アジア石化特集・カントリーレポート】韓国 国内需要弱く石化部門は稼働率低下、輸出は米国向け好調

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2019年5月30日

 2018年のGDP成長率は、前年比0.4ポイント減の2.7%となった。2019年のGDPは2.6%とやや低下すると見られている。

 政府の所得支援政策によって個人消費は緩やかに増加するが、世帯収入の伸び悩みと消費者心理の低迷が要因。設備投資については、半導体は回復が期待されるが、

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【アジア石化特集・カントリーレポート】日本 設備高稼働維持も海外市場の競争激化に対応が必要

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2019年5月30日

 2018年の実質GDP成長率は前年比0.8%となった。2017年の1.9%を下回り、年初予想のレベルには達しなかった。輸出の伸び率は3.1%(前年6.8%)へと急激に低下し、個人消費も0.4%(同1.1%)へと減速した。さらに、民間住宅投資(マイナス5.7%)と公共投資(マイナス3.2%)も落ち込んだ。

 景気減速の主な原因は自然災害によるもので、

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