クボタケミックス 塩ビ管とポリオレフィン管類を値上げ

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2022年5月12日

 クボタケミックスは11日、塩化ビニル管およびポリオレフィン管類について、6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類、ポリオレフィンパイプ類が「20%以上」、継手類全般、その他樹脂関連製品が「10%以上」。

 ウクライナ問題を契機に原油・ナフサ価格が一段と騰勢を強めていることに加え、エネルギーコストや運賃の上昇も続いている。こうした中、国内樹脂メーカー各社は、昨年来4度目となる樹脂の値上げを打ち出した。

 同社は、今年2月の価格改定に続き、短期間で再値上げすることは市場や顧客への影響が大きすぎると考え、樹脂値上げの回避に向けメーカーと交渉を続けてきた。しかし、原料調達面に支障が出始めたことから、製品の安定供給を優先し、やむなく値上げを受諾した。さらに、その他の素材価格や物流費なども引き続き上昇が続いている。同社は、こうしたコスト上昇が自助努力で対応できる限界を遥かに超えていることから、価格改定を決定した。

クボタケミックス 組織改正(1日)

2022年1月11日

[クボタケミックス/組織改正](1日)▽「中国支店」と「四国支店」を統合し、「中四国支店」とする▽「中四国支店」の管轄下に「四国営業所」を設置する▽「生産管理部」をものづくり本部からコーポレート本部に移管する。

クボタケミックス 塩ビ管とポリオレフィン管類を値上げ

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2022年1月6日

 クボタケミックスはこのほど、塩化ビニル管およびポリオレフィン管類について2月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類が「30%以上」、ポリオレフィンパイプ類、継手類全般、その他関連製品が「15%以上」となっている。

 同社は2021年に、2度にわたって塩ビ樹脂をはじめとする原材料、物流費などの高騰を背景に製品価格を改定してきた。しかし、その後も、国際的な需給バランスが改善されず原油・ナフサの騰勢が続いていること、加えて国内外の樹脂価格差が拡大していることを理由に国内樹脂メーカー各社は、昨年11月に3度目の樹脂値上げを発表。

 これに対し、同社は、国内経済の回復状況が鈍いことに加え、2度の価格改定から間がない厳しい環境であることから、樹脂原料の値上げ回避に向け交渉を続けてきた。しかし、樹脂の調達に支障が生じ始めたことから、製品の安定供給を優先するため三次値上げを受諾。同社は、その他の素材価格、エネルギーコスト、物流費なども引き続き上昇しており、自助努力でカバーできる範囲を超えていることから、再度の値上げを決定した。

クボタケミックス 塩ビ管、ポリオレフィン管類を値上げ

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2021年8月19日

 クボタケミックスは16日、塩化ビニル管類とポリオレフィン管類を10月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類が「10%以上」、ポリオレフィンパイプ類が「10%以上」、継手類全般が「8%以上」、その他関連製品が「8%以上」。

 同社は、国内樹脂メーカーが、原油・ナフサの高騰や設備維持コストの増加、ユーティリティコスト・物流コストの上昇を背景に打ち出した樹脂値上げについて、製品の安定供給維持の観点から受諾し6月出荷分からの値上げを実施していた。しかし、その後も原油・ナフサは高騰し、需給バランスも改善されないことから、国内樹脂メーカー各社は、5~6月に今年2度目の樹脂値上げを打ち出した。

 同社は、値上げ回避に向け交渉を続けてきたが、樹脂の調達に支障をきたす可能性が高まり、製品の安定供給を優先するため2次値上げを受託した。こうした中、金属などの素材や物流費の上昇も続いており、同社は、自助努力でカバーできる範囲を超えていることから、改めて価格改定を決定した。

クボタケミックス 塩化ビニル管などを6月から値上げ

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2021年4月13日

 クボタケミックスは12日、塩化ビニル管、ポリオレフィン管類について6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類が「20%以上」、ポリオレフィンパイプ類が「20%以上」、継手類全般が「12%以上」、その他樹脂関連製品が「12%以上」。

 国内樹脂メーカー各社は国際的な原油・ナフサ価格の高騰や設備老朽化に伴う維持コストの増加、またユーティリティコスト・物流コストの上昇などを背景に、今年1月以降、相次いで樹脂値上げを打ち出した。

 同社は、新型コロナ感染症の拡大により落ち込んだ国内景気の回復が未だ十分でないことから、値上げ回避に向けて樹脂メーカーと交渉を続けてきた。しかし、原油・ナフサ価格の騰勢はその後も収まらず、ここにきて塩ビ樹脂などの調達に支障が生じ始めたことから、製品の安定供給を維持するため樹脂値上げを受諾した。

 同社は、製造・物流面のコストダウンや合理化対策に努めていくが、そのほかの素材や物流費も上昇しており、自助努力だけではコスト増加分すべてを吸収できないことから、今回の値上げを決定した。