クラレ ポリエステル短繊維値上げ、安定供給を維持

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2022年5月11日

 クラレは10日、ポリエステル短繊維の国内外価格を6月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「10~15%」。

 主要原材料やユーティリティ、物流費用などを含む各種コストの著しい上昇に加え、設備の維持・更新費用の増加などが同社の収益を圧迫している。自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっていることから、採算改善を行い、安定供給を維持するために値上げの実施を決めた。対象製品の価格改定発表は昨年12月以来。

クラレ 光学用ポバールフィルム増設、需要増加に対応

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2022年5月10日

 クラレは9日、液晶ディスプレイ(LCD)の基幹部材である偏光フィルムのベースとなる光学用ポバールフィルムについて、倉敷事業所(岡山県倉敷市)において生産設備を増設すると発表した。生産能力は年産3200万㎡で、稼働時期は2024年の年央を予定している。今回の増設により、同社の光学用ポバールフィルムの生産能力は、年産2億9600万㎡に拡大することになる。

 LCD市場はテレビサイズの大型化の進展により、LCDパネルの面積はさらなる拡大が見込まれている。このような市場環境において、LCDの基幹部材である偏光フィルムのベースとして、光学用ポバールフィルムの需要は拡大基調にある。同社は市場への安定供給を維持するために、生産設備の増設が必要と判断した。

 今回増設する新系列は、大型偏光フィルムの生産効率向上に貢献する広幅タイプのフィルムの生産が可能な設備になる。同社は、今後も光学用ポバールフィルムのリーディングカンパニーとして、安定供給体制を確保するとともに、顧客の多様化するニーズに応えられるよう、新製品の開発や品質の向上に一層注力していく。

 また、長期ビジョン「Kuraray Vision 2026」で掲げる「独自の技術に新たな要素を取り込み、顧客、社会、地球に貢献し、持続的に成長するスペシャリティ化学企業」の実現に向けて、引き続き、成長に向けた投資を積極的に行っていく。

クラレ 人工皮革クラリーノを値上げ、安定供給を維持

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2022年5月10日

 クラレは9日、人工皮革「クラリーノ」全製品について、6月1日出荷分からグローバルに価格改定を行うと発表した。改定幅は「6~10%アップ」。

 対象製品に関する主要原材料や燃料、物流費用などを含めたコストの上昇は、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えてきている。このような状況下、同社は、安定供給を維持するために、価格改定の実施を決定した。

クラレ PVA繊維を来月から値上げ、安定供給を維持

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2022年4月26日

 クラレは25日、ポリビニルアルコール(PVA)繊維のビニロンと「クラロンK‐Ⅱ」の国内外価格を5月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「20%のアップ」。

 原油価格の上昇に伴う主要原材料やユーティリティコストの著しい上昇に加え、物流費の高騰、設備の維持・更新費用の増加などに起因する製造コストが引き続き同社の収益を圧迫している。こうした状況は自助努力によるコスト吸収の範囲を超えていることから、採算改善を行い、安定供給を維持するために、値上げの実施を決めた。

クラレ エラストマー関連製品を値上げ、安定供給を維持

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2022年4月8日

 クラレは7日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、アクリル系ブロック共重合体「クラリティ」のグローバル価格について、5月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.50米ドル/kg」。

 対象製品の主要原材料やユーティリティ・物流費用などを含む各種コストの上昇が継続しており、同社の自助努力による吸収の範囲を超えている。同社は、安定供給の維持と採算改善のために、価格改定を決定した。

【化学企業 入社式訓示④】クラレ 川原仁社長

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2022年4月7日

 昨今、世界の潮流として企業の社会的責任や、社会貢献への姿勢が問われているが、当社には長きにわたってそれを体現してきた歴史がある。言葉やスローガンだけでなく、実績としてそれを積み上げてきたことが、当社の真の強みだ。これからはクラレグループの一員として、共にこの素晴らしい企業資産を引継ぎ、益々発展させるという目標に向かって一緒に考え、協力して進もう。

 さて、入社して1番大事なことは、

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クラレ 液状ゴムを値上げ、主原材料などで高騰来月から

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2022年4月5日

 クラレはこのほど、液状ゴムを5月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内向けが「130円/kg」、海外向けが「1.30米ドル/kg」。

 対象製品については、昨近の主原材料価格の高騰をはじめ、包装資材、ユーティリティ・物流費用などを含む各種コストの著しい上昇が、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲をはるかに超えるものとなっている。供給の継続と事業運営の維持のため、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。