三井化学など 環状オリゴ糖を用い水溶性抗菌・防カビ剤開発

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2019年9月19日

 三井化学は18日、シクロケムバイオ社(神戸市)と共同で、ヨウ素系防カビ剤「ヨートルDP95」に新機能を付与した新製品「ヨートルDP‐CD」を開発したと発表した。

新開発の『ヨートルDP-CD』(水溶液)
新開発の『ヨートルDP-CD』(水溶液)

 開発品は三井化学の「DP95」とシクロケムバイオ社のシクロデキストリン(環状オリゴ糖)を組み合わせることで、水溶性・耐光性・耐熱性・抗菌性を付与することに成功した新規抗菌・防カビ剤の水溶液だ。

 「DP95」は、活性成分をジヨードメチル‐p‐トリルスルホン(略号:DMTS)とするヨウ素系の防カビ剤で、同社が1985年から製造・販売を開始。幅広い種類のカビに対する高い生育阻害能を示し、木材防腐・塗料・皮革・壁紙などに使用されている。

 同日に開催した製品説明会で、ヘルスケア事業本部パーソナルケア材料事業部の富樫和彦副事業部長は「実績のある

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三井化学 センサエキスポジャパンに圧電センサ材料を出展

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2019年9月9日

 三井化学は、東京ビッグサイト(東京都江東区)南3ホールで11~13日に開催される「センサエキスポジャパン2019」に出展する。

ミューフレックス(左)とピエゾラ
ミューフレックス(左)とピエゾラ

 紹介するのは、同社が開発した非焦電性の有機圧電フィルム「ミューフレックス」と、フレキシブルな極細同軸線構造の張力センシング基材「ピエゾラ」の2製品。

 同材料を用いて顧客とコラボした実際の開発製品とともに訴求することで、機能的な特徴を来場者に体験・体感してもらうのが狙いだ。

 展示内容は、村田製作所の押圧検知や折り曲げ角度検知が可能なセンサと、新開発の薄型多機能タッチパネル、Z‐Worksの介護ベッド用に開発した見守りセンシングシステム、コスモリサーチのゼロ歳児の突然死症候群防止のための非侵襲心拍呼吸センシングシステム、メドリッジの次世代手術訓練用モデル。ブース番号はS‐49。

三井化学 「九州北部大雨」の被災者支援で物資を提供

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2019年9月6日

 三井化学は、先月末に九州北部を中心に多くの被害をもたらした大雨による被災地・被災者支援のため、岩国大竹工場(山口県・広島県)などから同地に向けて物資の提供を行った。

岩国大竹工場での支援物資積み込み
岩国大竹工場での支援物資積み込み

 同社関連製品のウレタンマットレスとブール―シート各200枚を、佐賀県杵島郡大町町の総合福祉保健センターと大町町公民館に、また、同社製の不織布「タフネル オイルブロッター」22箱などを杵藤地区広域消防の大町分署に提供した。

 今回の支援はそれぞれ、緊急災害対応アライアンス「SEMA(シーマ)」と、国交省九州地方整備局からの要請に応えたもの。「タフネル オイルブロッター」については、佐賀県六角川から有明海への油流出防止のために、大牟田工場(福岡県)からの支援となった。

 同社は、「『九州北部大雨』により亡くなられた方々とご遺族に謹んでお悔やみを申し上げますとともに、被災された皆様に心よりお見舞いを申し上げます」と、1日も早い復興を願っている。

三井化学 人事(10月1日)

2019年9月4日

[三井化学・人事](10月1日)▽研究開発本部高分子材料研究所 エラストマーGL栗田隼人▽大牟田工場安全・環境部長松﨑賴明▽山本化成小潟利己。

【2019年 夏季特集】 三井化学代表取締役社長 淡輪敏 氏

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2019年8月13日

 増設・増強でナフサクラッカー強化、下流の競争力を向上

 ━ 昨年度の振り返りと、今年度の見通しについてお伺いします。

 三井化学淡輪社長 対外的なカントリーリスクなどがあったが、国内需要はそれなりに推移し、その状況下では比較的底堅く動いていったのではないか。ただ、原料価格の急変、特にナフサの急落は、一過性ではあるが、負のインパクトがあった。

 また、当社として反省すべきは事故がなかなか止まらないことだ。昨年6月の大阪工場・用役プラントでの火災事故も負のインパクトとなり、3年連続の最高益更新には至らなかった。ただ当期純利益が最高益を更新できたことは、一定の手応えを感じている。

 今年度については、社内に向けて、「潮目が変わった、

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三井化学 米VCとパートナー契約、新ビジネス創出加速

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2019年8月9日

 三井化学は8日、革新的な技術やアイデアをもつスタートアップ企業の成長支援を行うPlug and Play社(米国シリコンバレー)と、素材分野でのパートナーシップ契約を締結したと発表した。スタートアップ企業の早期事業化と成長を支援していくと同時に、同社の既存事業の強化と新規ビジネス創出の加速を図る。

 Plug and Play社は、革新的な技術やアイデアをもつスタートアップを、大手企業とともに支援していく世界トップレベルのグローバル・ベンチャーキャピタル/アクセラレーター。2006年の創業以来、支援先企業は2000社を上回り、資金調達総額は70億ドルを超える。企業の評価額が10億ドル以上で、非上場のベンチャー企業、いわゆるユニコーン企業を数多く輩出している。

 一方、三井化学は、長期経営計画の基本戦略の1つとして「イノベーションの追求」を掲げ、研究開発や新事業開発を行う上で、「顧客起点イノベーションの推進」と「ソリューション提案力の強化」を基本方針として取り組んでいる。

 今回のPlug and Play社とのパートナーシップ契約を通じ、国内外のスタートアップ企業への接点を増やすことで、スタートアップ企業と自社の技術や製品・サービスの掛け合わせを進展させていく考えだ。

 三井化学は、Plug and Play社のネットワークを最大限に活用しながら、スピード感あるイノベーションを追求し、今後も、既存の事業活動強化や新事業開発を通じた社会課題の解決を目指す。

三井化学の4-6月期、減収減益で上期予想を下方修正

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2019年8月2日

 三井化学の2019年3月期第1四半期連結決算は、売上高が前年同期比4%減の3428億円。営業利益は同21%減の207億円。経常利益は同37%減の198億円、純利益は同47%減の125億円となった。

 1日に開催した決算説明会で、久保雅晴副社長は「1Qは、成長3領域はおおむね前期並みだった。一方、基盤素材事業の海外市況下落の影響により、営業利益が前年同期比でマイナスとなった。経常利益についても、営業減益に加え、

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三井化学 バイオプラ原料が自律型新モビリティに採用

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2019年7月25日

 三井化学と三井化学SKCポリウレタン(韓国・ソウル)はこのほど、環境負荷低減に貢献する植物由来のバイオポリオール「エコニコール」が、ロボットベンチャーのZMP社(東京都文京区)が手掛ける1人乗り用自動運転モビリティ「Robocar Walk」に採用されたと発表した。

『エコニコール』は、ZMP社「Robocar Walk」のシートクッション(赤色部分)原料に採用された
『エコニコール』は、ZMP社「Robocar Walk」のシートクッション(赤色部分)原料に採用された

 「エコニコール」は、食料問題と競合しない非可食の植物である「ひま(トウゴマ)」から製造する、気候変動問題の解決に貢献するバイオマスプラスチック原料だ。

 バイオマスプラ認証のもとになるポジティブリストに登録済みのポリウレタン原料であり、すでに自動車シートや家具のクッション素材として同製品を使用したポリウレタンフォームの採用が広がっている。

 今回、三井化学SKCポリウレタンは、「エコニコール」を「Robocar Walk」のシートクッション用の原料としてZMP社に提供。一般のポリウレタンフォームと比較して、原料製造から廃棄までの過程で、27%のCO2削減を実現した。

 ZMP社が〝移動のパートナー〟と位置づける「Robocar Walk」は、人の移動を変革する自動運転車両「RoboCar」シリーズの新モデル。移動に不自由を抱える人に対し、目的地までの自律移動により、空港、商業施設、観光地など様々な場面で、安心・確実な移動を提供する。

 ZMP社の谷口恒社長は、「当社は、人に共感されるデザインを目指してロボットの設計を行ってきた。『エコニコール』を採用することで、人だけでなく、環境にも優しいロボットを製作でき、顧客へより一層の価値提供が可能になる」との考えと採用の経緯を語る。

 三井化学グループは今後も、「エコニコール」をはじめとした気候変動問題へ貢献する素材や技術を提供し、用途展開を推進することで、循環経済の実現に貢献していく。

 なお、「Robocar Walk」は、ベルサール飯田橋ファースト(東京都文京区)で26日まで開催中の、自律移動技術フォーラム「ZMP World 2019」で公開されている。

三井化学 人事(8月1日)

2019年7月23日

[三井化学・人事](8月1日)▽フード&パッケージング事業本部コーティング・機能材事業部内田陸▽フード&パッケージング事業本部コーティング・機能材事業部接着剤GL大嵜武▽研究開発本部合成化学品研究所ウレタン材料設計GL笹野茂年▽名古屋工場製造部長仙波克己▽経理部業績管理GL高玉義紀▽経理部SCM-GL澤田宣行▽DMノバフォーム小山正人。

 

三井化学 PET樹脂値上げ、物流費や修繕費の高騰で

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2019年7月19日

 三井化学は18日、ポリエチレンテレフタレート(PET)樹脂を8月15日納入分から6円/kg値上げすると発表した。

 PET樹脂については、近年の物流費や修繕費などの高騰から、コストアップが顕著となっている。

 同社では、これまで合理化などのコストダウンに注力してきたが、自助努力で吸収できる範囲を超えており、今後の安定供給継続のため、今回の価格改定を実施せざるを得ないと判断した。