クラレ 人工皮革製シューズ、米誌の画期的発明に選出

, , , , , ,

2022年2月7日

 クラレはこのほど、同社が製造販売する人工皮革「クラリーノ」を採用した、医療従事者向けシューズ「Clove Sneaker」が、米TIME誌の「THE BEST INVENTIONS OF 2021」に選出されたと発表した。TIME誌は独創性、創造性、影響力などの観点から、100の画期的な発明を毎年選出している。

 「Clove Sneaker」は、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

クラレ 学校給食支援の寄付活動で国連WFPから感謝状

, , , ,

2022年1月25日

 クラレが取り組む飢餓と貧困に苦しむ子どもたちの学校給食支援への寄付活動に対し、特定非営利活動法人・国際連合世界食糧計画WFP協会(国連WFP)から感謝状が贈られた。

国際連合世界食糧計画WFP協会の鈴木邦夫事務局長(左)と、クラレの多賀敬治取締役・常務執行役員

 クラレは、株主優待制度の一環として、対象となる株主に年に1回、優待商品1点を選べるオリジナルカタログギフトを届けており、その中に同社が株主に代わり、支援活動を行う団体に寄付する「社会貢献ギフト」コースを設けている。2019年からは国連WFPへの寄付を開始し、多くの株主に賛同を得ている。

 クラレグループは社会貢献活動方針に沿って「文化」「学術」「環境」「福祉」を重点領域として活動に取り組んでいる。初代社長の大原孫三郎氏が設立した大原美術館(岡山県倉敷市)の継続的支援をはじめ、使い終わったランドセルをアフガニスタンの子どもたちに届ける「ランドセルは海を越えて」、実験を通して化学の楽しさを知ってもらう「少年少女化学教室」など、活動内容は多岐にわたる。

 一方、国連WFPは、飢餓のない世界を目指して活動する国連の食料支援機関。紛争や自然災害などの緊急時に食料支援を届けるとともに、途上国の地域社会と協力して栄養状態の改善と強い社会づくりに取り組んでいる。飢餓との闘いへの功績や、紛争の影響を受けた地域の平和に向けての改善に貢献し、飢餓が戦争や紛争の武器として利用されることを阻止する原動力となったことが評価され、2020年にノーベル平和賞を受賞。同年は84カ国で1億1550万人を支援した。

《化学企業トップ年頭所感》クラレ 川原仁社長

, ,

2022年1月12日

 本年度は、2026年に迎える当社創立100周年に向けての新しい中期経営計画のスタートの年になる。新しい年度の初めにあたり、改めて、私が考えるクラレグループのありたい姿を述べる。

 まず「安全で、安心して働ける会社」であるということだ。世界中の生産拠点、研究開発拠点、事業所のすべてにおいて「安全はすべての礎」になる。全ての社員、役員の皆さんが、安全に対する感性を研ぎ澄まし、よく考え、安全で事故が起こらない会社を目指して仕事に取り組んでいただきたい。そして、様々な個性や多様性をもった人々が、ハラスメントなどのない職場で、安心して誇りをもって働ける会社でありたいと考えている。

 2つ目は、クラレグループが活力のある元気な企業体でありたい、ということだ。大きな環境の変化をも機会として捉え、我々自身が変化をしながら進化をする〝向上力、突破力、たくましさ〟が必要だ。足元の状況に過度に一喜一憂せず、本質について深く考え判断すること、迅速に行動すること、それらを可能にするための前向きな姿勢が大切になる。失敗を恐れずに挑戦する前向きな姿勢と意識をもち、いろいろな場面でイノベーションや変革に繋がるアイデアを生み出して実行し、大きな成功に繋げていきたい。皆さんにはクラレグループが活力と創造力のみなぎる企業体であり続けるためにも、是非、このことを心掛けてほしい。

 3つ目は、クラレグループの一人ひとりが社会人・企業人としての高い倫理観と、コンプライアンスの徹底に対する強い責任意識をもち行動することで、自分自身も成長し、会社も成長するような好循環を生む企業でありたい、ということだ。あらゆる企業活動の基本はヒトの力。どれだけ情報技術や機械が発達しても、ヒトがそれらを活用し、動かす原動力であるということに変わりはない。ヒトとその集合体である企業が、良き企業市民としての存在感を示し、価値を生むことで、世界の人々からクラレが「かけがえのない会社」として認められるようになりたいと考えている。

クラレ 人事③(1日)

2022年1月12日

[クラレ・人事③](1日)【機能材料カンパニー】▽生産技術統括本部研究開発・品質統括部長須藤正光▽環境ソリューション事業部長補佐今井公泰▽同事業部商品統括部長(鶴海駐在)中原徹▽同事業部原料購買部長早川浩司▽同事業部同部主管田村憲生▽同事業部テクニカルサポートグループリーダー(東京駐在)清水和哉▽アクア事業推進本部長兼クラレアクア社長足立篤美▽同本部アクア営業部長石原裕久【繊維カンパニー】▽生産技術統括本部長吉岡謙一▽同本部生産技術統括部長滝口智也▽クラリーノ事業部ライフスタイルマテリアル部長長山孝史▽同事業部フットウェアマテリアル部長兼同事業部フットウェアマテリアル部販売課長若月一泰▽同事業部グローバルオペレーション部長安藤秀一【倉敷事業所】▽ポバール研究開発部長仲前昌人▽エバール研究開発部長田井伸二【西条事業所】▽フィルム生産・技術開発部次長兼同部技術課長清水隆行▽設備技術部長兼クラレ西条社長付佐伯隆志【岡山事業所】▽ポバール・エバール生産・技術開発部長多胡俊二【新潟事業所】▽ポバール生産・技術開発部長兼同部技術開発グループリーダー染宮利孝▽スペシャリティケミカル生産・技術・開発部長田中裕▽総務部長兼クラレトラベル・サービス社長松原敏【鹿島事業所】▽イソプレン生産技術部長高井正人▽ケミカル研究開発部長荒谷一弘【鶴海事業所】▽環境ソリューション研究開発部長鎌田英樹▽活性炭生産部長奥野壮敏▽同部次長岩佐賢吾▽エコロジー材料生産部長吉川貴行▽同部次長山端昭典。

クラレ 人工大理石事業、収益確保難しく撤退を決定

, ,

2022年1月6日

 クラレはこのほど、人工大理石事業からの撤退を決定したと発表した。

 同社は、2009年に自社工場での人工大理石の生産を停止して以降、国外メーカーに生産を委託し事業を継続してきた。しかし、近年は厳しい市場環境が継続。国内外の事業に係わる諸条件の不安定さが増大する中で、今後も安定した生産と事業継続可能な収益を確保していくことが困難だと判断した。今年10月28日をもって出荷を終了し、12月末日に同事業の停止を予定する。

クラレ 人事②(2022年1月1日)

2021年12月28日

[クラレ・人事②](2022年1月1日)【技術本部】▽海外技術統括部長大熊宏和▽生産プロセス・設備開発推進部長嶋村重孝▽設備技術統括部設備管理統括グループリーダー井垣匡裕▽同部設計統括グループリーダー小田義弘▽同部電装統括グループリーダー兼動力統括部主管石野浩▽技術開発センター化学プロセス開発グループリーダー江口賢【ビニルアセテート樹脂カンパニー】▽生産技術統括本部研究開発・品質統括部長(倉敷駐在)兼ビニルアセテートフィルムカンパニー生産技術統括本部研究開発・品質統括部長(倉敷駐在)兼IPマネジメントセンター主管(倉敷駐在)楠藤健▽ポバール樹脂事業部グローバルオペレーショングループリーダー加藤雅己▽同事業部グローバル生産技術グループリーダー中野賢一▽エバール事業部主管羽田泰彦▽同事業部市場開発部長兼同事業部製品・品質統括部長尾下竜也【イソプレンカンパニー】▽生産技術統括本部長資延信雄▽同本部生産技術統括部長西村望▽イソプレンケミカル事業部化学品販売部長大垣正泰▽同事業部品質・開発統括部長中山修▽エラストマー事業部長岸井史郎▽同事業部クラリティ事業推進部長兼同事業部同部販売マーケティンググループリーダー豊田恭郎。

クラレ 人事①(2022年1月1日)

2021年12月27日

[クラレ・人事①](2022年1月1日)【経営企画室】▽室長補佐中東孝夫▽経営企画部次長松川英行▽IT統括部長薮田寿夫▽同統括部主管谷祥之介【サステナビリティ推進本部】▽本部長井出章子▽本部長補佐大木弘之▽サステナビリティ推進部長伊達毅▽品質マネジメント部長矢田和之▽法務部長吉冨亮弘▽同部主管永井靖▽【グローバルデジタルトランスフォーメーション推進室】▽ITガバナンスグループリーダー(大阪駐在)兼データアナリティクスグループリーダー(大阪駐在)高原泰弘【経理・財務本部】▽本部長兼財務部長難波憲明▽経理部長國谷正弘【総務・人事本部】総務部長兼同部秘書グループリーダー野本健司▽研修所研修第1グループ主管鍛冶屋敷強▽大阪総務部長兼クラレ健康保険組合桃谷雄志▽人材開発部次長(大阪駐在)玉置孝二【購買・物流本部】▽原料部グローバル企画グループリーダー濃口浩治▽機材部長菅浦利之▽グローバル物流部長折戸靖▽同部リージョナル物流グループリーダー矢倉和紀【イノベーションネットワーキングセンター】▽ネットワーキング部長浜田健一【研究開発本部】▽知的財産部長三宅洋▽同部次長(倉敷駐在)小野陽二▽くらしき研究センター高分子研究所長犬伏康貴▽同センター環境・エネルギー研究所長前川一彦▽同センター同研究所主管西山正一▽つくば研究センター高分子材料研究所長中原淳裕▽ベクスター事業推進部長友野健。

クラレ 組織改正③(2022年1月1日)

2021年12月24日

[クラレ/組織改正③](2022年1月1日)【機能材料カンパニー】(環境ソリューション事業部)▽市場開発を加速するため「環境素材部マーケティング・テクニカルサポートグループ」を「環境素材部マーケティンググループ」と事業部直下の「テクニカルサポートグループ」に再編する▽「活性炭生産部加工課」と「電池材料生産部YP生産課」を統合し、人間生活と自然との調和・共存を目指した付加価値のある機能性加工商品を生産する「エコロジー材料生産部」を新設する▽「炭素材料研究開発部」に「電池材料生産部KN生産・開発グループ」を吸収し、基礎研究の強化による新機能材料の開発および先端技術の組み合わせによる地球規模の環境保全などの課題解決に繋がる高機能性商品の開発を行う「環境ソリューション研究開発部」に改組する(アクア事業推進本部)▽機能材料カンパニーに編入するとともに、「海外営業部」「膜販売グループ」の機能を統合再編し、水処理中空糸膜製品を販売する「アクア営業部」を新設する【繊維カンパニー】(クラリーノ事業部)▽サプライチェーンの強化とアジアシフトを加速させるため、「ライフスタイルマテリアル部靴資材課」を「フットウェアマテリアル部」に改組する▽「ライフスタイルマテリアル部」に「モビリティグループ」を新設し、自動車用途、IT用途の開発・開拓に注力し、「先端マテリアル部」は廃止する▽開発機能の効率化と機能向上のため、「生産・加工管理部成形開発グループ」と「加工開発グループ」を統合再編し、「クラリーノ開発部」に移管する。

クラレ 組織改正②(2022年1月1日)

2021年12月23日

[クラレ/組織改正②](2022年1月1日)【購買・物流本部】▽「ビニルアセテート樹脂カンパニー」および「ビニルアセテートフィルムカンパニー」から「国際事業部グローバルVAM戦略・購買グループ」を「グローバル企画グループ」に移管し、「国際事業部グローバル物流グループ」を「グローバル物流部」に改組する▽「グローバル企画グループ」は、その機能を「原料部」に移管再編し、特にグローバルな管理が求められる原料(VAM以外も含む)に関し、クラレグループ全体での企画及び調達業務を行う【イノベーションネットワーキングセンター】▽戦略のアップデートおよび全社イノベーションの仕組み作りに向けた主要プロジェクトを企画立案し推進するため、「戦略推進部」を新設する▽各組織間および顧客との連携を促し、新事業創出に向けた協業を加速化するため、「ネットワーキング部」を新設する【研究開発本部】▽電池材料に限らず、広く環境・エネルギーに関連する領域へ研究開発対象を広げるため、「電池材料研究所」を「環境・エネルギー研究所」に改組する【技術本部】▽開発テーマの早期設備化検討を推進するため、「生産プロセス・設備開発推進部」を新設する【ビニルアセテート樹脂カンパニー】(エバール事業部)▽市場開発機能を強化するため、「市場開発部」を新設する▽「グローバルオペレーショングループ」を廃止し、その機能を「エバール樹脂販売部」と「市場開発部」に移管する【ビニルアセテートフィルムカンパニー】(高機能中間膜事業部)▽「PVB事業部」を「高機能中間膜事業部」へ改称する。それに伴い、「PVB販売部」を「高機能中間膜販売部」へ改称する。

 

クラレ 組織改正①(2022年1月1日)

,

2021年12月22日

[クラレ/組織改正①](2022年1月1日)【経営企画室】▽全社の組織横断プロジェクトを推進するため、「経営企画部」に「戦略推進グループ」を新設する▽全社横断のITプロジェクトを推進するため、「IT統括部」を「経理・財務本部」から「経営企画室」に移管する▽「マーケティンググループ」を廃止し、その機能を、新設する「イノベーションネットワーキングセンター」「グローバルデジタルトランスフォーメーション推進室」および「IR・広報部」に移管する▽デジタルトランスフォーメーション(DX)を全社的に推進するため、「GDX推進チーム」を廃止し、その機能を新設する「グローバルデジタルトランスフォーメーション推進室」に移管する【サステナビリティ推進本部】▽事業活動と密接に連携したサステナビリティ推進活動を強化するため、「CSR部」を「サステナビリティ推進部」に改組する▽リスク・コンプライアンス管理を充実するため、「サステナビリティ推進部」に「リスク・コンプライアンスグループ」を新設する【グローバルデジタルトランスフォーメーション推進室】▽デジタル戦略を支える経営基盤としてITセキュリティを含むグローバルITガバナンスを構築、強化するため、「ITガバナンスグループ」を新設する▽営業、マーケティング活動でのデータ活用を推進するため、「経営企画室マーケティンググループ」の「GCRM推進チーム」を改組し、「グローバルデジタルトランスフォーメーション推進室」に「GCRM推進グループ」を新設する▽統計、データ分析、プログラミングによってデータの価値を最大限に引き出し、意思決定をサポートするため、「データアナリティクスグループ」を新設する▽全社デジタルトランスフォーメーション推進に関する各種のプロジェクトを包括的に管理するため、「DXプロジェクト管理グループ」を新設する。