［ダイセル／組織改正］（11月1日）▽リサーチセンター「ビジネスモデル調査グループ」「研究開発グループ」「事業化調査グループ」を、同センター「ビジネスモデルグループ」「リサーチグループ」「社会デザイングループ」へ改称する。
ダイセル 組織改正（11月1日）
2020年10月19日
ダイセル
ダイセル エクオール含有機能性食品素材、QOLを改善
2020年10月15日
ダイセルはこのほど、エクオールを含有する機能性食品素材「フラボセル EQ‐5」の摂取により、女性ホルモンの減少による心身の不調をもつ女性のQOLが改善する研究成果を報告した。同社は今回の研究成果について、9月25日に開催された「第20回日本抗加齢医学会総会」で発表している。
エクオールは、大豆イソフラボンの一種のダイゼインが腸内細菌によって代謝を受けて生成される物質で、ダイゼインと比較して高い女性ホルモン様作用をもち、更年期障害の緩和、骨密度の維持、乳がんや前立腺がんリスクの低減、肌の老化予防、認知症や生活習慣病のリスク低下の効果があることが認知されている。また、エクオール産生能には個人差があり、食生活や生活習慣に影響されることも知られている。
同社は、エクオールを含有する機能性食品素材である「フラボセル EQ‐5」の摂取が、女性ホルモンの低下による不調をもつ閉経後の女性のQOLに与える影響について研究した。事前アンケートによって、心身の不調を自覚し、分析により女性ホルモンが低下し、エクオール産生能をもたないことを確認した閉経後の女性を抽出。「フラボセル EQ‐5」（エクオールとして5㎎）を含むカプセルを1日2粒、12週間にわたり摂取してもらい、日本抗加齢医学会の「抗加齢QOL共通問診票」に沿いQOLを評価した。
その結果、「肩こり」の改善といった、更年期障害で見られる項目に加え、「食欲不振」「胃がはる」「便秘」といった消化器官に見られる症状や、「意欲」「幸福感」といった心の症状など、幅広い項目で改善が見られた。これにより、「フラボセル EQ‐5」を摂取することで女性ホルモン低下に伴う自覚症状を改善させ、QOLを改善することが示された。
同社は、今後もエクオールのような腸内代謝物をはじめとする様々な機能性食品素材の開発を進め、女性のQOL向上にとどまらず、幅広い研究を行っていく考えだ。
ダイセル 環境にやさしい酢酸セルロース真球微粒子開発
2020年10月7日
ダイセルはこのほど、環境にやさしく柔らかい触感をもつ酢酸セルロース真球微粒子「BELLOCEA」を開発したと発表した。同開発品は、同社の長年の主力製品である酢酸セルロースを独自の技術で加工した真球状の微粒子であり、主に化粧品向けの素材として製品化を進めていく。
酢酸セルロースは天然に存在する「酢酸」と、植物由来の「セルロース」を原料とした環境にやさしい素材で、土壌やコンポスト（廃棄物中）のほか、海洋でも生分解されることが確認されている。同社はその酢酸セルロースを、長年培った技術によって微粒子へと加工することで、表面がなめらかで、粒の揃った高度な真球状の製品開発に成功。特徴として、柔らかい触感と伸びの良さをもっている。
昨今、マイクロプラスチックによる海洋環境汚染が世界的に問題視されている中で、化粧品業界でも、環境にやさしい天然由来の素材が求められている。同社は、化粧品業界の環境対応ニーズに応えるものとして、すでに「BELLOCEA」のサンプル品提供を開始しており、製品化に向けて検討を進めている。なお、酢酸セルロース真球微粒子に関して、10月下旬に開催される国際化粧品技術者会連盟の学術大会「The 31st IFSCC Congress 2020 Yokohama」で発表する予定。
ダイセル エクオール製品の特許権侵害訴訟、東京地裁で勝訴
2020年9月24日
ダイセル 人事（10月1日）
2020年9月23日
ダイセル 人事③（10月1日）
2020年9月1日
［ダイセル・人事③］（10月1日）▽カスタマーセンター業務革新グループリーダー、同センター同グループ副グループリーダー紀平秀人▽解兼同センター同グループリーダー、同センター東京グループリーダー弘津正史▽解兼同センター同グループ主任部員、同センター同グループ主任部員山本智貴▽チェーンプロダクションカンパニー新井工場生産部設備管理グループリーダー兼ダイセル新井ケミカル生産開発部専門部長、同カンパニー同工場同部同グループ機械チームリーダー兼同社同部機械課長高倉作幸▽解兼ダイセル・セイフティ・システムズ第一工場主席部員、エンジニアリングセンター事業創出グループリーダー兼セイフティSBUモビリティBU技術開発センタープロセス開発室主席部員岡田一宣。
ダイセル 人事②（10月1日）
2020年8月31日
［ダイセル・人事②］（10月1日）▽解兼セイフティSBUモビリティBUグローバル生産統括部長、執行役員マルチプルプロダクションカンパニー長兼同カンパニー播磨工場長池田信彦▽社長室主任部員熊田健司▽事業創出本部副本部長六田充輝▽リサーチセンター研究開発グループリーダー、同センター副センター長宮田明宏▽同センター事業化調査グループリーダー、同センター長補佐永松信二▽解兼事業支援本部総務・秘書グループ主任部員、社長室主任部員石本大祐▽エンジニアリングセンター事業創出グループ主席部員井戸啓介▽セイフティSBU長補佐廣田敬人▽同SBUモビリティBUグローバル生産統括部長、ダイセル・セイフティ・システムズ第一工場生産部主席部員宮崎年雄▽セイフティSBUモビリティBUグローバル生産統括部生産グループ主幹部員松本隆幸▽同SBU同BU同部同グループリーダー、ダイセル・セイフティ・システムズ第一工場主席部員茂木久徳▽同SBU同BU同部生産グループ主席部員山﨑薫▽同高堀健▽同SBU同BU同部安全グループリーダー、ダイセル・セイフティ・システムズ第一工場主席部員八木聡▽同SBU同BU同部品質保証グループリーダー三宅竜太▽同SBU同BU同部同グループ主席部員、ダイセル・セイフティ・システムズ第一工場主席部員松田直樹▽同SBU同BU同部同グループ主席部員村松治▽同SBU同BU同部同グループ主任部員、品質監査室主任部員佐久間宏輔▽同SBU事業管理室長、同SBU同室管理グループリーダー菅原洋。
ダイセル 人事①（7月1日）
2020年8月28日
［ダイセル・人事①］（7月1日）▽サステナブル経営推進室サステナブル経営推進グループ主席部員藤田浩平▽戦略推進本部主席部員冨岡努▽事業創出本部コーポレート研究センター首席技師大野充▽同本部同センター主席研究員中島賢則▽同本部同センター上席技師兼デジタル戦略室戦略企画グループ上席技師兼子祐▽レスポンシブル・ケア室安全基盤グループ主席部員嘉納達也▽生産本部生産革新センター主席部員兼マルチプルプロダクションカンパニー姫路製造所広畑工場生産技術部主席部員鈴木晋介▽生産本部生産革新センター主席部員村藤貴行▽リサーチセンター研究開発グループ上席技師上島稔▽知的財産センター知的財産戦略グループ上席技師小糸清太▽セイフティSBUモビリティBU生産準備部主席部員藤榮敦▽同SBU同BU技術開発センター商品開発室主席部員山下谷卓▽同SUB特機事業部同センター主席部員久保田新一▽同兼同SBUインダストリーBU同センターアプリケーション開発室主席部員湯谷洋司▽チェーンプロダクションカンパニー品質保証部品質保証グループ主席部員片岡健▽マルチプルプロダクションカンパニー姫路製造所広畑工場生産技術部主席部員神崎慎也▽ダイセル・セイフティ・システムズ第一工場主席部員、マルチプルプロダクションカンパニー播磨工場生産部生産グループリーダー兼同カンパニー同工場同部同グループ特機第二生産室担当リーダー井河原勲（9月1日）▽デジタル戦略室システムオペレーショングループ主任部員山路佳紀▽エンジニアリングセンター副センター長瀧川高春。
ダイセル 酢酸セルロース由来の生分解性材料を共同開発
2020年8月27日
ダイセルはこのほど、三和商会（福井県坂井市）と共同で生分解性バイオマスプラスチック「酢酸セルロース」をベースとした成型材料「NEQAS OCEAN」を開発した。従来の生分解性材料よりも優れた物性、成型性をもっており、食品容器や包装資材向けを中心に用途の開発を進めていく。
「NEQAS OCEAN」は、耐熱性、耐溶出性、耐臭性などの特性を保有。射出、押出、シートの各成型に対応できるよう開発を進めており、食品容器や成型材料への使用を目指している。
ダイセルの酢酸セルロースをベースに、三和商会のコンパウンド技術「SANTECH‐BIO」を採用して加工。樹脂中に様々なバイオマス素材を均一に分散させる同技術を利用することで、「NEQAS OCEAN」は酢酸セルロース100％のグレードのほか、酢酸セルロースにバイオマス由来の添加剤を組み合わせた複合材料の製造が可能になった。すでに販売を開始しているグレードに加え、今後は物性や成型性をさらに向上させ、「NEQAS OCEAN」の製品ラインアップを充実させる。
近年、世界的に環境配慮意識が高まり、脱プラスチックや食品容器の再利用などの傾向が強まっている。しかし、新型コロナウイルス感染症の流行を機に、衛生面に配慮し感染防止に努めるなどの理由から、使い捨て容器使用の見直しや、容器そのものへの衛生向上などが求められてきている。
ただ、環境対応型プラスチックは、日本国外からの供給依存に加え、材料物性や成型加工性の不足などが課題。「NEQAS OCEAN」には、酢酸セルロースの特性と生分解性を生かして、これらの課題を解決することが期待される。
両社は今後、アフターコロナ・ウィズコロナの時代に対応する環境対応型材料として市場への浸透を図るとともに、顧客の要望に応じて物性や成型性の開発をさらに進めていく考えだ。
ダイセル 組織改正（10月1日）
2020年8月27日