ポリエチレン樹脂全製品

　東ソーは23日、ポリエチレン樹脂全製品について7月15日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、低密度ポリエチレン「ペトロセン」、直鎖状低密度ポリエチレン「ニポロン-L」「ニポロン-Z」、超低密度ポリエチレン「LUMITAC」、高密度ポリエチレン「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力ポリエチレン「TOSOH-HMS」で、改定幅はいずれも「12円/kg以上」。

　ポリエチレン樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、コロナ禍からの回復期待を背景にした原油価格の上昇に加え、アジア域内の堅調な需要を受けて騰勢を強めており、5万2000円/klを超える水準まで上昇している。同社は、徹底したコスト削減に努めているが、原料価格の高騰に加えて、物流費、設備維持・補修費用の上昇による急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難にあることから、今後の安定供給を図る上でも値上げせざるを得ないと判断した。

　東ソーは8日、ポリエチレン樹脂全製品を4月1日納入分から「20円/kg以上」値上げすると発表した。対象製品は、低密度ポリエチレン「ペトロセン」、直鎖状低密度ポリエチレン「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度ポリエチレン 「LUMITAC」、高密度ポリエチレン「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力ポリエチレン「TOSOH‐HMS」。

　ポリエチレン樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、原油価格の高騰と、アジア域内の需給ひっ迫と円安を背景に騰勢を強めており、4万8000円/klを超える水準にまで上昇している。同社は徹底したコスト削減に努めているが、原料価格の高騰に加え、物流費、設備維持・補修費用の上昇による急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図る上でも価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　東ソーは7日、ポリエチレン樹脂全製品を2月1日納入分から「15円/kg以上」値上げすると発表した。対象製品は、低密度ポリエチレン「ペトロセン」、直鎖状低密度ポリエチレン「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度ポリエチレン「LUMITAC」、高密度ポリエチレン「ニポロンハード」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力ポリエチレン「TOSOH‐HMS」。

　ポリエチレン樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、堅調な需要と原油市況の上昇を背景に3万8000円/klを伺う水準まで上昇している。同社は、徹底したコスト削減に努めているが、国産ナフサ価格の高騰に加え、安定生産のための修繕費の上昇によるコスト事情の悪化は、自助努力のみで吸収することは極めて困難であると判断し、今回の価格改定を決定した。

　東ソーは14日、ポリエチレン樹脂全製品を10月1日納入分から値上げすると発表した。対象となるのは、低密度ポリエチレン「ペトロセン」、直鎖状低密度ポリエチレン「ニポロン‐L」「ニポロン-Z」、超低密度ポリエチレン「LUMITAC」、高密度ポリエチレン「ニポロンハード」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力ポリエチレン「TOSOH-HMS」。値上げ幅は現行価格から「10円/kg以上」となっている。

　ポリエチレン樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、新型コロナウイルス感染拡大の影響による大幅な下落の後、OPECプラスの協調減産継続と消費回復期待を背景とする原油市況の上昇により、10-12月期以降は3万3000円/klを超える水準まで上昇することが予想されている。

　同社は徹底したコスト削減に努めているが、国産ナフサ価格の上昇による事業環境の悪化は、自助努力のみで吸収することは極めて困難であり、今後の安定供給を図るためにも価格を改定せざるを得ないと判断した。

　東ソーは20日、ポリエチレン樹脂全製品を来年1月21日納入分から値上げすると発表した。

　対象となるのは、低密度ポリエチレン「ペトロセン」、直鎖状低密度ポリエチレン「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度ポリエチレン「LUMITAC」、高密度ポリエチレン「ニポロンハード」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力ポリエチレン「TOSOH‐HMS」。値上げ幅は現行価格から20円/kg以上。

　ポリエチレン樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、旺盛な需要を背景として、来年1-3月期以降は4万7000円/klを超える水準まで上昇することが予想されている。

　同社は徹底したコスト削減に努めているが、国産ナフサ価格の高騰に加え、物流費や安定生産のための修繕費などの上昇によるコスト事情の悪化は、自助努力のみで吸収することは極めて困難であり、今後の安定供給を図るためにも価格を改定せざるを得ないとの判断に至った。