三菱ガス化学 人事(2022年4月1日)

2022年3月11日

[三菱ガス化学・人事](4月1日)▽総務人事部長兼総務人事部QOLイノベーションセンター白河所長青木康根▽機能化学品事業部門事業管理部長石川浩史▽同部門無機化学品事業部長、同部門同事業部機能化学品グループマネージャー花輪博和▽同部門山北工場長堺谷ひさし▽出向MGC Pure Chemicals Taiwan Inc.大戸秀▽機能化学品事業部門無機化学品事業部基礎化学品グループマネージャー山岡大記▽同部門四日市工場第一製造部長澤本眞次郎▽基礎化学品事業部門ライフサイエンス部主管大嶋豊嗣▽研究統括部次世代戦略グループマネージャー大野大典▽知的基盤センター分析グループ主席木村善哉▽同センター技術情報グループマネージャー神原豊▽出向三菱ガス化学トレーディング長谷川浩史▽基礎化学品事業部門ハイパフォーマンスプロダクツ事業部ポリマー材料グループマネージャー高野隆大▽出向KOREA ENGINEERING PLASTICS CO.,LTD.篠原俊一▽出向GPAC(Shanghai)Co.,Ltd.長坂宣彦▽機能化学品事業部門合成樹脂事業部機能製品グループマネージャー柿木修▽同部門合成樹脂事業部シート・フィルム開発グループマネージャー大西猛史▽同部門合成樹脂事業部基礎製品グループマネージャー長島広光▽同部門企画開発部ポリマーソリューショングループマネージャー堀越裕▽同部門同部生活衛生材料グループマネージャー新見健一▽同部門同部新領域材料グループマネージャー田島純▽同部門同部プロセス&インフォマティクスグループマネージャー高橋健一▽基礎化学品事業部門エネルギー資源・環境事業部主席渡辺和憲▽同部門新潟工場第一製造部長兼情報システム部主席宗良樹▽同部門同工場第二製造部長黒瀬英之▽生産技術部長付主席山田純一。

 

三菱ガス化学 循環型メタノール構想で対話型SLL契約

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2022年3月9日

 三菱ガス化学はこのほど、日本政策投資銀行(DBJ)とDBJ‐対話型サステナビリティ・リンク・ローン(対話型SLL)による金銭消費貸借契約(契約期間10年、金額100億円)を締結したと発表した。

 対話型SLLは、

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三菱ガス化学 役員人事(2022年4月1日)

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2022年3月2日

[三菱ガス化学・役員人事](4月1日)▽代表取締役専務執行役員稲荷雅人▽同有吉伸久▽解兼常務執行役員、機能化学品事業部門担当、取締役香坂靖▽特任理事、同部門脱酸素剤事業部長木暮直毅▽同、MGCフィルシート常務取締役岩井辰雄▽同、情報システム部長瀬田和正▽代表取締役、専務執行役員、生産技術管掌、環境安全品質保証・原料物流担当稲荷雅人▽同取締役、同役員、総務人事担当、内部統制リスク管理担当、財務経理管掌、情報システム担当有吉伸久▽常務執行役員、機能化学品事業部門担当山口良三▽執行役員、財務経理部経理グループマネージャー小林千果▽同役員、機能化学品事業部門四日市工場長松見恵明▽同役員、機同部門光学材料事業部長原田亨。

三菱ガス化学 組織改正(2022年4月1日)

2022年2月24日

 [三菱ガス化学/組織改正](4月1日)▽機能化学品事業部門合成樹脂事業部の基礎製品第一グループと基礎製品第二グループを統合し、基礎製品グループとする▽機能化学品事業部門企画開発部下のグループを再編し、電子材料グループ、ポリマーソリューショングループ、生活衛生材料グループ、新領域材料グループ、プロセス&インフォマティクスグループを設置する。

東ソーなど CO2から機能性プラ製造、NEDO事業に

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2022年2月21日

 東ソー(幹事会社)、三菱ガス化学は18日、産業技術総合研究所触媒化学融合研究センター、東北大学大学院、大阪市立大学人工光合成研究センター、コルコートなどの共同研究先と連携して、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業」に、「CO2を原料とする機能性プラスチック材料の製造技術開発」が採択されたと発表した。

 同事業は、

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三菱ケミカルなど 人工光合成の事業化、NEDO事業に採択

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2022年2月21日

 三菱ケミカル(幹事会社)、三菱ガス化学、人工光合成化学プロセス技術研究組合(ARPChem)の3者は18日、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業」に、「人工光合成型化学原料製造事業化開発」が採択されたと発表した。

 同事業は、

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宇部興産など4社 クリーンアンモニア安定確保で合意

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2021年12月24日

 宇部興産、住友化学、三井化学および三菱ガス化学は23日、4社共同でクリーンアンモニアの安定的確保に向けた検討を開始することに合意したと発表した。

 肥料や化学品の原料などの用途で幅広く使用されているアンモニアは、燃焼時にCO2を排出しないことや、水素含有量が高いことなどの特性から、近年ではカーボンニュートラル社会実現のための次世代エネルギー源として世界的な需要拡大が見込まれている。

 今年10月に政府が発表した「第6次エネルギー基本計画」の中で、燃料としてのアンモニアの安定確保の必要性が確認された。特に化石資源を原料にアンモニアを製造する際に発生するCO2を分離回収・利用し地下に貯蔵するCCUS技術の活用によって得られるブルーアンモニアや、再生可能エネルギー由来のグリーンアンモニアなどのクリーンアンモニアの安定的確保が必要とされている。

 こうした状況下、4社は各社の取り組みに加え、日本での安定的かつ競争力あるクリーンアンモニアの確保を目指し、新たに共同でのクリーンアンモニア確保の検討を始めた。

三菱ガス化学 二酸化炭素地中貯留技術研究組合に加入

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2021年12月14日

 三菱ガス化学はこのほど、二酸化炭素地中貯留技術研究組合に加入した。同組合は2016年に設立。地球温暖化対策上の重要技術CCS(CO2回収・貯留)の実用化を目指し、実用化規模(年100万t)でのCO2圧入・貯留の安全管理技術と貯留層の有効圧入・利用技術の確立と、CCS普及条件の整備・基準の整備を行っている。

 組合員は伊藤忠商事、伊藤忠石油開発、応用地質、INPEX、石油資源開発、大成建設、電源開発、JX石油開発と三菱ガス化学の9社と、産業技術総合研究所と地球環境産業技術研究機構。同社は2050年カーボンニュートラルの目標達成に向けたロードマップを策定しており、この活動を通じてCCSの実用化に向けた技術開発へ積極的に取り組み、脱炭素社会の実現に貢献していく考えだ。