株式会社科学企画出版社
2021年12月6日
太陽石油はこのほど、巨大地震発生時における事業継続計画（BCP）対応訓練を、東京本社と南西石油（沖縄県）の合同で実施した。東京本社では役員2名を含む23名が、南西石油では役員1名を含む12名が参加している。
同社では、巨大地震などの災害発生時においても石油製品の安定供給の責務を果たすために、南海トラフ巨大地震や首都直下地震、地域的な地震を想定したBCPを策定。訓練や教育などを通じ、BCPに基づく対応能力の継続的な向上、課題改善に取り組んでいる。
今回は、琉球海溝三連動地震（沖縄）の発生により関連会社である南西石油が被災したとの想定のもと、合同で訓練を実施。参加者には訓練シナリオは事前に開示せず、同社と情報連携を行いながら、BCPの実行的運用の確認と対応力の習熟を図った。
両社合同でのBCP訓練は今回が初の試みであり、双方で連携の確認や強化を図るとともに、新たな課題の抽出を行った。今回、明確になった課題を踏まえ、より実効性、有効性を高めるための対応を進めていく。太陽石油は今後も、訓練や教育などを計画的に実施することで、有事の際における石油製品の安定供給に向けて取り組んでいく。
2020年12月23日
太陽石油は、巨大地震発生時における事業継続計画（BCP）対応訓練を本社および四国事業所（愛媛県今治市菊間町）で11月17日に実施した。
同社では、巨大地震などの災害発生時においても石油製品の安定供給という責務を果たすために、南海トラフ巨大地震や首都直下地震を想定したBCPを策定。訓練や教育等を通じ、BCPに基づく対応能力の継続的な向上、課題改善に取り組んでいる。
今回の訓練では、参加者に対しシナリオを非開示のうえで、南海トラフ巨大地震発生による様々な事象、要求を設定し、被災事業所と連携しつつ、危機対策本部及び各対策班によるBCPの実行的運用の確認と対応力の習熟を図った。また、危機対策本部副本部長をはじめ、一部の参加者はリモート環境下での訓練とし、感染症流行下における危機対応能力の維持、強化を図るとともに、新たな課題の抽出を行った。
今回、明確になった課題を踏まえ、より実効性、有効性を高めるための対応を進めるとともに、今後も訓練や教育等を計画的に実施することで、有事の際における石油製品の安定供給に向け取り組んでいく。