包装用フィルム製品の一部

　東洋紡は17日、包装用フィルム製品の一部を12月11日出荷分から値上げする、と発表した。対象製品と値上げ幅は以下のとおり。

　二軸延伸ポリプロピレンフィルム（OPP）、無延伸ポリプロピレンフィルム（CPP）、直鎖状低密度ポリエチレンフィルム（LLDPE）はそれぞれ「連300円（20㎛換算）」、二軸延伸ポリエステルフィルム（PET）が「連300円（12㎛換算）」、二軸延伸ナイロンフィルム（ONY）が「連500円（15㎛換算）」、熱収縮ポリエステルフィルム「スペースクリーン」が「連750円（30㎛換算）」。また、透明蒸着フィルム「エコシアール」については、PETベース（コート無し）が「連300円（12㎛換算）」、PETベース（コート有）が「連500円（12㎛換算）」、ONYベース（コート無し）が「連500円（15㎛換算）」、ONYベース（コート有）が「連700円（15㎛換算）」。

　昨今の原油・ナフサ価格の高騰や高止まりによる原燃料費の上昇に加え、円安影響を受けた副資材費なども上昇しており、生産設備維持費などと合わせて、包装用フィルム製品の製造費を押し上げている。こうした状況下、同社では徹底したコスト削減に努めてきたが、現在の価格体系では顧客への安定的な製品供給が困難と判断し、価格改定を決めた。

　東洋紡は17日、包装用フィルム製品の一部を5月1日出荷分から追加値上げすると発表した。

　対象製品は、二軸延伸ポリプロピレンフィルム（OPP）、無延伸ポリプロピレンフィルム（CPP）、直鎖状低密度ポリエチレンフィルム（LLDPE）。改定幅（連：500㎡）は、いずれも「連100円」（20㎛換算）。

　同社は昨年10月、燃料費や電力費、物流費の高騰を受けて、同三製品について同年11月からの「連300円」（同）の値上げを打ち出した。しかし、価格改定以降も、石炭や天然ガスなどのエネルギー価格が高止まりしている影響で、燃料費や電力費などの製造コストが大幅に上昇するとともに、ガソリン代や人件費など、物流関連のコスト高騰が続いている。加えて、包装用フィルム製品の原料メーカーからは、製造コストや物流コストの高騰に起因する価格転嫁を受けている。

　こうした状況下、東洋紡は徹底したコスト削減を行ってきたが、現在の価格体系では顧客への安定的な製品供給が困難と判断。前回の改定幅を変更の上、再度価格改定を実施することを決めた。

 

　東洋紡はこのほど、包装用フィルム製品の一部を11月21日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、二軸延伸ポリプロピレン（OPP）フィルム、無延伸ポリプロピレン（CPP）フィルム、直鎖状低密度ポリエチレン（L‐LDPE）フィルムの3製品。改定幅は、いずれも「連250円（20㎛換算）」（連：500㎡）。

　同3製品については、8月に続く今年4度目の値上げの発表。上昇が続く原油・ナフサ価格などを背景に、包装用フィルム製品の原料価格が一段と高騰。燃料費や電力費、物流経費、設備維持費用なども上昇しており製造コストを押し上げている。

　同社では徹底したコスト削減を行っているが、前回の価格改定発表以降も原料価格の高騰が続いていることなどから、現在の価格体系では安定的製品供給が困難と判断。追加の価格改定実施を決めた。

　東洋紡はこのほど、包装用フィルム製品の一部について、5月21日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、二軸延伸ポリプロピレン（OPP）フィルム、無延伸ポリプロピレン（CPP）フィルム、直鎖状低密度ポリエチレン（L-LDPE）フィルムの3製品。改定幅（連：500㎡）は、いずれも「連200円（20㎛換算）」となっている。同3製品は今年2月にも価格改定を公表していた。

　昨今の原油・ナフサ価格の上昇などを背景に、包装用フィルム製品の原料価格高騰が続くが、加えて、燃料費や電力費、物流経費、設備維持費用などの諸経費が上昇し、製造コストを押し上げている。こうした状況下、同社では徹底したコスト削減に努めてきたが、前回の価格改定公表以降も原料価格の高騰が続いていることなどから、現在の価格体系では顧客への安定的な製品供給が困難と判断し、追加で価格改定を実施せざるを得ないと判断した。