デンカ 大牟田工場で高機能球状フィラーを設備増強

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2021年10月14日

  デンカは13日、スペシャリティー事業の成長加速のため、大牟田工場(福岡県大牟田市)において、次世代の高機能球状フィラー製造設備の増強を決定したと発表した。投資金額は50億円。

高機能球状フィラーの開発・製造を担う大牟田工場

 同社は、半導体を含む高速・大容量データ通信(5G)・自動車の自動化(xEV)における高信頼製品の需要増加を見込んでおり、球状シリカや球状アルミナ、球状マグネシアの高機能グレードの生産能力を増強するため、製造設備を新設する。

 同社は1915年の創業以来培ってきた無機材料の高温焼成・窒化反応・粒径制御などの基盤技術を元に、球状シリカ、窒化ホウ素、窒化ケイ素、球状アルミナ、蛍光体など様々な機能性セラミックスを製造している。

 球状シリカは低熱膨張性を生かし半導体封止材料や半導体パッケージ基板などに、球状アルミナは高熱伝導性を生かし車載・通信などの幅広い分野に、放熱材料として広く使用され、市場から高い評価を得ている。

 今回の戦略投資により、これら基盤技術の高機能化を推進し、5Gの伝送損失低減に対応する低誘電正接シリカ、微細化する先端半導体に適応した球状シリカ、さらには深刻化する電子機器の熱対策を球状アルミナとともに強力にサポートする球状マグネシアなど、中長期的な高機能フィラーの需要に対応すべく高度なフィラー制御技術を集約。設備を増強することで、当該高機能分野でのデファクトスタンダード化を進めていく。

 さらに同社は、ビヨンド5G(6G)やxEVなどの進化に伴うニーズにもスピード対応できるよう、同設備を活用していく考え。

環境・エネルギー分野の主力製品群

三井化学 炭鉱電車プロジェクト、短編映像2本を公開

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2020年10月9日

 三井化学は、三池炭鉱の時代から令和に至るまで100年以上の長きにわたり走り続けてきた、大牟田工場(福岡県大牟田市)の炭鉱電車への感謝の意を込め、未来に向けた〝風景の遺産〟の継承を目的に、このほどメモリアル映像2本をYouTubeなどで公開した。

「紅い恋人編」。炭鉱電車と身近に過ごした人々のエピソードや、貴重な映像資料も収録
「紅い恋人編」。炭鉱電車と身近に過ごした人々のエピソードや、貴重な映像資料も収録

 炭鉱電車は、三井化学専用線(旧三池炭鉱専用鉄道)として濃硝酸や液体塩素といった原材料の運搬などに使用されてきたが、今年5月をもってその運用が廃止された。同社が取り組む「ありがとう炭鉱電車プロジェクト」の中で、炭鉱電車にまつわる映像や音の保存を進めており、今回は大牟田市と荒尾市にまたがり地域と共に歩んだ炭鉱電車の動く最後の姿などを記録として残すため、映画監督の瀬木直貴氏による短編映像2本の制作を行った。

 「紅い恋人編」(https://youtu.be/7DdupuFWWNU)では、くれない色の車両が特徴の炭鉱電車と身近に過ごした人々へのインタビューや過去の貴重な映像資料などを通して、炭鉱電車の魅力を掘り起こしている。また、募集したエピソードを基に詩人の道山れいん氏が書き起こした詩の朗読や、〝音の遺産〟としてアーティストSeiho氏が炭鉱電車の音を使って作曲した楽曲が織り込まれた。全編にわたり、炭鉱電車の走行音と、踏切の打鐘式警報機のカランカラン、カランカランというレトロな響きが印象に残る。

「炭鉱電車の一日編」。機関庫や工場内を走る様子、整備作業などの記録
「炭鉱電車の一日編」。機関庫や工場内を走る様子、整備作業などの記録

 「炭鉱電車の1日編」(ttps://youtu.be/H6sZ6VK6xZo)は、炭鉱電車の運行、整備に長く携わってきた人々の1日の仕事を追いかけたドキュメンタリー。運転や整備の様子、機関庫や工場内を走る様子、液体塩素を運ぶ黄色いタンクのラストランなど、貴重な映像を収録している。

 制作した2本の映像は、地域の資産として自由に活用してもらうため、先月末、大牟田市をはじめ関係者に同映像の贈呈が行われた。

 

三井化学 炭鉱電車ラストランイベントの開催を中止

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2020年8月28日

 三井化学は、9月末に実施を予定していた大牟田工場(福岡県大牟田市)での「炭鉱電車ラストランイベント」の開催中止を決定した。

 今年7月、同市に大きな被害をもたらした豪雨の影響と新型コロナウイルス感染症の拡大防止への配慮のため。7月豪雨による同工場設備への浸水被害により一時全プラントを停止していたが、炭鉱電車についても5両の車両すべてが冠水し稼働できず、イベント会場を予定していた宮浦駅周辺の安全確保も難しい状況にある。

 また、同市では7月以降新型コロナの感染拡大が見られるなど、不透明な状況が続いており、来場者の安心・安全を最優先すべきと判断し、イベント開催中止を決定した。

 三井化学では、感染症の収束や、炭鉱電車の今後の活用方針の決定などの状況により、同様なイベントを別途実施することを引き続き検討していくとしている。

 炭鉱電車は、同工場の三井化学専用線(旧三池炭鉱専用鉄道)として、三池炭鉱の時代から100年以上の長きにわたり活躍、今年5月にその歴史に幕を下ろした。

 同社は炭鉱電車への感謝と、未来に向けたレガシーとしての活用を検討する「ありがとう炭鉱電車プロジェクト」を立ち上げ、炭鉱電車にまつわる音や映像を後世に遺す取り組みを行っている。ラストランイベントもその一環として当初は6月開催を予定していたが、コロナ禍で9月に延期されていた。

 

デンカ 豪雨被害の大牟田工場、7月中に全ての生産を再開

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2020年8月5日

 デンカは4日、7月豪雨により停止していた大牟田工場について、7月中にすべての製品の生産を再開したと発表した。

 同工場では7月8日より設備の点検作業を開始し、安全が確認できた生産設備から順次稼働を進めていた。なお、同社の連結業績への影響は軽微としている。

三井化学 大牟田工場が順次稼働を再開、電気設備が復旧

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2020年7月15日

 三井化学は14日、記録的な豪雨による電気設備の浸水により6日から全プラントの稼働を停止していた大牟田工場(福岡県大牟田市)が、稼働を順次再開したと発表した。

 8日に電気設備が復旧し、現地の天候回復を見ながら復旧のための点検作業を進めてきた。現在、点検作業が終了したプラントから順次再稼働を始めた。

 

デンカ 豪雨で停止した大牟田工場が順次生産を開始

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2020年7月10日

 デンカは、九州地方で発生した豪雨によって停止していた大牟田工場(福岡県大牟田市)の設備点検を今月8日から開始し、安全が確認できた生産設備から順次生産を再開していくと発表した。なお、球状シリカはすでに生産を再開している。

 また、グループ会社の九州プラスチック工業(熊本県玉名市)は、設備への被害がなく、8日から雨どい・ポリエチレン暗渠排水管など、すべての製品の生産を再開した。

 デンカ・大牟田工場と九州プラスチック工業では、6日の豪雨により全プラントを停止していた。

デンカ 大牟田工場で新総合事務所を竣工、生産性向上へ

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2020年3月2日

 デンカは、27日に大牟田工場(福岡県大牟田市)の新総合事務所「Omuta Innovation Hub(オオムタイノベーションハブ)」が竣工したと発表した。

大牟田工場
Omuta Innovation Hub(オオムタイノベーションハブ)

 「Omuta Innovation Hub」は製造部門と間接部門が一体感を高め、業務プロセス改革や働き方改革により、生産性向上を図ることを目的に設立した。

 これまで点在していた製造・研究・生産技術部門を集約し、工場のハブ(中枢)として一体的・機能的な運営を実現するとともに、コミュニケーションしやすい未来型のレイアウトを採用し、快適な職場環境を提供していく。

 大牟田工場は1916(大正5)年に、大牟田の石炭コンビナート地帯でカーバイドと石灰窒素肥料を製造する、無機化学製品の工場として操業を開始した。その後、高温処理技術や窒化反応技術を発展させ、電子部品や高機能セラミックス製品を生み出してきた。

 中でも、デンカの主力商品であるアセチレンブラック、窒化ケイ素、ANプレート、SNプレート、球状シリカ・ アルミナ、蛍光体は、ゼロ炭素社会を目指したxEVに代表される自動車産業や、5Gなどのメガトレンドを見据えた高機能製品として、社会発展と地球環境保全に向けて一層貢献していくものだ。

 デンカは「Omuta Innovation Hub」完成を機に、大牟田工場を将来に向けた新たな製品開発を推進していくイノベーションの拠点にするとともに、地域の人たちに貢献できる「世界の工場」として、持続的な成長を目指していく。

デンカ 大牟田工場でアセチレンブラックの生産継続を決定

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2019年10月18日

 デンカはこのほど、2017年に発表した大牟田工場(福岡県大牟田市)でのカーバイド系製品生産停止計画の一部を変更し、アセチレンブラックの一部グレードの生産を継続することを決定したと発表した。

 当初の計画では、大牟田工場の生産を今年12月末までに停止し、リチウムイオン電池(LIB)用は千葉工場へ、高圧送電ケーブル用はシンガポール・DSPLへ生産を集約する予定だった。継続決定の理由として、主要用途のLIB需要が大きく伸長し、同用途向けへの安定供給と今後の生産体制を引き続き強化するためとしている。

 同社は経営計画「Denka Value‐Up」の下、各種電動車・蓄電事業向けの需要増に対し、高純度・高電気伝導性のアセチレンブラックの生産体制を今後も引き続き強化し、重点分野の一つである「環境・エネルギー分野」のさらなる成長を目指していく。