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帝人ファーマ 役員人事(2023年4月1日)
2023年3月15日
2023年3月15日
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2023年3月7日
2023年2月8日
2023年2月1日
2022年9月7日
2022年4月26日
2022年4月5日
2022年2月2日
2021年8月24日
帝人ファーマは23日、完全子会社である帝人ヘルスケアの営業拠点を、現在の12支店75営業所から、18支店129営業所へと体制再編すると発表した。
帝人ファーマは、2025年に向けて地域包括ケアシステムが進展していくことを見据え、2019年10月に組織を再編。医薬品の情報提供の機能と、在宅医療機器などの営業およびサービスの機能を帝人ヘルスケアに集約し一元化した。今回の支店・営業所の再編は、それぞれの医療圏での医療ニーズに応え、より地域に密着した医療サービスや、それに伴う様々な価値の提供を行うために実施する。
帝人ファーマと帝人ヘルスケアは、帝人グループ独自の多職種によるチーム営業で、それぞれの地域でチーム医療を支えるとともに、今後も地域包括ケア関連事業の拡大を図り、地域に密着した総合サービス提供型の事業体を目指していく。
2021年6月25日
帝人ファーマは23日、メルツ社(ドイツ)から日本での共同開発・独占販売権を取得し販売しているA型ボツリヌス毒素製剤「ゼオマイン筋注用50単位、100単位、200単位」について、厚生労働省から「下肢痙縮」の効能または効果の追加承認を取得したと発表した。
帝人ファーマは、筋・骨格系疾患の患者のQOL向上に貢献するため、これまで様々な医薬品・医療機器によるソリューションを提供。また、脳卒中後遺症などによる運動機能障害の改善を支援するリハビリ用として、歩行神経筋電気刺激装置や上肢用ロボット型運動訓練装置などの製品も展開している。
こうした中、帝人ファーマは、2017年に同剤の日本国内での共同開発・独占販売権をメルツ社から取得し、2020年に上肢痙縮の効能または効果で製造販売承認を得て上市した。そして、両社は下肢痙縮の効能または効果の追加承認を目指し、メルツ社が日本国内で第Ⅲ相試験を実施。帝人ファーマがその結果をもとに変更承認申請を行い、今回の承認取得に至った。
下肢痙縮は、主に脳卒中の後遺症として起こる筋緊張の増加や、伸張反射の興奮性亢進によって生じる上位運動ニューロン症候群の1つ。下肢筋が過度に緊張することで正常歩行が難しくなることや、体幹が不安定になることで転倒の危険性が高まるなど、患者の日常生活の妨げとなっている。
現在、下肢痙縮の治療としては、リハビリ、経口筋弛緩剤、神経ブロック療法などが行われている。A型ボツリヌス毒素注射剤である同剤は、末梢のコリン作動性神経終末に作用し、神経伝達物質であるアセチルコリンの放出を阻害することで随意筋の筋力を弱め、筋緊張状態を緩和する。
特徴としてA型ボツリヌス毒素から、メルツ社が開発した精製技術を使って複合タンパク質を取り除き、神経毒素のみを有効成分としていることが挙げられる。これにより、中和抗体が産生されることによる効果減弱の可能性の低下が期待されている。