日本触媒 組織改正(2024年4月1日)

2024年3月5日

[日本触媒/組織改正](4月1日)【本社】▽姫路製造所DX推進室を姫路DX推進部に改称し、DX推進本部に編入する▽イオネル建設チーム(課組織)を廃止し、イオネル技術部(部組織)を新設する▽イオネル国内立地準備室(部組織)を新設する▽R&D統括部データサイエンス&インフォマティクス推進室(課組織)をデータサイエンス&インフォマティクス推進部(部組織)に改称し、コーポレート研究本部に編入する▽事業創出部門にプリンティング材料事業準備室(部組織)を新設する▽インダストリアル営業部をコンストラクションケミカルズ営業部に改称する▽ペイント&コーティング営業部をスペシャリティケミカルズ営業部に改称する▽ハウスホールド営業部をハウスホールドケミカルズ営業部に改称する▽イオネル事業プロジェクト技術開発部をイオネル研究部に改称する。

日本触媒 次世代水処理システム部材を開発、ハワイで実証

, , , ,

2024年2月19日

 日本触媒はこのほど、米トレビシステムズと、次世代の海水淡水化/水処理システム「正浸透(FO)システム」の基幹部材である浸透圧発生剤(DS)を共同開発したと発表した。

トレビシステムズの海水淡水化FOシステム実証試験装置(ハワイ島)

 トレビシステムズは

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

日本触媒の4-12月期 販売価格の下落などで減収減益

,

2024年2月7日

 日本触媒は6日、2024年3月期第3四半期(4―12月期)の連結業績(IFRS)を発表した。売上高は前年同期比10%減の2924億円、営業利益44%減の144億円、純利益52%減の98億円となった。

 セグメント別では、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

日本触媒 YMCと長鎖オリゴ核酸の精製・分析で連携

, , , ,

2024年2月2日

 日本触媒は1日、ワイエムシィ(YMC)との間で、長鎖オリゴ核酸(80残基以上)のクロマトグラフィー精製法と分析法の共同開発契約を締結したと発表した。

 両社がもつオリゴ核酸の合成、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

日本触媒 能登半島地震の被災者・被災地支援で義援金

, ,

2024年1月22日

 日本触媒はこのほど、「令和6年能登半島地震」による被災者の救援や被災地の復興のため、日本赤十字社を通じて1000万円の支援を行うことを決定したと発表した。

 同社は、「地震により被害にあわれた皆様に心よりお見舞い申し上げますとともに、お亡くなりになられた方々に深く哀悼の意を表します。被災地の1日も早い復興をお祈り申し上げます」とコメントしている。

日本触媒など 新規海洋生分解性プラ開発、NEDO事業

, , ,

2024年1月19日

 日本触媒と理化学研究所環境資源科学研究センター(バイオプラスチック研究チーム)は18日、新規海洋生分解性プラスチックの開発に成功したと発表した。両者が2021年度から参画する、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の委託事業「海洋生分解性プラスチックの社会実装に向けた技術開発事業」での成果。

PESを基本骨格とするポリマーに焦点を当て、新規海洋生分解性プラスチックを開発した

 両者は、ポリエチレンサクシネート(PES)を

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

日本触媒 インドネシアで再エネ購入とPVシステムを導入

, , , ,

2023年12月1日

 日本触媒は30日、インドネシア子会社であるNSIが、購入している電力量100%に対して、インドネシア国営電力会社(PLN)が発行する再生可能エネルギー電力証書を購入する契約を締結したと発表した。

 これにより、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

日本触媒の上期 海外市況下落や販売減少が響き減収減益

, ,

2023年11月8日

 日本触媒が7日に発表した2024年3月期上期(4―9月期)の連結業績(IFRS)は、売上収益が前年同期比12%減の1943億円、営業利益42%減の100億円、純利益51%減の69億円の減収減益だった。

野田和宏社長=決算会見、11月7日

 売上収益は、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

日本触媒 統合報告書およびRCリポートを発行

, ,

2023年10月3日

 日本触媒はこのほど、「TechnoAmenity Report 2023」(統合報告書)および、「RC Report 2023」を発行した。

 「TechnoAmenity Report 2023」は、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について