旭硝子財団

　旭硝子財団はこのほど、第32回「地球環境問題と人類の存続に関するアンケート」調査結果を発表した。

　同財団は、1992年から毎年、世界の環境有識者を対象に環境アンケート調査を実施。今年は世界202ヵ国に調査票を送付し、130ヵ国の1805人から回答を得た。調査結果として、

　旭硝子財団はこのほど、2023年ブループラネット賞（地球環境国際賞）の受賞者に、マイクロプラスチック汚染の研究に取り組む、リチャード・トンプソン教授（英国）、タマラ・ギャロウェイ教授（英国）、ペネロープ・リンデキュー教授（英国）、および世界の大規模災害に関する災害データベースを創始・開発したデバラティ・グハ＝サピール教授（ベルギー）の2組（2件）を決定したと発表した。

　同賞は地球環境の修復を願い、

　旭硝子財団はこのほど、第31回「地球環境問題と人類の存続に関するアンケート」調査結果を発表した。

　同財団は、1992年から毎年、世界の環境有識者を対象に環境アンケート調査を実施。今年は世界202ヵ国に調査票を送付し、127ヵ国の1876人から回答を得た。調査結果として、

　旭硝子財団はこのほど、2022年ブループラネット賞（地球環境国際賞）の受賞者に、ジグミ・シンゲ・ワンチュク第4代ブータン王国国王陛下とスティーブン・カーペンター教授（米国）を決定したと発表した。

　同賞は地球環境の修復を願い、

　旭硝子財団はこのほど、第30回「地球環境問題と人類の存続に関するアンケート」調査結果を発表した。

　　同財団は、1992年から毎年、世界の環境有識者を対象に環境アンケート調査を実施。今年は世界210カ国に調査票を送付し、134カ国以上、1893人から回答を得た。調査結果の要点として、人類存続の危機に対する認識では、環境危機時計が示す世界全体の平均環境危機時刻は9時42分となり、昨年より5分針が戻った。前年から4分以上針が戻るのは8年ぶり。もっとも針が戻った地域は北米で、10時3分と前年から30分も時刻が戻った。今年1月にパリ協定に再加盟した影響と見られる。

　逆にもっとも針が進んだ地域は西欧で、10時7分と前年から8分も針が進んだ。危機意識が最も高い地域はオセアニアで10時20分（前年と同じ）だった。逆に最も低いのはアフリカで8時33分（前年から1分戻る）となっている。

　環境危機時刻を世代別に見ると、今年は8年ぶりに全世代で戻っている。10年前には20代、30代は、40代以上の世代よりも危機意識が低かったが、近年その差は縮小傾向にある。また、40代以上が示した時刻は、昨年から2年連続で戻っている。

　一方、脱炭素社会への転換については、どちらかといえば進んでいるが、「政策・法制度」や「社会基盤（資金・人材・技術・設備）」の面は、「一般の人々の意識」の面ほど進んでいない。しかし、2年連続で、どの項目も進む方向にシフトしている。

　また、環境問題への取り組みに対する改善の兆しについて、最も多く選ばれたのは「気候変動」（28％）だった。回答者は政策、法制度や社会基盤よりも、一般の人々の意識について改善を見出だしている。2位「社会、経済と環境、政策、施策」（18％）、3位「ライフスタイル」（17％）が続く。

　SDGsについては、世界で2030年に達成度が高いと思う目標として、「13.気候変動に具体的な対策を」が1位で多くの地域で選ばれている。「9.産業と技術革新の基盤をつくろう」、「17.パートナーシップで目標を達成しよう」が同数で2位となっている。逆に達成度が低いと思う目標は、「1.貧困をなくそう」が圧倒的に多く選ばれ、これに「2.飢餓をゼロに」、「10.人や国の不平等をなくそう」が続く。これらの目標の実現は世界で多くの人が難しいと考えていることが伺える。

　なお、詳細は財団ウェブサイト（https://www.af-info.or.jp）で閲覧できる。

　旭硝子財団は16日、2021年ブループラネット賞（地球環境国際賞）の受賞者に、ヴィーラバドラン・ラマナサン教授（米国）とモハン・ムナシンゲ教授（スリランカ）を決定したと発表した。

　同賞は地球環境の修復を願い、地球サミットが開催された1992年に設立され、今年で30回目を迎える。地球環境問題の解決に関して、社会科学、自然科学・技術、応用の面で著しい貢献をした、個人または組織の業績を称える国際的な賞。今回は国内472人、海外748人のノミネーターから127件の受賞候補者が推薦され、理事会を経て2人が選ばれた。

　受賞者のうち、カリフォルニア大学サンディエゴ校スクリプス海洋研究所のラマナサン教授は、短寿命気候汚染物質（SLCPs）と呼ばれるCO2以外の汚染物質の気候への影響を数十年にわたって研究してきた。クロロフルオロカーボン類（CFCs）の非常に大きな温室効果を発見し、自身で統括した褐色雲（ABCs）に関する国際現地プロジェクトを通して、ブラックカーボンの気候への影響を明らかにするなどの貢献があった。教授は、SLCPの削減は温暖化を速やかに抑制し、大気汚染を大幅に改善することを示し、その後SLCP削減のための国際的な活動を主導した。

　一方、ムナシンゲ開発研究所の創設者・所長であるムナシンゲ教授は、統合的、学問横断的であり、開発の問題を経済、環境、社会の3つの観点から捉えるサステノミクスの考え方を創出した。革新的な概念である「公正な包括的グリーン成長（BIGG）」や「ミレニアム消費目標（MCGs）」はサステノミクスから生まれた。BIGGは、各国に発展の度合いに応じた持続可能な開発の道筋をとることを求め、また、MCGsは、世界生産のほとんどを消費する裕福な人々に地球への負荷を低減するため、消費目標の遵守を求める。同教授は、これらの考え方を世界に広めるため、環境経済学と環境政策による実践的な活動を展開している。

　なお、表彰式は10月6日に東京會舘（東京都千代田区）で行われ、賞状とトロフィー、賞金5000万円が贈られる。その後、翌7日に国際連合大学（東京都渋谷区）、9日に京都大学で受賞者の記念講演会が開催される予定。