東洋紡 「サステナビリティサイト・アワード」で優良賞

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2022年2月7日

東洋紡のサステナビリティサイト

 東洋紡はこのほど、サステナビリティコミュニケーション協会(旧名称:CSRコミュニケーション協会)が行う「サステナビリティサイト・アワード2022」で、ブロンズ(優良賞)を初受賞したと発表した。

 同アワードは、国内の全上場企業、非上場大手企業のウェブサイトを、同協会がサステナビリティ情報の充実度を調査し格付けするもの。4049社を対象に審査が行われ、6社がゴールド(最優秀賞)、11社がシルバー(優秀賞)、25社がブロンズを受賞した。

 東洋紡グループは、事業活動を通じて持続可能な社会実現への貢献を目指し、サステナビリティを根幹に据えた経営を推進。2020年にはサステナビリティサイトをリニューアルし、ESG(環境・社会・ガバナンス)に関する情報の充実を図ってきた。

 同社は今後も、サイト内容のさらなる拡充を図り、サステナビリティに関する活動のプロセスや成果をステークホルダーに分かりやすく開示することで、企業価値の向上を図っていく。

東洋紡 4月からICP制度を導入、トン当たり1万円

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2022年2月7日

 東洋紡は4日、CO2の排出量を自社の基準で仮想的に費用換算し、設備投資や開発設備投資の判断の参考とする「インターナルカーボンプライシング(ICP)制度」を、今年4月1日から導入すると発表した。社内炭素税価格は、CO2排出量トン当たり1万円に設定した。

 同社は、地球温暖化・気候変動を事業活動の継続に関わる大きなリスクの1つと認識し、

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東洋紡 クッション材の新グレード開発、防ダニ認証取得

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2022年2月2日

 東洋紡はこのほど、三次元網状繊維構造体「ブレスエアー」の新グレード「ブレスエアー ダブルプルーフ」を開発した。

三次元網状繊維構造体「ブレスエアー」

 同製品は、防ダニ性能と従来品を上回る抗菌性能を併せもつことから、弾性クッション材としては業界初の防ダニ加工素材認証を取得した。今春からの量産・本格販売を予定し、

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東洋紡 業界初、レーザー印字対応フィルムを開発

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2022年1月27日

 東洋紡はこのほど、食品や化粧品などの外装ラベル向けに、業界初のレーザー印字対応フィルム「レザイア」を開発した。

レーザー印字対応フィルム「レザイア」への印字例。透明タイプ(上段)と乳白タイプ

 同開発品は、印字工程の短縮とラベルのリサイクル性を向上させることから、

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東洋紡 「インターネットIR表彰」で優良賞を初受賞

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2021年12月21日

 東洋紡はこのほど、大和インベスター・リレーションズ(大和IR)が今月9日に公表した「2021年インターネットIR表彰」で優良賞を初受賞したと発表した。

株主・投資家向け情報サイトが優良賞を受賞

 同表彰は、大和IRが上場企業の株主・投資家向け情報サイトであるIRサイトを独自の基準で評価・採点し、特に優秀なサイトを構築し、情報開示とコミュニケーション活動で有効活用している企業を選定するもの。今年度は3944社を対象に審査が行われ、9社が最優秀賞、14社が優秀賞、103社が優良賞を受賞。東洋紡は初の優良賞に選ばれた。

 同社は今後も、IRサイトのさらなる拡充を図り、株主・投資家に向けてタイムリーで分かりやすい情報開示を行っていく考えだ。

東洋紡 来年5月に本社移転、創立140周年を機に

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2021年12月15日

来年5月に本社移転を予定する「大阪梅田ツインタワーズ・サウス」

 東洋紡はこのほど、来年に迎える創立140周年を機に本社を移転する、と発表した。新住所は、大阪府大阪市北区梅田一丁目13番1号 大阪梅田ツインタワーズ・サウス(総合受付は32階)。阪神電鉄・大阪梅田駅から徒歩1分、JR・大阪駅から徒歩3分に立地。2022年5月9日の業務開始を予定する。

東洋紡 繊維事業を統合、来年4月「東洋紡せんい」発足

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2021年12月3日

 東洋紡はこのほど、繊維事業関連のリソース集約を図るためグループ会社を一部統合・再編し、2022年4月に「東洋紡せんい」(大阪市北区、東洋紡ビル内)を発足すると発表した。

 具体的には、東洋紡100%出資子会社の東洋紡STCの繊維事業を分割、東洋紡STC100%出資子会社の東洋紡ユニプロダクツと統合し、新たに「東洋紡せんい」を発足させる。また、東洋紡100%出資子会社のトーヨーニットを新会社の直接保有子会社とする。東洋紡STCは東洋紡グループの高機能材を取り扱う商社として存続する。なお、新会社の代表者は東洋紡STC社長の清水栄一氏が務める。

 繊維事業を取り巻く市場環境などが大きく変化する中、衣料繊維事業を統合し選択と集中を加速し、グループ繊維事業の収益力と資産効率を向上させる狙い。重複する機能を統合するとともに、工場や物流施設などの資産の共有化・内製化を進めることで事業効率の向上を図り、顧客に最適な製品・サービスを提供し続ける会社を目指していく。

 新会社では主に、スクール・サービス・ワーキングユニフォーム用生地・製品、スポーツアパレル用生地・製品、寝装品の生地・製品、インナー用原糸・生地、民族衣装用生地、通帳クロスやハンカチ生地、ドレスシャツ製品などの製造販売を行う。

東洋紡 PBO繊維を来年1月から値上げ、安定供給維持

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2021年11月29日

 東洋紡は26日、PBO(ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール)繊維「ザイロン」を来年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から5~7%」の値上げ。

 昨今の原油・ナフサ価格の上昇などを背景に、同製品の原料価格高騰が続いており、加えて燃料費や電力費、物流経費、設備維持費用などの諸経費も上昇し、製造コストを押し上げている。同社では徹底したコスト削減に努めてきたが、現在の価格体系では顧客への安定的な製品供給が困難と判断し、価格改定を決めた。

 「ザイロン」は1998年に同社が世界で初めて開発・販売。現存する有機繊維の中で最高レベルの強度・弾性率・耐熱性・難燃性を誇り、消防服や耐熱資材、レーシングカーの車体などに幅広く採用されている。