クラレはこのほど、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同を表明したと発表した。
TCFDは、金融システムの安定化を図る国際的組織である金融安定理事会（FSB）の下に設置され、2017年に気候変動がもたらすリスクと機会について情報開示を求める提言を公表。この提言には、企業が気候変動のリスク・機会を認識し経営戦略に織り込むことの重要性が言及されている。
クラレグループは「世のため人のため、他人（ひと）のやれないことをやる」というミッションの下、創立以来、自然環境・生活環境に貢献する事業展開を行ってきた。近年、ますます重要性が高まっている気候変動問題については、サステナビリティ活動の重要課題（マテリアリティ）の1つとして、〝基盤強化のための価値づくり〟の「資源の有効利用と環境負荷の削減」、および〝事業を通じた価値づくり〟の「自然環境の向上」の中に位置づけた上で、取り組みを進めている。
同社グループではこれからも、環境にやさしい生産プロセスによる自らの生産活動での環境負荷低減や、顧客サイドでの製品製造過程についても環境負荷低減への貢献に注力するとともに、自然環境の向上に資する製品・ソリューションの提供に取り組んでいく。