三井化学はこのほど、名古屋支店（名古屋市中村区）内に支店長直轄組織「自動車材料マーケティング室」を、10月1日付で設置すると発表した。室長は、日下哲也理事名古屋支店長が兼務する。
同社はモビリティ事業を成長事業領域の1つと位置づけ、長年培ったポリマーサイエンスの技術を生かし、自動車の安全性と軽量化に貢献する素材・部材を顧客へ提供してきた。
一方では、高い安全性や軽量化に加えて、さらなる電動化、情報化、知能化、快適性への志向が高まっており、今後、同社製品に対する要求は大きく変化することが予想される。
こうした背景から、三井化学は新設する自動車材料マーケティング室を通じ、中京地区の自動車関連産業を中心に顧客ニーズの集約・発信を行っていく。
具体的には、顧客ニーズと同社製品とのマッチングを図り、製品・サービスをよりスピーディーに提供するのみならず、同社が展開しているソリューションビジネスの観点から、顧客ニーズに基づいた製品開発でのマーケティング支援を行う方針。
同社グループは、今後もモビリティ事業の強化・拡大を推進し、総合力を駆使したソリューションの提供に努めていく考えだ。