BASFジャパン – 日刊ケミカルニュース

BASFジャパン　役員人事（2025年6月30日、7月1日）

役員人事 , BASFジャパン

2025年4月10日

［BASFジャパン・役員人事］（2025年6月30日）▽退任（代表取締役社長）石田博基（2025年7月1日）▽代表取締役社長ハシビ・ゼイダム。

BASFとNEWGREEN　「NEWGREEN RICE Project」における戦略的提携と共同投資に合意

戦略的提携および共同出資に合意 , BASFジャパン , NEWGREEN（東京都小金井市） , カーボンファーミングプログラム実現

2025年2月19日

　BASFジャパンとNEWGREEN（東京都小金井市）は19日、日本の水稲栽培におけるカーボンファーミングプログラム実現に向けた戦略的提携および共同出資に合意したと発表した。

　「NEWGREEN RICE Project」と名付けた同プロジェクトを通して両社は、

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BASFジャパン　xarvio FIELD MANAGERの対応作物に牧草を追加　畜産向け飼料生産をサポート

提供開始 , 全国農業協同組合連合会（JA全農） , xarvio FIELD MANAGER , 対応作物に牧草を追加 , BASFジャパン

2025年1月20日

　BASFジャパンは20日、全国農業協同組合連合会（JA全農）と共同で推進する栽培管理支援システム「xarvio FIELD MANAGER」のマップ、可変施肥の各機能を牧草向けに提供開始したと発表した。

BASFジャパン、xarvio FIELD MANAGERの対応作物に牧草を追加し、畜産向け飼料生産をサポート

　牧草には

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BASF　日本版統合報告書発行、売上高は減で2021年並み

BASFジャパン , 2023年度の活動 , 「BASF in Japan‐2023」を作成 , ホームページ上に公開

2024年6月26日

　BASFジャパンはこのほど、2023年度の活動を取りまとめた「BASF in Japan‐2023」を作成し、ホームページ上に公開した。

　日本での活動を

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BASF　HFO発泡PIRシステムが断熱パネルに採用

BASFジャパン , ハイドロフルオロオレフィン（HFO） , ポリイソシアヌレート（PIR）システム , 連続サンドイッチパネル用途に初採用

2024年2月19日

　BASFジャパンはこのほど、ハイドロフルオロオレフィン（HFO）を発泡剤とするポリイソシアヌレート（PIR）システムが連続サンドイッチパネル用途に初採用されたと発表した。

　HFOは

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BASF　CO2回収技術が国内ブルー水素製造で試験

日揮グローバル , CO2回収技術「HiPACT（ハイパクト）」 , INPEXの「ブルー水素・アンモニア製造・利用一貫実証試験」に提供 , BASFジャパン

2023年3月15日

　BASFジャパンはこのほど、日揮グローバルと共同開発したCO2回収技術「HiPACT（ハイパクト）」をINPEXの「ブルー水素・アンモニア製造・利用一貫実証試験」に提供すると発表した。

　国産天然ガスからの

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BASF　新規殺虫剤を販売開始、アブラムシ類の防除

BASFジャパン , 販売 , 新規殺虫剤「セフィーナDC」

2023年3月3日

　BASFジャパンは、新規殺虫剤「セフィーナDC」の販売を3月から開始した。　

　同製品は、植物を吸汁加害するアブラムシ類に対して優れた阻害効果を速やかに発揮し、吸汁による被害を抑えることで、アブラムシ類が植物病原ウイルスを媒介することを抑制する。また、

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BASF　六呂見事業所がバイオマスバランス認証を取得

六呂見事業所（三重県四日市市） , REDcert2認証を取得 , BASFジャパン

2023年2月24日

　BASFジャパンはこのほど、六呂見事業所（三重県四日市市）が独立した第3者機関の監査を経てREDcert2認証を取得したと発表した。

　CO2排出量削減や

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BASFジャパン　人事（2022年9月30日/他）

BASFジャパン

2022年10月3日

［BASFジャパン・人事］（9月30日）▽退任（代表取締役副社長ビジネスサービス統括本部長）須田修弘（1日）▽代表取締役副社長ビジネスサービス統括本部長福田育美。

NEDOなど　超電導送電で損失削減95％以上にめど

世界初 , 昭和電線ケーブルシステム（CS） , 民間プラント実系統 , 三相同軸型超電導ケーブルシステム , BASFジャパン , 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）

2022年1月21日

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と昭和電線ケーブルシステム（CS）、BASFジャパンはこのほど、世界初の民間プラント実系統での三相同軸型超電導ケーブルシステムの実証試験で送電損失を95％以上削減するめどが立ったと発表した。

　送電損失のない電力供給技術として超電導技術が

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