デンカはこのほど、先月8日に発表されたCDP2020のスコアについて「気候変動」で「A－（Aマイナス）」、「水セキュリティ」で「B」評価を獲得したと発表した。
CDP（本部：ロンドン）は2000年に世界の機関投資家が連携して設立した国際NGOで、世界の主要企業に「気候変動」「水セキュリティ」「フォレスト」に関する質問票を送付し、環境情報開示の透明性や経営の関与を評価した結果を公表している。デンカは「気候変動」については2015年より、「水セキュリティ」については2019年より回答を継続しており、今回、気候変動については温室効果ガスの排出削減に係る中長期目標を策定し、その実現に向けた第一歩として高効率ガスタービン導入などの施策に取り組んでいる点、水セキュリティについては自家水力発電所の増設によりクリーンエネルギーの拡大に努めている点が評価された。
同社は、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を昨年9月に表明。国際的な枠組みに基づく気候変動対策の推進を最重要課題の1つとして捉え、日本政府の目標に沿った2050年のカーボンニュートラル実現に向けた取り組みを進めるとともに、その進捗などに関して積極的かつタイムリーな情報開示に努めていく考えだ。