SEMI 2021年の半導体製造装置、過去最高の販売額に

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2022年5月20日

 SEMIはこのほど、2021年(暦年)の半導体製造装置(新品)の世界総販売額が、2020年の712億ドルから44%急増し、過去最高の1026億ドルとなったと発表した。

 地域別では、

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エレファンテック 三井化学の宮尾氏がAMCセンター長

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2022年5月20日

 インクジェット印刷技術をベースに、電子回路基板を低環境負荷で量産製造するエレファンテックは、4月1日付でアディティブマニュファクチャリングセンター(AMC)センター長に、三井化学から宮尾宙(みやお・ひろし)氏が着任したと発表した。

(左から)エレファンテックの清水信哉社長、同社の宮尾宙AMCセンター長、三井化学・研究開発部副本部長の善光洋文 ICTソリューション研究センター長

 AMCは、インクジェット技術を中心としてアディティブマニュファクチャリング(AM:印刷による積層造形技術)を駆使したモノづくりが、より多くの分野でメジャーな製造方法になることを目指し、2020年4月に設置。味見試験から量産まで、顧客と試行錯誤する共創拠点となっている。

 3月末に任期を終えた川本悟志前AMCセンター長(三井化学)の後任に宮尾氏を迎え入れた。三井化学・研究開発部副本部長の善光洋文ICTソリューション研究センター長は、「AM分野で世界最先端の技術をもつエレファンテックとの2年間にわたるAMCでの協業で様々な応用可能性が見えてきた」と振り返る。「今後、インクジェットによるAMの社会実装に向けて、共に素材から革新を起こしていきたい」と展望を語った。

 これに対し、エレファンテックの清水信哉社長は「自社だけでは世界全体の持続可能性に大きなインパクトを与えることはできない。弊社がハブとなり、AMに必要な材料の開発やAMの応用先の拡大など、外部ステークホルダーとの連携推進が必要だ」と強調した。

 AMを活用し持続可能なモノづくり技術を開発するエレファンテックと、従来の素材提案型ビジネスから社会課題視点のビジネスへの転換を図る三井化学、両社は協業を加速させている。さらなる連携強化を図り、インクジェットのAM技術の社会実装を推進していく。

帝人フロンティア ゴム補強用ポリエステルNF短繊維を開発

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2022年5月20日

 帝人フロンティアはこのほど、補強性能に優れ、環境負荷低減に貢献するゴム補強用ポリエステルナノファイバー(NF)短繊維を開発した。

ポリエステルナノファイバーとPEの「海島複合断面」

 ゴム製品の補強効果を高めるため短繊維をゴムの補強材として用いるが、繊維が長いほどゴムへの練りこみ工程において絡みやもつれが発生しやすく、繊維の

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ポリプラスチックス エンプラのパウダー化、新製品をサイトに公開

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2022年5月20日

 ポリプラスチックスはこのほど、「エンプラのパウダー化に成功:新製品『DURAST Powder』‐特性改善や製造工程の合理化、材料ロス削減が可能に‐」を、自社サイト(http://www.polyplastics-global.com/jp/approach/8.html)に公開した。

エンプラファインパウダー「DURAST Powder」

 同社は今年4月から

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出光興産 東亜石油の不適切行為、特別調査委員会を設置

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2022年5月20日

 出光興産はこのほど、東亜石油の京浜製油所で発生した製品試験に関する不適切行為について、外部の専門家および東亜石油の独立社外取締役を委員とする特別調査委員会の設置を決議したと発表した。今後、事実関係の調査および原因究明などを行い、調査結果については後日開示するとしている。

 今回の不適切行為は3月下旬に発覚。同製油所が過去に生産した石油製品12品目において、揮発油などの品質の確保などに関する法律、顧客との契約に基づく製品試験項目の一部を実施していなかった。

丸善石油化学 千葉工場でプロピレン精留設備の運転開始

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2022年5月20日

 丸善石油化学はこのほど、コスモエネルギーグループであるコスモ石油との共同事業として丸善石化千葉工場に建設を進めていたプロピレン精留設備の運転を開始したと発表した。

 プロピレン精留設備(年産26万4000t)では、コスモ石油の

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中国汎用樹脂輸入 3月は再び全品目がマイナス

2022年5月20日

春節の前月から2桁プラスも、力強さが見られず

 中国の3月の汎用樹脂輸入は、ポリエチレン(PE)、ポリプロピレン(PP)、塩ビ樹脂(PVC)、ポリスチレン(PS)、ABS樹脂、EPSとも前年比マイナスとなった。春節休暇の時期が昨年と異なったことで、2月はPPやEPSが久しぶりにプラスに転じていたが、

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三菱ケミカルホールディングス 商号を「三菱ケミカルグループ」に

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2022年5月20日

 三菱ケミカルホールディングスは19日、同日開催された取締役会において、商号を「三菱ケミカルグループ株式会社」に変更することを決議したと発表した。6月24日開催予定の株主総会で定款の一部変更が承認されることを条件とし、7月1日に社名を変更する。

 同社は、

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日本触媒 人事(2022年6月21日株主総会)

2022年5月20日

[日本触媒・人事](6月21日株主総会)▽監査役小林髙史▽退任(同)、顧問有田義広▽エナジー&エレクトロニクス事業部担当、取締役常務執行役員、事業部門管掌渡部将博▽生産本部長、常務執行役員松本行弘▽執行役員、姫路製造所長横井時浩▽同役員、事業企画本部長薦田健二郎▽同役員、財務本部長原田茂▽同役員、ニッポンショクバイ・ヨーロッパN.V.社長澤田富幸▽退任(常務執行役員、エナジー&エレクトロニクス事業部担当)、顧問吉田雅也▽退任(執行役員、生産本部長)、専任理事、日本ポリマー工業社長就任予定荒川和清▽理事、健康・医療事業室長堀本眞吾。