三菱ケミカルホールディングスは14日、2018年度(2019年3月期)の連結業績(IFRS)を発表した。売上収益は前年比5%増の3兆9234億円、コア営業利益17%減の3172億円、当期利益22%減の2167億円。
決算会見において伊達英文執行役常務最高財務責任者は、「石化市況が良かったことや機能商品などの増販、産業ガスのM&Aなどにより増収となった。コア営業利益は、
2019年5月15日
2019年5月15日
海洋プラスチック問題対応協議会(JaIME)は13日、「エネルギーリカバリーの有効性の検証結果」に関する説明会を開催した。
海洋プラスチック問題を契機として、プラ資源の循環利用を推進する動きが国際的に活発化。廃プラの有効利用手法である、マテリアルリサイクル(MR)、ケミカルリサイクル(CR)、エネルギーリカバリー(ER)の環境負荷削減効果(CO2排出量とエネ資源消費)の客観的、科学的な評価の必要性が高まっている。
JaIMEから調査を委託されたプラスチック循環利用協会の井田久雄専務理事は、「ERの重要性は国際的にも理解されているが、EUの議論などではERに対して必ずしも肯定的でない見方も存在している。今回の調査手法は各国共通で使えるものであり、ERはプラ資源の循環利用に有効な手段だということを主張していきたい」との考えを示した。
今回の検証では、特に可燃ごみの発電償却も含めたERの環境負荷削減効果を評価し、さまざまな有効利用手法の中での位置づけを明らかにした。評価・検討の手法として、使用済みプラ製容器包装(容リプラ)を投入原料とし、容リプラ1㎏を有効利用した場合の環境負荷と、有効利用しなかった場合の環境負荷を算定。その差分を環境負荷削減効果として、CO2排出量(kg‐CO2)の結果を示している。
その結果、MRのCO2排出量削減効果は1.65、CRは同2.11となった。それに対しERでは、PRF(固形燃料)利用は同2.97、発電償却(発電効率12.81%)は0.73、発電償却(発電効率25%)は1.43を示した。現時点の最も高いレベルの発電効率である25%の場合、ERはMRとほぼ同等レベルのCO2排出量削減効果を示し、環境負荷削減効果が劣っていなかった。またRPF利用は、むしろ環境負荷削減効果は高い部類に属することが示された。
JaIMEは今後、今回の検証結果をもとに、ERの有効性を広くアピールしていく考えだ。
2019年5月15日
帝人は14日、フレイル創薬に関し、日本医療研究開発機構(AMED)と委託研究開発契約を締結し、産官学連携の研究開発を本格的に開始したと発表した。AMEDの医療研究開発革新基盤創成事業(CiCLE)に申請していた「フレイルの予防薬・治療薬の研究開発」が、昨年10月に採択されたことを受けたもの。
対象となる〝フレイル〟は、2014年に日本老年医学会が提唱した「加齢に伴う予備能力低下のため、ストレスに対する回復力が低下した状態」を表す概念で、要介護状態に至る前段階として位置づけられている。
健康長寿社会の実現に向けて、積極的な介入が必要と考えられている一方で、現状では有効性の確立した医療用医薬品が存在していない。同社では世界初となるフレイルの予防薬・治療薬の開発に取り組んでいく考えだ。
今後は、CiCLEの支援のもと、大阪大学大学院、東京大学、神戸医療産業都市推進機構、国立循環器病研究センター、オリエンタル酵母工業、島津製作所、Meiji Seikaファルマ、帝人ファーマと共同で、革新的な創薬開発を進めていく。
日本は高齢化率が25%を超える超高齢社会を迎えており、2023年には2000万人以上が75歳以上の後期高齢者になると推定されている。また、健康寿命は平均寿命に比べて男性で約9年、女性で約12年も短く、その対策が課題となっている。
2019年5月15日
昭和電工は14日、新しい化粧品材料として糖誘導体「Moistol(モイストール)」を開発し、販売を開始すると発表した。
同製品は、保湿効果が知られるイノシトールにオリゴ糖を付加したイノシトールオリゴ糖で、保湿効果を増強し機能性を高めたもの。十分な水溶性をもち、化粧水や美容液をはじめクリームやゲルにも配合できる。また、皮膚の細胞間脂質であるセラミドの産生を促進する働きがあり、角層のバリア機能を高め、水分ロス量を抑制する効果がある。
「モイストール」を1%含む化粧水を8週間塗布する臨床試験を実施したところ、被験者の頬部の角層水分量の増加と水分ロスの抑制、肌荒れの改善が確認された。これらの保湿効果に加え、表皮細胞を用いた試験では、紫外線による炎症を抑制する効果や、PM2.5をはじめとする大気汚染により起こるダメージから保護する効果があることも分かり、イノシトールにはないアンチポリューション効果が期待されている。
なお「モイストール」は、今月15~17日にパシフィコ横浜(横浜市西区みなとみらい)で開催される「化粧品産業技術展」(ブース番号:C7‐4)に出展を予定。
同社は、中期経営計画「The TOP 2021」の中で、化粧品原料事業を含む機能性化学品事業を〝変わる〟事業ポートフォリオに位置づけ、積極的な事業拡大を図っている。今後も高機能化粧品原料を拡充し、ユーザーの期待に応えていく考えだ。
2019年5月14日
2019年5月14日
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2019年5月14日
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