【化学企業 入社式訓示②】レゾナック 髙橋秀仁CEO

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2024年4月3日

 ようこそ、レゾナックへ。

  「レゾナック」の社名の由来は英語の「レゾネート(共鳴する・響き渡る)」と、「ケミストリー」からなる造語だ。多様な人材とつながり、共に創る「共創型化学会社」として「化学の力で社会を変える」パーパス実現への想いが込められている。レゾナックで働く私たちは

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【化学企業 入社式訓示②】東ソー 桒田守社長

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2024年4月3日

 当社は来年創業90年を迎えるが、成長への挑戦の歴史の中で、多くの困難を乗り越えてきた。

 まず、1970年前後に石油化学事業に参入し、ポリエチレンや塩ビモノマーの製造を開始し、四日市へ進出した。オイルショックによる石化事業の収益悪化で、

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トクヤマ 健康経営銘柄と健康経営優良法人に認定

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2024年4月3日

 トクヤマはこのほど、経済産業省と東京証券取引所が協働で選定する「健康経営銘柄2024」に2年連続で選定されたと発表した。併せて、「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)ホワイト500」に3年連続で認定されている。

 「健康経営銘柄」制度は、

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東洋スチレン 不適切行為によるISO一時停止が解除に

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2024年4月3日

 東洋スチレンは2日、UL認証の不適切行為による君津工場のISO(国際標準化機構)の一時停止について、登録認証機関である日本化学キューエイ(JCQA)から3月29日に解除の通知を受領したと発表した。

 同社は昨年5月、

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レゾナック コンビナート排出CO2、CCSを共同検討

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2024年4月3日

 レゾナックと三井物産は2日、大分コンビナートで排出されるCO2を回収してマレーシア沖の地下へ貯留する「CCS」の共同検討を実施すると発表した。貯留地として、三井物産がマレーシア国営石油会社などと進めるマレーシア沖でのCCSプロジェクトを想定。プロジェクトを通じ、大分コンビナートにおけるCO2の回収、CO2貯留サイトでの貯留(CCS)、および輸送などを含むバリューチェーン構築を目指す。

大分コンビナート

 石油化学産業は

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デンカ 組織改正①(2024年4月1日)

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2024年4月3日

[デンカ/組織改正①](4月1日)①電子・先端プロダクツ部門内「機能性セラミックス部」の新設▽蛍光体、SN粉、BN粉、BN成型品を主に管轄する「機能性セラミックス部」を新設する②エラストマー・インフラソリューション部門組織改定(アグリプロダクツ部、環境資材部、無機製品部統合)▽アグリプロダクツ部、環境資材部、無機製品部を統合し、「環境・アグリプロダクツ部」に改定する③人財戦略部Carrer Value‐Up Centerの組織名称変更▽人財戦略部Carrer Value‐Up Centerの名称を「人財育成推進課」へ改称する④資材部・物流統括部統合▽物流統括部を資材部と統合し、「資材・物流統括部」と改称し、部内に「物流課」を新設する⑤新事業開発部門解析技術研究部ならびにライフイノベーション部門の組織改編▽五泉事業所研究管理部分析解析室を新事業開発部門解析技術研究部の傘下組織とし、これに伴い、名称を分析解析室から「五泉分析グループ」へ改称する。また、「研究管理部」をライフイノベーション部門の傘下組織とする⑥新事業開発部門新事業インキュベーション部の廃止▽新事業インキュベーション部を廃止し、新事業創出部に統合して新テーマ探索を強化する⑦新事業開発部門デンカイノベーションセンター先進プロセス研究部廃止▽先進プロセス研究部を廃止し、本社生産・技術部へ業務移管する⑧環境保安部内「安全管理課」及び「環境保安課」の新設▽環境保安部組織の強化を図り、グループ全体の制度設計と事業所の監査・巡視の機能を追加するため、環境保安部内に「安全管理課」を新設し、従来の環境保安業務は、新設の「環境保安課」に移管する。

 

出光興産 廃車由来プラスチックの再資源化、共同実証を開始

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2024年4月2日

 出光興産はこのほど、本田技術研究所と共同で、ELV(廃車)由来プラスチックについて油化ケミカルリサイクル(CR)による再資源化に向けた実証実験を開始したと発表した。

EVL由来プラの再資源化イメージ

 実証実験では、

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レゾナック 半導体材料製造工程の廃プラ、CRで再利用

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2024年4月2日

 レゾナックはこのほど、半導体材料の製造過程で生じる使用済みプラスチックを自社のケミカルリサイクル(CR)技術を活用して水素や炭酸ガスに換え、資源として循環させる検討を開始したと発表した。今年1月末に初回の実証試験を行い、技術的に問題なくガス化できることを確認している。

使用済みプラのCRのイメージ

 今回の実証試験では、

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