京大と長瀬産業 サステナブル材料の開発を総合的に推進

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2022年9月8日

 京都大学大学院総合生存学館と長瀬産業はこのほど、サステナブルな材料の開発に関する議論・提案の場である「サーキュラーマテリアル」コンソーシアムを開設し、運営を開始した。

 京都大学がサステナブルな材料開発に関する

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BASF シンガポールに作物保護製品の生産拠点を開設

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2022年9月8日

 BASFはこのほど、農業ソリューション事業の新しい生産拠点をシンガポールのトアスに開設したと発表した。4000万ユーロを投じた多目的拠点で、6種の液体製剤技術をオペレーションできるよう設計されており、戦略的な立地から、アジア太平洋地域の生産者に作物保護製品を供給できることが可能になる。トアス拠点の初期生産能力は年間7000㎘であり2000万㏊以上の農地への供給が十分可能で、30人以上の技術者と専門家を雇用している。

 同拠点は、同社がシンガポールに

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双日とボーイング SAFと新エネルギー源利用で連携

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2022年9月8日

 双日はこのほど、ボーイング社と航空分野でのサステナビリティの実現と次世代エアモビリティの推進に関する覚書を締結した。

覚書を締結した(左)藤本昌義社長(双日)、Will Shaffer社長(ボーイングジャパン)

 2050年カーボンニュートラルを目指す国際航空分野の取り組みとして、持続可能な航空燃料(SAF)の活用拡大、電気、ハイブリッド、水素その他の新しい推進システムなどの先進的技術を研究し、低環境負荷エネルギー源の利用拡大に向け、日本国内を中心に両社連携した取り組みを推進する。

 米国最大の

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神戸製鋼など 廃プラのガス化・メタノール化の実証開始

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2022年9月8日

 神戸製鋼所はこのほど、グループ会社である神鋼環境ソリューションなど5社で提案した「廃プラスチックのガス化及びメタノール化実証事業」が、環境省の「脱炭素社会を支えるプラスチック等資源循環システム構築実証事業」に採択されたと発表した。

廃プラのガス化・メタノール化の実証事業 体制と各社役割

 世界では、

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ダイセル 人事③(2022年10月1日)

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2022年9月8日

[ダイセル・人事③](10月1日)【チェーンプロダクションカンパニー姫路製造所網干工場】▽解兼生産部長兼同部設備管理グループリーダー、副工場長赤土朗▽同部長中石将宏▽同部主席部員大塚敏生▽同部主任部員入江実▽同高橋慶多▽同西口和久▽同部有機室担当リーダー兼酢酸製造部長平林信行▽生産部セルロース室担当リーダー田村和巳▽同部WSP室担当リーダー山本郁夫▽同部エネルギー室担当リーダー宮田浩行▽同部同室主任部員田中佑治▽技術部長大塚陽介▽同部設備管理グループリーダー早﨑孝明▽同部同グループ機械チームリーダー丸尾勝也▽同部同グループ同チーム主席部員佐藤伸吾▽同山内崇嗣▽同部同グループ同チーム主任部員蓑部晃一▽同萱野雄一▽同金馬晃治▽同部同グループ電気計装チームリーダー西山裕樹▽同部同グループ同チーム主席部員大場健司▽同部同グループ装置監査チームリーダー関根雄介▽同部自律推進グループリーダー小川正勝▽同部同グループ主任部員森川康久。

 

ENEOSマテリアル 人事(2022年10月1日)

2022年9月8日

[ENEOSマテリアル・人事](10月1日)▽調達・生産本部四日市工場環境保安部長高木正継▽解兼同橋本宏司▽解兼研究開発本部高分子材料開発室長、同本部長田中了司▽同本部同室長下村宏臣▽同本部機能化学品開発室長西川耕二▽PMI推進本部PMI推進部副部長西久保智洋▽同小松隆士▽調達・生産本部原料機材物流部副部長木下彰人▽経営管理本部経営企画部副部長宮田龍。

出光興産 地域生産者を応援する「ふるさと給油」を実施

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2022年9月8日

 出光興産はこのほど、地域生産者応援プロジェクト「ふるさと給油」の第2弾を9月1日~10月31日まで開催すると発表した。

 「ふるさと給油」は、「いつもの給油で日本中のまちに元気を注ごう」をコンセプトに、

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産総研 クリーンエネルギー国際会議「RD20」を開催

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2022年9月7日

 産業技術総合研究所(産総研)はこのほど、G20各国の国立研究機関などのリーダーによるクリーンエネルギー技術に関する国際会議「第4回RD20」を開催すると発表した。経済産業省が開催する「東京GXウィーク」の一環として、10月4日(火)~6日(木)に開催。RD20公式ウェブサイト(https://rd20.aist.go.jp/ja/)で参加登録を受付中だ。

 昨年の第3回会合で策定したリーダーズステートメントを

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デクセリアルズ 日経インデックスの構成銘柄に初選定

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2022年9月7日

 デクセリアルズはこのほど、日本取引所グループ、東京証券取引所および日本経済新聞社が共同で算出する「JPX 日経インデックス 400」の構成銘柄に初めて選定されたと発表した。

 同インデックスは、

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ADEKA 機能化学品に注力、営利70億円目標

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2022年9月7日

潤滑油添加剤が牽引、成長分野は海外展開を強化

 ADEKAは機能化学品の拡大を加速させる。これまで選択と集中に取り組んできたことで、2021年度の営業利益率は10%(2000年度4%)にまで改善してきた。次世代自動車や生活関連、土木・建築といった分野に、グローバルな成長が期待できる「戦略製品」を展開。中期経営計画の最終年度(2023年度)には、機能化学品の営業利益70億円を目指していく方針だ。

城詰社長

 先日開催した決算会見において、城詰秀尊社長が説明を行った。機能化学品では、エンジンオイル用潤滑油添加剤の「アデカサクラルーブ」が、トップライン製品として成長をけん引する。同製品は、

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