[ENEOS・人事](3月1日)▽機能材カンパニー機能材事業企画部副部長兼機能材事業管理グループマネージャー山本純二▽出向ENEOSテクノマテリアル三上順。
ENEOS 人事(3月1日)
2021年2月17日
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三菱ケミカル(MCC)は16日、子会社である三菱ケミカルアクア・ソリューションズ(MCAS)が行うメンブレンの販売・技術開発事業を今年4月1日付でMCCに移管し事業を集約すると発表した。
現在、MCCグループでは「食糧・水供給」を解決すべき社会課題と捉え、注力すべき事業領域の1つとして、アクアソリューションビジネスの進化と「コト」売りの推進を目指している。
これまでメンブレンに関しては、製造業務をMCCが、販売・技術開発業務をMCASが行ってきた。それらをMCCに集約することにより、MCCが水処理膜、MCASがそれを組み込んだ水処理装置の施工・販売やメンテナンスなどのサービスに特化することになり、グループ全体でより効率的で、顧客に寄り添ったモノづくり・ソリューション提案力の強化を進めていく考えだ。
MCCグループは、今後も社会課題の解決に向け、注力分野での積極的な事業展開を通じ、「KAITEKI」の実現を目指していく。
2021年2月16日
[旭化成・人事①](4月1日)▽デジタル共創本部付経営企画、経理財務、IR、常務執行役員工藤幸四郎▽社長付、取締役柴田豊▽常務執行役員、旭化成ヨーロッパ取締役社長堤秀樹▽常務執行役員、中国総代表椋野貴司▽常務執行役員兼デジタル共創本部長デジタルトランスフォーメーション(DX)統括、エグゼクティブフェロー(デジタルイノベーション領域)久世和資▽デジタル共創本部スマートファクトリー推進センター長原田典明▽同共創本部インフォマティクス推進センター長河野禎市郎▽グリーンソリューションプロジェクト長、常務執行役員兼マーケティング&イノベーション本部長兼旭化成エレクトロニクス取締役田村敏▽上席理事兼グリーンソリューションプロジェクト副プロジェクト長植竹伸子▽上席理事兼マーケティング&イノベーション本部事業・企画統括部長黒澤治行▽同役員兼パフォーマンスプロダクツ事業本部長パフォーマンスプロダクツ事業担当、旭化成アドバンス桑葉幸文▽研究・開発本部基盤技術研究所長橋本康博▽同本部技術政策室長藤井修▽上席執行役員兼研究・開発本部長研究・開発担当竹中克▽退任(上席執行役員兼研究・開発本部長研究・開発担当)白井博史▽上席執行役員、スペシャルティソリューション事業担当補佐セパレータ事業松山博圭▽延岡支社長、上席執行役員末次稔▽同役員兼製造統括本部長製造、環境安全、支社担当川瀬正嗣▽製造統括本部製造企画部長鈴木浩二▽退任(専務執行役員兼延岡支社長)濱井研史▽同(執行役員スペシャルティソリューション事業担当補佐〈セパレータ技術〉)西村佳史▽上席理事、経理部長プリンシパルエキスパート(会計・税務領域)佐藤要造▽同、生産技術本部設備技術センター長友浦誠一郎▽同、延岡支社次長友清正博▽同兼デジタル共創本部IT統括部長寺田秋夫▽同、サステナビリティ推進部長徳永達彦▽同、研究・開発本部高機能ポリマー技術開発センター長兼パフォーマンスプロダクツ事業本部ポリマー技術開発総部長野田和弥▽退任(上席理事スペシャルティソリューション事業担当補佐〈セパレータ事業企画〉)福田明▽品質保証部長仲二見裕美▽退任(品質保証部長)中尾卓。
2021年2月16日
積水化学工業の調査研究機関である住環境研究所は、「ニューノーマル(新常態)時代の住まい方に対する意識調査」を実施した。
近年、情報技術の発達や働き方改革などにより生活者の価値観が変化。それに伴い〝してみたい暮らし方〟や〝暮らしたい場所〟も多様化し、また〝新しい暮らし方〟も多く現れている。こうした中、コロナ禍によって、リモートワークやオンライン会議の普及、自粛による在宅時間の増加など、世の中がさらに大きな変化を強いられている。
今回の調査(昨年10月実施)は、住宅購入者の多数を占める20~50代の男女既婚者を対象に、新常態の時代も見据えたこれからの「住まい方」に対する生活者の意識を明らかにすることを目的に実施された。その結果、住宅取得の主役となる20代は、新しい暮らし方では「技術的最先端の暮らし」や「職住一致」、従来からある暮らし方では、「エコな暮らし」や「二世帯居住」、暮らしたい場所では、「郊外」を筆頭に多様な場所での暮らし、に関心が高いといった特徴が見られた。
同研究所は、「20代が様々な暮らし方・暮らしたい場所に対し関心をもてることは、住まい方の多様性を許容する「柔軟性」のため」と分析。そして「これまでの生活や慣習が加速度的に変化を遂げていくウィズコロナ、ニューノーマルの時代では、しなやかさ(レジリエンス)が必要になってくる。そのような時代を乗り切っていくためには、20代に見られるような住まい方への「柔軟性」も原動力となっていくのではないか」との見解を示している。