決算

　東亞合成は15日、都内で2018年12月期の決算説明会を開催し、決算報告と2019年の計画について説明した。同社の2018年12月の決算は増収減益となった。売上高は前期比4％増の1501億円、営業利益同6％減の164億円。

　説明を行った髙村美己志社長は「営業利益は前期比10億4400万円のマイナスだった。数量効果や価格面では増収となったが、

［昭光通商／12月期決算］（14日）単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結＝売上高130,502（5.0％）、営業利益1,882（19.1％）、経常利益2,060（4.8％）、純利益1,527（▲28.3％）。

［サンエー化研／4-12月期決算］（14日）単位100万円、カッコ内は対前年同四半期増減率。▽連結＝売上高23,747（▲4.9％）、営業利益288（▲74.5％）、経常利益593（▲46.7％）、純利益384（▲47.9％）。

　出光興産は14日、2019年3月期第3四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比25％増の3兆3401億円、営業利益は同8％減の1432億円、経常利益は同6％減の1593億円、純利益は同30％減の1018億円だった。

　部門別で見ると、石油製品セグメントは売上高が同28％増の2兆6263億円、営業利益は同33％減の520億円。原油の輸入価格上昇などを受け増収となったものの、精製用燃料費の増加や在庫評価影響の減少などが響き大幅な減益となった。

　石油化学製品セグメントは、売上高同21％増の4337億円、営業利益は同19％減の245億円。ナフサ価格の上昇は増収に寄与したが、製造用燃料費の増加とスチレンモノマーなどの市況要因で減益となった。

　資源セグメントの売上高は同10％増の2292億円、営業利益は同40％増の656億円。石油開発事業・地熱事業は、原油価格の上昇などの増益要因があったが、石油開発事業で前期末に実施した英領北海資産の譲渡などに伴う販売数量減の影響などにより、減収増益。他方、石炭事業・その他事業は、石炭事業での石炭価格上昇などを受け、増収増益だった。

　その他セグメントは売上高が微増の509億円、営業利益は同23％減の42億円だった。

　なお、通期業績予想については、前回発表予想（昨年8月14日発表）を全項目で下方修正し、売上高4兆2700億円（前回予想比100億円減）、営業利益1690億円（510億円減）、経常利益1630億円（870億円減）、純利益600億円（800億円減）とした。

　通期の売上高については、原油価格下落などを見込んだことにより、前回発表予想から減収となる見通し。営業利益は、原油価格見直しに伴う在庫評価影響を見込まないこと（225億円減）に加え、石油製品セグメントの製品マージン縮小などを見込み減益。経常利益では、持分法投資利益の減益を理由に挙げた。

　昭和電工は14日、2018年12月期連結決算を発表した。売上高は前年比27％増の9921億円、営業利益は同132％増の1800億円、経常利益は同180％増の1788億円、純利益は同198％増の1115億円となった。

　同日開催された決算会見におて、竹内元浩執行役員CFOは「無機セグメントは黒鉛電極のSGL社統合効果と市況上昇で大幅な増益となった。利益項目は2年連続で

［星光PMC／12月期決算］（13日）単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結＝売上高25,889（3.2％）、営業利益1,966（▲11.3％）、経常利益2,080（▲15.6％）、純利益1,561（▲21.9％）。