写真・統計表

執行役エグゼクティブバイスプレジデント　池川喜洋氏

脱炭素化には巨大な投資が必要、石化業界の再編を主導

　三菱ケミカルホールディングスグループは、昨年12月に新経営方針「Forging the future 未来を拓く」を発表。執行体制のスリム化に加え、思い切った事業の選択と集中を行うと宣言した。石油化学事業と炭素事業のカーブアウトを打ち出し、

執行役員
事業創出本部長兼バイオマスイノベーションセンター長　六田充輝氏

バイオマスバリューチェーンで循環型社会の実現を目指す　　 

　ダイセルは、世界恐慌によるセルロイド業界の苦境を切り抜けるために、主要八社が合併して誕生。「他社との共存共栄の精神」を柱に、サプライチェーン全般の

コーポレートコミュニケーション部課長　 沼田美佐子氏

事業部再編で基盤強化、研究体制再編で新事業開発に集中

　デンカは今年度、スペシャリティーの融合体を目指した経営計画「Denka Value‐Up」（2018～2022年度）が最終年度を迎えている。2020年度には事業部を４つに集約し、社会的課題の解決と基盤事業のスペシャリティー化を加速した。

代表取締役社長 五嶋祐治朗氏

独自技術で次世代製品群を創出、ソリューション提案力を強化

　日本触媒はこの春、新たな中期経営計画（2022～24年度）をスタートさせた。昨年策定した2030年を見据えた長期ビジョンに掲げる、事業・環境対応・組織への3つの変革を進めていく。なかでも事業の変革を最重要テーマと位置づけ、既存分野から

代表取締役社長　 髙村美己志氏

第四の柱を創出しさらなる飛躍へ、研究開発は本質を追う

　東亞合成は、今年度を最終年度とする3ヵ年中期経営計画の基本方針の1つに、将来を支える新たな「第四の柱」の創出を掲げている。中でも、コア技術やこれまで培ってきた知見を最大限に生かせる、ヘルスケアとモビリティ関連領域を有力なターゲットと位置づけている。一方では

 代表取締役社長　 小林 豊氏

高機能樹脂・加工品で高付加価値化を推進、新展開を模索

　クレハは、中期経営計画「Kureha‘s Challenge（KC）2022」（中計ストレッチファイナルステージ：2021～2022年度）が、最終年度を迎えている。「KC2018」（2016～2018年度）は、事業環境の変化により経営目標が道半ばとなったことから、2度のストレッチ（延長）を余儀なくされた。ただ同社は、特徴ある製品群を強みに、