日本ソーダ工業会がこのほど発表したソーダ工業薬品需給実績によると、10月のカセイソーダの出荷合計は、前年同月比微増の34万3000tだった。
内需は同10％減の25万8000tと、依然として前年同月の水準を下回っているが、輸出が
カセイソーダ 10月の出荷合計は2ヵ月連続でプラス
2019年12月6日
写真・統計表
タイの6月の主要化学品輸出入実績
2019年12月6日
帝人フロンティア 21春夏スポーツウエア素材展を開催
2019年12月6日
帝人フロンティアは2021春夏スポーツウエア素材として、新質感や撥水ストレッチなどニュープロモート素材を中心に、多様な快適機能を搭載した製品を提案。3、4日に都内で開催した展示会で披露した。
ニュープロモート素材として紹介したのは「アスティ」「レクタスST（仮称）」「シャドウリップ」など。「アスティ」は昨年発表したもので、ランダムな糸構造の「新スパン調リサイクルポリエステル複合加工糸」により、快適機能と上質なコットン調の質感・肌触りの良さを兼ね備える。快適機能としては、
NEDO 2020水素元年、3つの大型プロジェクトが本格始動
2019年12月6日
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、水素利活用推進の気運が世界的に高まる中、日本が引き続きこの分野でのリーダーシップを発揮し続けるため、様々な技術開発プロジェクトを推進している。
その中で来たる2020年には、世界初の国際間水素サプライチェーンプロジェクトの実証試験が始動し、世界最大級のPower to Gasプロジェクトの研究施設「福島水素エネルギー研究フィールド（FH2R）」（福島県浪江町）が試験運転を開始する。
次世代電池・水素部の大平英二統括研究員が「水素プロジェクトにとって節目の年となる」と語るように、
ブラジル 6月の主要化学品輸出入実績
2019年12月5日
関西学院大学と大阪大学 2種の有機物混合でLIB特性を向上
2019年12月5日
関西学院大学理工学部と大阪大学の共同研究チームは、有機物を電極材料として用いたリチウムイオン電池（LIB）で、2種類の有機分子を混ぜ合わせた電極材料の特性が、それぞれの分子を単一で用いた場合に比べて劇的に向上することを見出だした。
LIBは、圧倒的に高いエネルギー密度を示すことからスマートフォンなどの各種デバイスに広く使われているが、一般的に正極材料にはコバルトなどの希少金属を用いた材料が使われているため、より安価な有機物を用いた電極材料が広く探索されており、現在、数多くの有機材料が正極材料の候補として検討されている。
今回、関学大の田中大輔准教授と吉川浩史准教授の研究チームは、LIBの電極材料として、中心に正の電荷をもつ円盤状の有機分子と、負の電荷をもつ円盤状の有機分子2種類の有機分子を混ぜ合わせた電荷移動錯体と呼ばれる材料を開発。その特性が単一の有機分子と比較すると劇的に向上することを発見した。これは、有機分子が集積した結晶の中に、リチウムイオンが拡散する通路ができたためと考えられている。
単一の有機分子を用いた場合は、分子同士の電荷が反発して密に詰まった構造をとることが知られているが、同研究では、異なる符号の電荷をもった分子を1対1で混ぜることで、2種類の円盤状分子が交互に積み上がった筒状の構造を形成し、筒と筒の隙間にさまざまな分子を取り込むことができるようになることを明らかにした。
さらに、電荷移動錯体がもつこの隙間を利用することで、高速でリチウムイオンが出入りする高い容量をもった電極材料を開発することに成功。正負の電荷間の強い相互作用により、この電荷移動錯体の電解液への溶解が抑制されていることも確認した。大阪大の北河康隆准教授との計算機を用いた共同研究では、この相互作用のエネルギーを見積もることにも成功している。
異なる電荷をもつ2種類の分子を混ぜるという同手法は、さまざまな有機分子の組み合わせで応用できるため、これまで高い特性を示さなかった有機分子が本来もっている特性を最大限引き出すことを可能とする新しい手法になるものと期待される。
一方で、そのような有機分子の組み合わせの数は膨大なものになるため、今後は、膨大な数の候補物質を効率的に探索するために、現在発展が著しい人工知能を活用したマテリアルズ・インフォマティクス（MI）の手法を利用した効率的な材料の開発が期待される。
日本スチレン工業会 ポリスチレンの10月の国内出荷は4％減、4カ月連続で減少
2019年12月5日
EUの6月の主要化学品輸出入実績
2019年12月4日
カネカ くも膜下出血治療用の脳動脈瘤塞栓コイルを発売
2019年12月4日
カネカはこのほど、血管内治療に用いる医療機器である脳動脈瘤塞栓コイルの新製品「i‐EDコイル」を開発し、先月から日本での販売を開始したと発表した。同製品は、カテーテルの中を通して動脈瘤内に送り込み、動脈瘤に血液が入らないようにする。
脳動脈瘤とは脳の動脈に発生するこぶで、破裂すると、致死率が高く極めて危険なくも膜下出血を発症する。治療方法としては、開頭して金属製のクリップで破裂した動脈瘤を挟み込むことで再出血を防ぐ外科治療や、カテーテルを使って血管の内側から破裂した動脈瘤内に塞栓コイルを詰める血管内治療がある。
最近では、体への負担が少ないことから塞栓コイルを使う血管内治療の割合が年々高まり、くも膜下出血治療の第一の選択肢になりつつある。
また、画像診断技術の発達により、未破裂の動脈瘤がくも膜下出血発症前に発見される事例が増えており、こうした未破裂の動脈瘤の破裂を予防するために、塞栓コイルを使う血管内治療が行われる割合も高まっている。
同社は今回、塞栓コイルの原材料になる金属線の太さの最適化や構造の工夫などにより、コイルの柔軟性を世界最高レベルに高めた製品を開発した。同製品の使用により、動脈瘤内にコイルをより高密度に詰められるだけでなく、動脈瘤の壁の一部が突出したような不規則な形状の動脈瘤にも対応できることから、動脈瘤の破裂のリスクを低減できる。
高齢化の進行、糖尿病や高血圧などの生活習慣病の増加により、患者数はさらに増えることが予想される中、脳動脈瘤に対する治療効果の向上が期待されている。
同社は今後も、塞栓コイルをはじめとする脳血管疾患用の血管内治療製品のラインアップ拡充を進めるだけでなく、診断や予防といった治療以外の領域に対するソリューションを提供することで、脳血管疾患への様々な課題の解決に貢献していく考えだ。
なお同製品は、米国食品医薬品局（FDA）に申請中で、承認を取得後は米国でも販売を開始する予定。2023年にはグローバルでの売上高100億円を目指す。
日本ABS樹脂工業会 10月の総出荷は6％減、輸出は2桁減が継続
2019年12月3日