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　クラレは3日、活性炭ならびに関連製品全般について、国内・海外向け価格を2月14日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、活性炭ならびに関連製品（活性炭繊維や不織布、浄水器用の成型体など）が「10～50％」。

　活性炭ならびに活性炭関連製品の原料・副資材等は価格上昇を続けており、加えてユーティリティ・物流費用・修繕費等を含む各種コストの上昇は、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっている。

　こうした中、同社は採算改善を行い、安定供給を維持するため、価格改定の実施を決めた。

　帝人フロンティアは3日、ポリエステル繊維について、3月出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、ポリエステル繊維（長繊維・短繊維）および紡績糸が「10～15％」、テキスタイルが「10～15％」。

　円安の進行と、生産に関わる人件費や物流費などの増加が続き、製品コストが上昇している。こうした中、同社は、生産効率化や経費削減などにより販売価格の維持に努めてきたが、これらコストの上昇が自社の合理化努力で吸収できる範囲を超えていることから、製品の安定供給を確保するため、値上げを決定した。

　東海カーボンは31日、黒鉛電極（全サイズ）について、2025年新規注文分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格の10％」。

　同社は昨年7月公表の通り、競争力改善のため、

　レゾナックは29日、塩酸を2月20日納入分から値上げする、と発表した。改定幅は

　クラレは27日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、「TUポリマー」のグローバル価格を、2月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.33米ドル/kg」。

　対象製品に関する主要原材料価格がさらなる上昇を続けており、加えてユーティリティ・物流費用、修繕費等を含む各種コストの上昇は、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっている。こうした状況下、同社は採算改善を行い、安定供給を維持するために、価格改定の実施を決めた。