クラレ PVBフィルムなど2製品、来月1日から値上げ

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2021年6月10日

 クラレは9日、ポリビニルブチラール(PVB)フィルム「トロシフォル」とアイオノマーシート「セントリグラス」について、7月1日出荷分からグローバルで値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.30USドル/sqm以上」(厚み0.76mm/30ミル換算)。

 対象製品の主要原材料や物流費用など含めたコストの上昇は、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を超えてきている。こうした中、安定供給を維持するために価格改定を実施する。なお二製品については、5月からの値上げも打ち出していた。

クラレ PVB樹脂を値上げ、安定供給の維持図る

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2021年6月10日

 クラレは9日、ポリビニルブチラール(PVB)樹脂「モビタール」について、7月1日出荷分からグローバルで値上げすると発表した。改定幅は、国内向けが「50円/kg以上」、アジアパシフィック、北中南米、中東・アフリカ向けが「500USドル/t以上」、欧州向けが「400ユーロ/t以上」となっている。

 対象製品の主要原材料や物流費用などを含めたコストの上昇は、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を超えていることから、安定供給を維持するために今回、価格改定の実施を決めた。

 

アジア石化市況 エチレンは定修要因で一段高に

2021年6月8日

ベンゼンは1000ドル超え、米国市況の急騰が要因

 アジア地域の5月第1週の石化市況では、エチレンは前週比15ドル高の1125ドル/tでの取引となった。これで、4月第1週から6週連続で上昇基調となっている。石油・ナフサ価格が徐々に下値を切り上げてくる中、アジア地域では各エチレンセンターが定修入りしたことや、域外品の流入が抑えられていることが背景にある。

 ナフサとのスプレッドは

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ポリスチレン 7月の価格改定も大幅値上げに

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2021年6月7日

ベンゼン価格が高騰、早期決着で収益改善図る

 ポリスチレン(PS)メーカー3社の原燃料高に対応した値上げが出揃い、7月1日の実施に向けユーザーとの交渉が本格化している。改定幅は、PSジャパン、東洋スチレン、DICとも「27円/kg以上」(東洋スチレンは難燃グレードを「42円/kg以上」)で打ち出した。PS各社は、ベンゼン高を背景に、4月から「28円/kg以上」の値上げを実施していたが、2四半期連続での大幅な値上げとなっている。

 PS価格は、

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東洋スチレン ポリスチレンを値上げ、コスト高に対応

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2021年6月7日

 東洋スチレンは3日、ポリスチレン(PS)樹脂とPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、7月1日納入分から値上げすることを決定し各需要家との交渉に入ったと発表した。対象製品および改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレードが「27円/kg以上」、難燃グレードが「42円/kg以上」となっている。

 昨今の諸原料の高騰により、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇。加えて難燃グレードに使用する難燃剤も高騰を続けている。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠と判断した。

出光ライオン オレフィン系合成樹脂複合材料を値上げ

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2021年6月7日

 出光ライオンコンポジットは4日、オレフィン系合成樹脂複合材料「カルプペレット」について、6月21日納入分から値上げする、と発表した。改定幅は「15円/kg以上」。

 原油価格の上昇やコロナワクチンの普及による経済活動の回復期待、円安の進行、安定したナフサ需要などを背景に、国産ナフサ価格は高止まりとなっている。同社の主原料であるポリプロピレンなどの合成樹脂価格やエネルギーコスト上昇に起因する加工費や物流費も上昇しており、今後もこうした状況が継続する見通しにある。同社は、今後も最大限の合理化努力を継続していくが、自助努力だけではこれらのコストアップの吸収は困難と判断し、今回の値上げを決定した。

新第一塩ビ 塩化ビニル樹脂を値上げ、採算是正を図る

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2021年6月7日

 新第一塩ビは4日、汎用・ペースト用などすべての塩化ビニル樹脂について、6月25日以降の出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、汎用品・ペーストとも「12円/kg以上」。

 塩化ビニル樹脂の国内需要は、新型コロナの影響も徐々に払拭されてきたことで回復基調にあり、また、アジア・米国をはじめとした海外需要も堅調で海外市況も高値で推移している。

 同社は、今年4月に値上げを実施したが、その後もエネルギー需要の増加を背景に原油・原料ナフサ価格が上昇していることに加え、石炭価格の上昇に伴うユーティリティコストの増加や物流コストの増加も続いており、事業収支は厳しい状況にある。同社は、引き続き全社をあげて合理化への努力に取り組んでいくものの、製品の安定供給体制を維持するためには、採算是正を目的とした値上げが必要であると判断した。