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　新日本理化は11日、フタル酸系可塑剤とエポキシ系可塑剤について、今月22日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、フタル酸系可塑剤全般が「37円/kg以上」、エポキシ系可塑剤全般が「28円/kg以上」。

　同社は、原油・ナフサ高に起因する可塑剤原料の高騰を受け、先月15日納入分から「15円/kg」のフタル酸系可塑剤の価格改定を発表した。しかし、その後も原油市況は大幅に上昇を続け、コロナ不況から日本を除く世界市場の急激な回復もあり、原料アルコールはひっ迫。可塑剤の主原料の安定調達が困難を極めており、4月以降、状況次第ではさらなる値上げや販売制限をせざるを得ない可能性も高まってきた。同様にエポキシ系可塑剤についても、原料高の影響を受けている。

　これらのコスト上昇分は自助努力のみで吸収できる範囲を大幅に超えていることから、同社は安定供給の継続のため、追加値上げの実施を決定した。

　KHネオケムは8日、プロピレングリコールモノメチルエーテル「PM（-P）」、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート「PMA（-P）」について、今月22日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、「50円/kg以上」。

　原料であるPO（プロピレンオキサイド）などの市況高騰に加え、PM系製品のタイト感から海外市況はさらに上昇している。こうした中、同社は、採算是正を図るため今回の値上げを決定した。

　東ソーは8日、ポリエチレン樹脂全製品を4月1日納入分から「20円/kg以上」値上げすると発表した。対象製品は、低密度ポリエチレン「ペトロセン」、直鎖状低密度ポリエチレン「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度ポリエチレン 「LUMITAC」、高密度ポリエチレン「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力ポリエチレン「TOSOH‐HMS」。

　ポリエチレン樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、原油価格の高騰と、アジア域内の需給ひっ迫と円安を背景に騰勢を強めており、4万8000円/klを超える水準にまで上昇している。同社は徹底したコスト削減に努めているが、原料価格の高騰に加え、物流費、設備維持・補修費用の上昇による急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図る上でも価格改定を実施せざるを得ないと判断した。