デンカはこのほど、ポリビニルアルコール「デンカポバール」の価格を今月1日出荷分から「30円/kg以上」値上げすると発表した。
酢酸ビニルモノマーなどの各種原材料価格やユーティリティ、物流費などが上昇する中、同社は継続してコスト削減化に努めているが、これらのコスト上昇は自助努力で吸収できる範囲を超えており、製品の安定供給と事業の維持継続のためには価格改定せざるをえない状況と判断した。
2021年3月2日
2021年3月2日
2021年3月2日
日本ポリプロは1日、ポリプロピレン全製品を今月15日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「10円/kg以上」。
同社は今年に入り、2月1日納入分から「10円/kg以上」の値上げを実施していた。しかし、原油価格はOPECプラスによる大幅減産継続、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴う世界経済への回復期待もあり、大きく上昇。それに伴い国産ナフサ価格も、原油価格の上昇に加え、タイトな需給状況を背景に、4万5000円/klを超える水準まで達しており、さらに諸費用も増加している。
こうした厳しい経済環境の下、同社は、徹底したコスト削減に努めてきたが、今回の原料コストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であり、値上げを実施せざるを得ないと判断した。なお、前提とした国産ナフサ価格が想定を超ええて上昇する場合は、改定幅を変更する可能性もあるとしている。
2021年3月2日
日本ポリエチレンは1日、ポリエチレン全製品を今月15日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「15円/kg以上」。
同社は今年に入り、2月1日納入分から「15円/kg以上」の値上げを実施していた。しかし、原油価格はOPECプラスによる大幅減産継続、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴う世界経済への回復期待もあり、大きく上昇。それに伴い国産ナフサ価格も、原油価格の上昇に加え、タイトな需給状況を背景に、4万5000円/klを超える水準まで達しており、さらに諸費用も増加している。
こうした厳しい経済環境の下、同社は徹底したコスト削減に努めてきたが、今回の原料コストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であり、値上げせざるを得ないと判断した。
2021年3月2日
2021年3月2日
三菱ケミカルは1日、同社初となるアパレルブランド「age3026」(エイジ・サン・マル・ニー・ロク)を立ち上げ、同日から公式サイトにて販売を開始したと発表した。

「age3026」は、クリエイティブ オフィス イオのプロデュースの下、身近な5年先の未来である2026年を考えることから始めて、「千年先の未来まで美しい世界を紡いでいきたい」という想いを込めて立ち上げたアパレルブランド。
木材パルプを原料として、三菱ケミカルのみが生産するトリアセテート繊維「ソアロン」を使用することで、環境へも配慮した高品質な服を完全受注生産する。また、「ボーダーレス」「ジェンダーレス」「トレンドレス」の3つの「レス」をコンセプトに掲げ、新しい時代、新しい暮らしに寄り添うようにデザインしている。
三菱ケミカルはこれまで、天然原料と化学の力を組み合わせることで、サステナブルかつ機能的な新素材を多数開発してきた。今後も、「ソアロン」や「age3026」の提供を通じて、新たな時代に生きる一人ひとりに寄り添った事業を展開するとともに、環境課題の解決に貢献していく。

2021年3月2日
転嫁遅れで調整局面、トラブル再発で4月反転も
塩ビ樹脂(PVC)の3月分のアジア輸出価格は、インド向けが前月比120ドル安のCFR1480ドル/t、中国その他向けは同20ドル高の1210ドル/tで決着した。
インド向けは、日本品の2月価格が1600ドル/tにまで高騰していたため調整局面となり、ロックダウンでオファーが成立しなかった昨年5月以来、10カ月ぶりの下落となっている。とはいえ、需給がタイトな状況に変わりはない。台湾大手メーカーは、インド向け “塩ビ樹脂 3月のインド向け輸出は10カ月ぶりに下落” の続きを読む
2021年3月2日
2021年3月2日
2021年3月1日
JNCは26日、オキソ誘導品および酢酸を4月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS-12、CS-16、ジエチルケトン(CS-202)、酢酸、酢酸ブチル、酢酸イソブチル、イソ酪酸イソブチル(IBIB)、酢酸イソプロピル(IPAC)、オクチル酸、DMHで、改定幅は各製品とも「20円/kg以上」となっている。
国産ナフサの基準価格は、原油価格上昇の影響を受けて、第1四半期(1-3月期)は3万8000円/kl、第2四半期(4-6月期)は4万3000円/klを超える勢い。また、原材料や副原料の海外市況も高騰しているほか、安定生産にかかる修繕費の上昇ならびに人手不足に起因した物流費の上昇による影響も顕著にあらわれている。
こうした中、同社は、自助努力でコストアップ分を吸収するのは極めて困難な状況であることから、事業継続と安定供給の責務を果たすために、今回は値上げせざるを得ないと判断した。